注目のスタートアップ

超電導磁気センサーを用いた電磁探査技術を提供する「超電導センサテクノロジー」に「住友商事」が出資

company

2023年9月4日、住友商事株式会社は、超電導センサテクノロジー株式会社に出資したことを発表しました。

超電導センサテクノロジーは、超高感度の超電導磁気センサーを用いた電磁探査技術を提供しています。

この電磁探査技術は、Ni(ニッケル)などのレアメタルを含む金属資源の探査や、地熱発電用熱水貯留層の探査、二酸化炭素地下貯留(CCUS)のモニタリングなどでの利用を想定しています。

小型で携行可能といった利便性や、地上から深部探査可能であるため、環境への負荷が低いという特徴があります。

超電導センサテクノロジーと住友商事は、住友商事が有するグローバルなネットワークを活用し、CCUSモニタリング・地熱発電・鉱物探査など、地下探査に関連する事業開発に共同で取り組んでいきます。


二酸化炭素などの温室効果ガスは地球温暖化の原因のひとつといわれています。

地球温暖化は現在世界中で深刻な影響を及ぼしており、今後人類が生活や経済活動を安心して営んでいくためには、地球温暖化の課題を解決しなくてはなりません。

こうした背景から、近年二酸化炭素などの温室効果ガスを削減するための技術が注目を集めています。

CCUS(Carbon dioxide Capture, Utilization and Storage)も、こうした二酸化炭素を削減する取り組みのひとつです。

CCUSは、分離・貯留した二酸化炭素を有効利用する取り組みのことです。たとえば、二酸化炭素を古い油田に注入することで、油田に残った原油を押し出しつつ、二酸化炭素を地中に貯留するという一石二鳥の取り組みが米国で実施されているといった事例があります。

CCUSでは、主に地下への貯留が考えられているため、地下探査技術が重要な役割を果たします。

ほかにも、再生可能エネルギーとして地熱発電も期待されていますが、こちらも地下探査技術が欠かせません。

超電導センサテクノロジー株式会社のコメント

このニュースを受けまして、超電導センサテクノロジー株式会社 代表取締役副社長 波頭経裕氏よりコメントが届きました。

波頭 経裕(はとう つねひろ)
超電導センサテクノロジー株式会社 代表取締役(共同代表)

1992年 名古屋大学大学院電子工学専攻博士課程修了 富士通入社
2005年、超電導工学研究所にて超電導技術の産業化を模索し始める。
2007年-2012年 JOGMECの金属資源探査装置を開発、納品。
2016年 超電導技術研究組合設立
2020年 超電導センサテクノロジー設立 富士通退社

・今回の出資受け入れの目的は何ですか?

弊社の技術を、世界の資源エネルギー問題解決の一手としてスタンダード化し、日本の資源外交に役立てようと起業しました。

世界の資源エネルギー会社を相手にするには、大手商社の協力が不可欠と考え、創業当時から密に協業してまいりました。

・今後の展望を教えてください。

現在、世界の電磁探査手法の中で最も高感度、高精度との評価をいただいており、世界の地熱、二酸化炭素地下貯留、金属資源探査に貢献し、地球温暖化にブレーキをかけ、未来に美しい地球を残すことに尽力したいと思っています。

・読者へのメッセージをお願いします。

30年以上にわたり、基礎技術を国家プロジェクトで開発してきた技術です。税金で開発してきた技術を国民に還元するためには、産業化するしかないと考え起業しました。

企業・事業の成長には戦略的な資金調達やシナジーのある企業との提携が重要です。シリーズ累計発行部数200万部を突破した起業ノウハウ集「冊子版創業手帳」の別冊「資金調達手帳」では、VCから出資を受けるためのノウハウなど詳しく解説しています。

読んで頂きありがとうございます。より詳しい内容は今月の創業手帳冊子版が無料でもらえますので、合わせて読んでみてください。
カテゴリ 有望企業
関連タグ BtoB CCUS センサー テクノロジー モニタリング レアメタル 二酸化炭素 住友商事 地下探査 地熱発電 技術 探査 株式会社 環境 資源 超電導磁気センサー 金属 電磁探査技術
創業手帳
この記事を読んだ方が興味をもっている記事
持続化給付金の申請開始!最大200万円給付で事業を下支えー概要やポイントは?
起業の仕方サムネイル
起業の仕方を大解剖!初めての素人でも失敗しない起業の6つのステップと手順とは?
【2025年版】補助金・助成金を活用しよう!起業・創業・開業に役立つ14選の制度
事業計画書とは?書き方の18ステップやメリットを解説!
【2025年最新】東京都の創業・起業者支援「創業助成金(創業助成事業)」について解説
クラウド会計ソフト「freee(フリー)会計」を実際に使ってみた

有望企業の創業手帳ニュース

関連するタグのニュース

フード・シェアリング・サービス「TABETE」展開の「コークッキング」が資金調達
2020年11月20日、株式会社コークッキングは、資金調達を実施したことを発表しました。 フード・シェアリング・サービス「TABETE(タベテ)」を展開しています。 飲食店や小売店で廃棄されてしまう食…
ワークスタイルプラットフォームを開発・提供する「Acall」が13億円調達
2023年8月1日、Acall株式会社は、総額13億円の資金調達を実施したことを発表しました。 Acallは、ワークスタイルプラットフォーム「Acall(アコール)」(旧:WorkstyleOS(ワー…
「日揮ホールディングス」が現場作業員の負担軽減を目的とした音声認識AIウェアラブルデバイスを提供する「フェアリーデバイセズ」に出資
2022年7月8日、日揮ホールディングス株式会社は、日揮株式会社と共同で運営するコーポレートベンチャーキャピタルファンド「JGC MIRAI Innovation Fund」を通じ、フェアリーデバイセ…
周回衛星向けGround Segment as a Service(GSaaS)プロバイダーの「インフォステラ」が3.8億円調達
2020年4月30日、株式会社インフォステラは、総額3億8,000万円の資金調達を実施したことを発表しました。 周回衛星向けGround Segment as a Service(GSaaS)プロバイ…
「日本スタートアップ支援協会」と「SMBCベンチャーキャピタル」が出資契約を締結
日本スタートアップ支援協会は、「日本スタートアップ支援 1号投資事業有限責任組合」(協会ファンド)に関して、2020年9月30日(水)に、SMBCベンチャーキャピタル株式会社から出資を受けたことを発表…

大久保の視点

日本サブスク大賞2024グランプリはAI英会話スピークバディが受賞!
日本国内で唯一のサブスクリプション特化型イベント「日本サブスクリプションビジネス大賞2024」が、2024年12月4日(水)にベルサール六本木で開催されまし…
(2024/12/4)
国際団体エンデバージャパン「EndeavorJapanSummit 2024」を現地レポート!
パネルセッション例:中村幸一郎(Sozo Ventures ファウンダー・著名な投資家)、ヴァシリエフ・ソフィア市副市長(ブルガリアの首都) 「Endeav…
(2024/10/9)
「JX Live! 2024」JX Awards大賞はNYでイチゴが大ヒットの古賀大貴さん(Oishii Farm 代表)
2024年10月9日、虎ノ門ヒルズフォーラムにて、「JX Live! 2024」が新経済連盟主催で行われました。 「JX Live!」は、「JX(Japan…
(2024/10/9)
創業手帳 代表取締役 大久保幸世のプロフィールはこちら

注目のニュース

最新の創業手帳ニュース

創業時に役立つサービス特集