今、新しいデジタル技術を利用した、これまでにないビジネスモデルが
あらゆる業界で登場し、従来のビジネスの枠組みやルールが刷新されつつあります。
そして、多くの企業・経営者が競争力維持・強化のために
こうしたDX（デジタル・トランスフォーメーション）の必要性を認識し、
DXに積極的に取り組もうと動き出しています。
しかし、まだまだ実際のビジネス変革にはつながっていないというのが現状です。
DX を実現させるために今すべきこととは？ 知っておくべき情報とは？
『DX手帳』は、DXに取組むにあたり必要となる適正な知見とノウハウを共有し、
皆さまそれぞれのDXへの取組みを強力に支援して参ります。
『創業手帳』とあわせて、『DX手帳』を是非ともご活用ください。
目的なしにDX を進めるのではなく、まずはその前提となる自社の課題を知ることが先決です。そうすれば、導入すべきシステムやサービスは何か、整えるべき仕組みや社内体制はどのようなものかが見えてくるはずです。さらに重要なのは、それらを活用していかにビジネスを改革していくかといった、目的をしっかりと見据えておくことです。DXとは多様な側面を持った包括的な取組みですが、それに向けてまずできることを見極めて、着手していきましょう。『DX手帳』では“DXに向けての第一歩”を踏み出すためのヒントをご紹介しています。
Webサイトを手軽に改善できるという画期的なサービスを提供している株式会社Kaizen Platform。メンバーは様々な有名企業出身者で構成されているが、組織をまとめるための一番のポイントは「リアルな対話」だと語る、代表取締役の須藤さん。「リアルな対話」のための様々な工夫や投資が、組織の躍動感を生んでいる。同社の、いわば“コミュニケーションのDX”について、須藤さんにうかがった。
UX（ユーザ体験）リサーチの継続的な実施を支援する、株式会社ポップインサイト（現在は株式会社メンバーズの社内カンパニー）。総務省の「リモートワーク100選」にも選出された、リモートワークの先駆者的存在だ。同社の創業者である池田さんに、リモートワークだからこそ企業と働き手の双方が得られるチャンスや、リモートとリアルの使い分けについてなど、アドバイスをいただいた。
クラウドファンディングで海外の商材を日本に輸入する企業から、数多くの商談支援の依頼を受ける合同会社ILODOLY 。海外との商談はリモートが主流となるが、事前準備や、ツールの選び方・使い方ひとつで、その成功率は格段に上がるという。さらに、これらのノウハウは、国内での商談にも応用できると語る同社・代表の氏家さんに、「遠隔商談」によるDX術をうかがった。
起業する方のために毎月徹底的に最新・最良の状態にアップデートし、改善を繰り返した起業家のための究極の定番のガイドブックを無料で提供します。累計200万部以上、数十回の改良・アップデートを繰り返してきました。読者である起業家、専門家からの膨大なフィードバックと無料の創業コンサルティングで得たリアルな最新の情報をお伝えします。
開業後に必要な各種手続きも、まわり道せずに効率よく進められます。事業のスタートダッシュを加速させましょう。
資金調達や税金など、起業にまつわるお金の基本情報も満載。資金調達を成功させるために必要な準備とは?!
会計やホームページ作成等のソフト、各種サービスまで、創業期の利用実績の豊富なツールを厳選して紹介します。
長年にわたり浦和レッズで、そしてオシムジャパンで活躍。日本を代表するJリーガーだった鈴木啓太さんが、2015年引退後にバイオベンチャー”AuB”を立ち上げました。なんと事業テーマは便、つまり”うんち”です。なぜそのテーマで事業を行おうと考え、どうビジネス化したのか。セカンドキャリアでビジネスや起業に挑戦する方は必見のインタビューです。
創造的かつエネルギッシュな作風で人気の書道家・武田双雲氏。大手企業のNTTを辞めてストリート書道からその経歴をスタートさせた氏は、現在NHK大河ドラマ『天地人』の題字をはじめ、多くの作品を生み出すアーティストとして活躍、すぐに満席になる書道教室も主宰しています。その一方で、突き抜けたポジティブさで訴えかけるビジネスマン向けの講演も好評を博しています。
アメリカンエキスプレス、IDGコミュニケーションズ、AOLジャパン、Intuitジャパン、弥生株式会社、ライブドアなど、さまざまな企業で社長・副社長を歴任されてきた平松庚三氏。しかし、その道中は必ずしも平坦ではありませんでした……。数々の修羅場を乗り越えてきた氏の経歴から学ぶ、生き残りをかけた創業企業のあり方とは？ 全4回に分けてお届けします。
株式会社レイライン 代表取締役 萱場弘盛もっと早く創業手帳があれば、立ち上げがスムーズだったなと思います。
創業時は会社を立ち上げ、事業を軌道に乗せることに集中しがちです。しかし、経営者として経営全体を俯瞰する必要もあります。
私の場合は幸運にも、創業融資を受けることができ、事業の垂直立ち上げができました。
創業手帳には、創業融資の他にも補助金や助成金等、資金繰りに関する記事が多いので、これから起業を考えている方は必読だと思います。
税理士 きふね事務所 代表 木船麻衣子実際起業したらどういうことをどのようにやればいいかを分かりやすく指南してくれていますので、起業を考えている方は、起業前に入手しておくとより役立つと思います。
当事務所では、法人設立したばかりのクライアントには、必ず創業手帳を渡して読んでいただいています。特に、『資金調達方法一覧』や『販路の拡大方法一覧』などは創業期に必要な資金や売り先確保の情報が見やすく、役立っているようです。
また、『創業期の税金イベント一覧』はとても分かりやすく、当事務所の新規のお客様に、どのような業務がどの時期にあるかを説明する時に使わせていただいています。
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日本の創業成功率アップを目的として、日本で初めて会社設立後に届く創業ガイドブック「創業手帳」を始めた会社です。
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創業手帳は月間15,000部が無料で配布されており、全国の金融機関や官公庁や士業・インキュベーションなど創業支援業界で多く利用されています。
また、全国の自治体、官公庁、地銀信金等での講演や職員向けの研修も多数行っています。
創業手帳の読者からの問い合わせは月間3000件、創業アドバイザーによる創業相談は累計5,000社に上り、創業手帳では編集部とアドバイザーが一件一件対応しています。取材や、実際に体験した記事だけでなく、起業家からの膨大な相談を元に生きたリアルタイムの創業ノウハウを創業手帳に反映し、毎月改訂し続けているのが創業手帳が多くの起業家や専門家に支持されている理由です。
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