創業手帳(冊子版)を無料で取寄せ。厳選されたノウハウが詰まった100万人以上の起業家が使っている起業ガイドブックの決定版です。創業手帳の詳細を見る。
創業手帳が選ぶ起業経営ニュース
2022年2月25日「HiLung」がヒトiPS細胞由来の肺細胞を用いた「呼吸器感染モデル(薬効評価)試験受託サービス」を開始

2022年2月24日、HiLung株式会社は、ヒトiPS細胞由来の肺細胞を用いた感染症モデル(含 新型コロナウイルス感染モデル)による試験受託を開始したことを発表しました。
ヒトiPS細胞分化・加工技術を用いた、生体とほぼ同等のヒト呼吸器上皮細胞の大量・安定的な培養に成功しています。
ヒト呼吸器上皮細胞を応用し、新型コロナウイルスやインフルエンザウイルスなどのヒト呼吸器感染モデルを作成・検証しています。
今回の受託サービスは、この呼吸器ウイルス感染モデルを用いた薬効評価サービスを、研究機関・企業向けに提供するものです。
これまでの動物肺モデル等を用いた評価よりも、実際のヒト呼吸器の病態生理の再現性が高いと考えられ、ヒトでの薬効予測やスクリーニングを行う上で有用なデータを得られる期待があります。
今後、ヒトiPS細胞由来の肺細胞を用いた各種受託試験サービスをさらに広く提供していく予定です。
創薬研究では、“見出す”、“作る”、“調べる”、“操る”の4つの重要なプロセスが存在します。
“調べる”プロセスにある薬効評価は、候補物質がヒトで効きそうであることを確かめるために行うものです。
薬効評価は、ほとんどの場合、ウサギやネズミなどの動物モデルを使用して評価が行われます。
ヒトによって薬効評価が行えれば精度は上がるのですが、まだヒトの体内に入っても安全であるかどうかはわからないため、動物モデルを使用せざるを得ません。
しかし、万能細胞であるiPS細胞が発見されたことにより、薬効評価においてもヒトモデルを使用することが可能となってきています。
HiLungによると、同社のヒト呼吸器モデルは実際のヒト呼吸器の病態生理の再現性が高く、従来よりも有用なデータを得ることができるようです。
新型コロナウイルス感染症においても一刻も早い治療薬の実用化が求められているため、こういった技術が積極的に取り入れられていくと考えられます。
研究開発を伴うビジネスには多くの資金が必要となります。起業ノウハウ集「冊子版創業手帳」の別冊「資金調達手帳」では、VCから出資を受けるためのノウハウなどを詳しく解説しています。
読んで頂きありがとうございます。より詳しい内容は今月の創業手帳冊子版が無料でもらえますので、合わせて読んでみてください。カテゴリ | トレンド |
---|---|
関連タグ | HiLung iPS細胞 インフルエンザ ウイルス サービス スクリーニング 創薬 医療 新型コロナウイルス 株式会社 細胞 評価 試験 試験受託 |
この記事を読んでいる方に編集部からおすすめ


創業手帳のアドバイザーが5,000件のコンサル実績を元に完全に無料で相談中。やることが整理されます。気軽に相談に来てみてください。
トレンドの創業手帳ニュース
関連するタグのニュース
2021年5月20日、ツクリンク株式会社は、総額約3億円の資金調達を実施したことを発表しました。 登録料無料で利用できる建築業マッチングプラットフォーム「ツクリンク」を運営しています。 2021年3月…
2022年12月6日、株式会社SPACE WALKERは、株式会社リアライズコーポレーションと資本業務提携契約を締結したことを発表しました。 SPACE WALKERは、サブオービタルスペースプレーン…
2022年5月9日、イノバセル株式会社は、総額7億円の資金調達を実施したことを発表しました。 イノバセルは、切迫性・漏出性便失禁、腹圧性尿失禁を治療するための細胞治療薬の研究開発を行っています。 たっ…
2022年8月3日、株式会社パワーエックスは、総額9億2,000万円の資金調達を実施したことを発表しました。 パワーエックスは、大型蓄電池の製造・販売や、電気運搬船「Power Ark」の開発を展開し…
2021年4月9日、株式会社エニキャリは、資金調達を実施したことを発表しました。 ECモール型のデリバリー・シェアリング・プラットフォーム「anyCarry(エニキャリ)」を運営しています。 ゼロから…
大久保の視点
2023年3月15日(水)に明治大学・御茶ノ水キャンパスで第1回明治ビジネスチャレンジ(明治ビジチャレ)が明治大学経営学部主催で行われた。 明治大学の各学部…
2022年10月28日、「物価高克服・経済再生実現のための総合経済対策」が閣議決定されました。 原材料価格の上昇や円安の影響などにより、エネルギー・食料品な…
大企業によるスタートアップ(新興企業)買収の際の法人税が軽減される方向で検討されている。既に、オープンイノベーション税制と言って買収ではなく、出資(増資)の…