有機ナノ粒子化技術を用いた試薬品や機能性材料の開発などを行う「NanoFrontier」が1.5億円調達

2025年11月10日、NanoFrontier株式会社は、総額約1億5000万円の資金調達を発表しました。

NanoFrontierは、有機ナノ粒子化技術を用いた試薬品・機能性材料の研究開発や、有機ナノ粒子の製造受託・関連技術の提供などを行う東北大学発スタートアップです。

現在、特定PFASなど水中微量汚染物質のリアルタイム検出ソリューションの実現に注力しています。

ほかにも、次世代の高電圧・低コスト蓄電池の開発、冷却液性能の引き上げ、水素の安全・安価な運搬、抗がん剤（医薬品）の副作用の低減といった広範な領域でのソリューション創出を目指しています。

今回調達した資金は、東北大学内での研究開発拠点の立ち上げなどに活用します。

特定PFASとは、国連の「POPs条約（残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約）」で規制対象とされた一部の有機フッ素化合物です。2025年9月時点で、PFOS（ペルフルオロオクタンスルホン酸）、PFOA（ペルフルオロオクタン酸）、PFHxS（ペルフルオロヘキサンスルホン酸）、C9-C21 LC-PFCA（長鎖ペルフルオロカルボン酸）の4つが該当します。

特定PFASは、難分解性、高蓄積性、長距離移動性といった特性があり、環境や人体への影響が大きいとされ、世界的に規制が強化されています。

特定PFASは、半導体の部品や製品製造時の添加剤、表面処理剤、日用品としては撥水スプレーや食品の包み紙、消火剤など、幅広い分野で利用されていました。これらは環境や体内に長期間残留しており、現在日本各地の水道水や井戸水から特定PFASが検出されるなど、広い範囲の水供給に影響を与えています。このような背景から、現場レベルでの迅速な検出・監視の重要性が高まっているのです。

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