【2024年最新】独立・開業しやすい資格17選！おすすめはこの業種！

創業手帳・代表の解説｜独立・開業を考えるなら資格を持っていた方が有利。年代・性別に合わせておすすめの資格を紹介します。

創業手帳代表の大久保です。

多くの起業の支援や取材をしているほか、自分自身が明治大学の大学院でMBAや会計士の資格を取得しに来る方たち向けに、スタートアップ論「教えない授業」という起業教育の授業をしています。
そんな資格取得と起業の現場から解説したいと思います。

独立・開業を考えるなかで、「何か資格を持っていた方がいいのではないか」「独立・開業しやすい資格はあるのか」と考える方も多いです。

結論、独立・開業に資格は必要ありません。

例えば数年の準備期間と数百万円かかる資格であれば、会社を作ることだけが目的であれば早く会社を作ってしまったほうが早いと思います。

しかし、資格や学ぶ、ということは大きな目で見るとリターンが大きいと思います。

特定の資格を持っていなければ行えない業務があるケースもありますし、圧倒的な信頼感や、差別化につながるケースも多いです。

また資格取得者やスクールの中だけでのネットワークが起業に生きるケースもあります。

何より「学ぶ」ということ自体が素晴らしいと自分は思います。
だから資格に限らず、また開業目的に関わらず、社会人になっても勉強するということ自体はチャレンジして損はないと思います。

最近では弁護士や会計士の資格を持っている人が、それらの知識を活かして起業するケースも多くあり、その支援をしたケースも多数あります。

昔は資格を取得すると保守的な業界で生きていくのが常でしたが、起業・開業にチャレンジする時代になってきました。

本記事では、独立・開業しやすい資格を、年代・業種・性別など、さまざまな切り口から紹介します。
独立・開業に合わせ資格取得を考えている人はぜひご覧ください。

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独立・開業におすすめな資格とは？どんな特徴がある？

独立・開業におすすめな資格の特徴は下記の3点です。

• 雇用されなくても働ける
• 独占業務がある
• 平均年収が高い

独立・開業にあたっては、1人で業務ができ、一定水準以上稼げることが大前提にあり、稼げる金額や需要が大きいほど、安定性が上がっていきます。

独立・開業におすすめな資格の特徴を1つずつ見ていきましょう。

雇用されなくても働ける資格

独立・開業するには、雇用されなくても働ける資格がおすすめです。
そもそも、独立・開業は自分1人で行うものですので、1人で業務を完結できることが大前提となるでしょう。

雇用されなくても働ける資格というのは数多くありますので、反対に雇用されないと働けない資格を一部紹介します。

職種	理由
定期運送用操縦士 （ジャンボジェット機などのパイロット）	1人で航空会社を経営することはできないため、航空会社に務める必要がある。
宇宙飛行士	ロケットが必須であることなど、宇宙飛行士として活動するためには会社に属する必要がある。
公務員	公務員として従事するためには、国・市などで運営される機関で働く必要があるため。

紹介したように、どれだけ有名な資格であっても、雇用されないと働けない職種がありますので、このような資格は独立・開業には向いていません。

独占業務がある資格

独占業務がある資格も独立・開業におすすめです。

独占業務とは、特定の資格をもった人のみしか行えない業務を指します。身近なところでは、医師が挙げられるでしょう。

医師が行う業務（患者の診療や施術など）は、医師免許を持った人しか行うことができず、資格を持っていない人はもちろん、看護師など医療従事者であっても行うことはできません。

独占業務があるということは、参入障壁と捉えることが可能です。参入障壁が高ければ高いほど、競合は少なく、自分の地位を確立しやすい・仕事を取りやすいといったメリットがあります。

独立・開業するにあたって、競合が少ない・仕事が取りやすいというのは、大きなメリットであるため、独占業務がある資格は独立・開業におすすめです。

稼げる・平均年収が高い資格

平均年収が高い資格も独立・開業におすすめです。企業から独立して1人で開業することはメリットもありますが、デメリットもあります。

そのうちの1つが安定性です。企業に属していれば、毎月決まった給与が約束されていますが、独立・開業した場合だとそうではありません。

独立・開業した場合、毎月安定的に収入が入ってくるという状態を作ることは難しいです。しかし、稼げる金額が大きければ、仮に仕事がなくなってしまったタイミングがあったとしても、そこまでに稼いだ金額で生活できる可能性が高いでしょう。

つまり、平均年収の高さが安定性につながっていくのです。
不安定な独立・開業者だからこそ、稼げる・平均年収が高いという資格を取得するといいでしょう。

【2024年最新】独立・開業におすすめの資格17選！

独立・開業するにあたっておすすめの資格を、下記5つの観点から全部で17種類紹介します。

• 独立・開業する人が多い資格
• 女性・主婦におすすめの資格
• 30代におすすめの資格
• 40代におすすめの資格
• 50代におすすめの資格

1つずつ見ていきましょう。

独立・開業する人が多い資格8選

まずは、資格取得後に独立・開業する人が多い資格を8つ紹介します。

下記8つは、取得難易度が高い資格ですが、取得できれば、独立・開業に大きく役立ち、平均年収も高い資格ばかりです。

資格名	合格率（※令和5年度）	平均年収	独占業務の有無
司法書士	4.31%	約450万円	有
行政書士	12.13%	約550万円	有
中小企業診断士	28.9%（令和4年度）	約500万円	無
弁護士	45.3％	約1,100万円	有
税理士	18.8%	約680万円	有
弁理士	6.1%	約945万円	有
社会保険労務士	6.4%	約680万円	有
公認会計士	7.6％	約720万円	有

1.司法書士

司法書士資格は司法書士試験に合格、または法務大臣に認可されることで得られる国家資格です。

司法書士は、法務局や裁判所などの行政機関に提出する書類の作成や審査請求を行う仕事で、専門的な法律知識を駆使して業務を行います。

司法書士試験の合格率は5.2%と低く、難関資格の1つとして知られている資格です。

司法書士は、雇われて働くという人も多く、平均年収が約450万円とそこまで高くないものの、独立・開業することで、年収1,000万円以上を目指すこともできます。

2.行政書士

行政書士資格は、行政書士試験に合格、または弁護士・弁理士・公認会計士・税理士資格を持っている人が得られる資格です。

行政書士は、行政への許認可申請に必要な書類の作成や書類に関する相談業務などを行う法律の専門家で、国民と行政のパイプを担っています。

行政書士試験は、司法書士試験に比べると合格率も高く、試験の難易度も低いですが、最低でも500時間以上の勉強が必要と言われています。

資格取得難易度は高いですが、独占業務もあるため、独立・開業して年収1,000万円以上を目指すことも可能な資格です。

3.中小企業診断士

中小企業診断士資格は、経営に関する唯一の国家資格で、中小企業診断士試験の合格にくわえ、3年以内の講習受講あるいは15日間以上の実務経験を積み、経済産業省へ登録することで得られる資格です。

中小企業診断士は、日本の99%以上を占める中小企業に対して、経営課題の診断やコンサルティングを行います。

中小企業診断士は、2016年には、ビジネスパーソンが取得したい資格で1位になるなど、近年人気の高い資格です。

キャリアアップを目指して取得する人が多い資格ですが、独立・開業する人も多く、独立・開業した4分の1以上の人が年収1,000万円以上を達成しています。

独占業務こそないものの、中小企業の数に比例して需要も尽きない職種ですので、安定という面でも、独立・開業に向いている資格といえるでしょう。

4.弁護士

弁護士資格は、司法試験に合格したのちに、司法修習生として1年以上の実践経験を積み終了試験に合格することで得られる資格です。

司法試験は、3大難関資格に数えられるほど難易度が高く、6,000時間以上の勉強が必要といわれています。

しかし、金銭面でのメリットは大きく、独立・開業していない人も含めた平均年収でも1,100万円、独立・開業している人のなかには、年収で億を稼ぐ人もいるほどです。

また、弁護士に認められている独占業務は、AIにとって代わられる心配もなく、将来の安定性も高いでしょう。

5.税理士

税理士資格は、税理士試験に合格し、実務経験が2年以上あれば得られる資格です。

税理士は、会計、とくに税金の専門家で、税務書類作成や税務相談などを引き受け、企業や個人の納税や会計をサポートします。

税理士業務は独占業務もありますが、弁護士・公認会計士の資格を持つ場合でも、税理士業務を担うことが可能な点には注意が必要。

税理士のなかには、独立・開業して税理士事務所を持つ人も多く、街中でも見かける機会が多いでしょう。

人数が多いということは、競合も多いということですが、独立・開業に向いている資格だと捉えることもできます。

6.弁理士

弁理士資格は、弁理士試験に合格したのちに実務研修を受け、弁理士登録をすることで得られる資格です。

弁理士は、法律のなかでも、とくに知的財産に関する専門家で、特許権や商標権などの知的財産権を取得したい人をサポートします。

資格取得にはほかの方法もあり、弁護士資格を持っている、または審判または審査の実務経験が7年以上ある状態で、実務研修を修了することでも資格を取得可能です。

一部、弁護士と独占業務範囲が同じ部分はあるものの、特許の申請代行など弁理士にしかできない独占業務もあります。

近年は、特許の国際出願件数が増加し、国外における知財戦略の重要性が増してきているため、これからも需要の絶えない資格だといえるでしょう。

7.社会保険労務士

社会保険労務士資格は、社会保険労務士試験に合格し、2年以上の実務経験を積み、事務指定講習を修了したうえで、全国社会保険労務士会連合会に登録することで得られる資格です。

社会保険労務士は、労働や社会保険の専門家で、社労士という略称で知られています。

主な業務としては、社会保険に関する書類の作成や提出代行です。

独占業務もあるため、独立・開業に有利な資格といえますが、ほかの士業に比べると独立のハードルは高いでしょう。

しかし、顧客を効率的に集めることができれば、年収1,000万円以上を目指すことができる資格です。

8.公認会計士

公認会計士資格は、公認会計士試験へ合格したのちに、実務経験を2年以上、実務補習所で単位を取得後に、修最終試験に合格することで得られる資格です。

公認会計士は、財務・税務、経営コンサルを主な業務とし、企業の監査が独占業務として認められています。

医師国家試験・司法試験と並んで、3大難関資格と呼ばれるほど、難易度が高い試験です。

しかし、資格の取得後は、実務経験を経て独立・開業する人が多い資格で、独立・開業後の平均年収は1,000~3,000万円といわれています。

資格としての知名度・年収の高さなどから独立・開業におすすめの資格です。

創業手帳で自分自身も起業家と会計士・税理士のマッチングや記事の取材などよく関わる業種です。

また自分が教えている明治大学の経営学大学院でもMBAのほか、会計士の資格を取得中の方も自分の授業を取りに来られる方が多いです。

会計士・税理士は、以前は地味なイメージもありましたが、スタートアップや経営のCFOになれるチャンスもあり、また事業承継なども今後増えてきます。

単純な作業の士業は仕事がなくなるかもしれませんが、会計という確固とした知識は役に立ちます。

信頼性の面でも起業に有利な職種と言えます。

9.MBA（経営学修士）

MBAは資格というより学位ですが、資格として扱われるケースが多いです。

海外では特に修士や博士など学位が重くみられる傾向があります。

MBAは実務経験が要求されるケースが多く、起業家もMBA出身者が多くいます。

勉強自体というより人脈など出会いに価値を見出す方も多いです。

国内MBAと海外MBAでは難易度や費用が全く違います。

国内MBAは、働きながら取得する人も結構います。

創業手帳の創業者の大久保も明治大学のMBAでスタートアップ論「教えない授業」という実際にスタートアップをする、スタートアップにプレゼンしてもらい、できることを逆提案する、というユニークで実践的な授業をしています。

そういった起業に近い面白い授業をしているMBAもあります。

MBAは全般に大企業よりの科目が多いですが、最近はスタートアップに力を入れている学校も増えてきています。

自分が講師をしている明治大学MBA（MBS）のほか、各有名大学にも多く設置されています。

またグロービスも受講者が多くグロービス出身の起業家も多く出てきています。

グロービスは単科受講という1科目だけ受ける制度もあり自分もグロービスに受けに行ったことがありますが、手軽に興味がある分野だけ学べるのが良かったです。

ほかにも日本でマッキンゼーを立ち上げた経営コンサルで有名な大前研一のBBTなども老舗で、自分もBBTから派生した3ヶ月集中講座のABS（アタッカーズビジネススクール）なども受けたことがありますが勉強になりました。

ほかには大学の規模に比してMBAの評価が高い名古屋商科大学などもあります。

またMBAは働きながらだと大変なのと、会社を作れる程度の数百万円の学費が必要になるので、もし起業するのが目的であれば、学校ではなく資本金にあてて会社をさっさと作ったほうが良いというのが持論ですが、ただ、学校でしか学べない素晴らしさや出会いもあります。

自分の通える合った学校に行ってみるのがおすすめです。

もしハードルが高ければ単科や短期コースなどで様子を見るのも良いと思います。

慶応MBA出身　キャリーミー　大澤亮さん

グロービス出身　投資家　坂田 卓也さん

明治大学MBA講師　新事業専門家　石川明さん

女性・主婦におすすめ！自宅で独立開業できる資格3選！

続いて、女性や主婦の人におすすめの自宅で独立開業が目指せる資格を3つ紹介します。

• ネイリスト技能検定
• 心理カウンセリングスペシャリスト資格
• 認定エステティシャン

それぞれの特徴やおすすめポイントなどを見ていきましょう。

1.ネイリスト技能検定

ネイリスト技能検定は、資格のなかでも民間資格に分類される資格です。

1~3級まであり、ネイリストとしての技能を証明できます。

試験内容は筆記と実技に分かれており、プロのネイリストとして通用するレベルは2級以上といわれています。

ネイリスト技能検定の取得後、ネイリストとして開業する人もいれば、フリーのネイリストとして独立する人もいるなど、選択肢が広がる資格です。

2.心理カウンセリングスペシャリスト資格

心理カウンセリングスペシャリスト資格も民間資格に分類される資格です。

心理カウンセラーとして独立したい、自宅で開業したいという人に人気の資格で、独立・開業後は、心理カウンセラーとして心理学の知識を用いて業務を行います。

合格率は公表されていませんが、ほかの心理系資格に比べ受かりやすく、心理カウンセラーとして独立・開業したい人におすすめの資格です。

3.認定エステティシャン資格

認定エステティシャン資格も民間資格に分類される資格で、取得することで、エステティシャンとしての技能を証明できます。

「日本エステティック協会」や「日本エステティック業協会」が実施している試験に合格することで資格を取得可能です。

独立・開業するために必須の資格ではありませんが、資格によって技能が証明され、信頼につながるため、エステティシャンを目指す人は取得するべきでしょう。

独立に適している年齢！30代におすすめの資格2選！

続いては、30代の人におすすめの資格を2つ紹介します。

30代は社会人として経験を積んできていることや、資金力・信用力という面から独立に適している年齢です。

もちろん、弁護士や司法書士などを目指すことも可能ですが、今から何千時間も勉強するのは現実的ではないという人もいるでしょう。

勉強時間といった面も考慮しつつ、2つの資格について見ていきましょう。

1.土地家屋調査士

土地家屋調査士免許は、国家資格に分類されており、土地家屋調査士試験に合格し、法務省に登録することで取得できます。

土地家屋調査士は、土地や家屋の調査・測量などの専門家です。

試験合格のためには、1,000時間程度の勉強が必要だといわれています。

平均年収は、400〜500万円ですが、年収が100万円以下の人もいれば1,000万円をこえる人もいるなど、独立・開業して成功するためには経験と努力が必要です。

2.建築士

​建築士になるには、一級建築士・二級建築士試験への合格が必要です。

試験合格後、一級建築士は国土交通省から、二級建築士は知事から免許の交付を受けることで、建築士として働くことができます。
一級建築士試験は、1,000~1,500時間、二級建築士は、500~1,000時間が必要といわれています。

設計できる建物に制限があるかないかという点が両者の大きな違いです。

平均年収は、一級建築士が約700万円、二級建築士が約500万円といわれています。

独立・開業を目指す場合には、実務経験を積みながら、人脈を作り、独立前に顧客が獲得できている状態が望ましいです。

今からでも遅くない！40代におすすめの資格2選！

続いて、40代におすすめの資格を2つ紹介します。40代から新しいことに挑戦するという人も多く、独立・開業する人も珍しくありません。

そんな40代におすすめの資格は「宅建士」・「マンション管理士」です。それぞれの概要や特徴を見ていきましょう。

1.宅建士

宅建士は、「宅地建物取引士」の略称で、国家資格に分類される資格です。

不動産取引の専門家として必要な資格で、宅建士にしか行えない独占業務があります。

主な業務として、顧客に対し、不動産売買や賃貸物件についての説明などを行います。

重要事項の説明は独占業務であるため、宅建士でなければ行うことができなく、宅地建物取引業で独立も可能な資格です。

勉強時間としては500時間ほどで合格できるといわれており、合格率は毎年15%ほどとなっています。

いきなりの独立・開業は現実的ではなく、不動産業界へ転職し、実務経験を詰んだうえで、独立・開業することが望ましいです。

2.マンション管理士

マンション管理士も、国家資格に分類される資格です。

主な業務として、マンションの管理組合に対しアドバイスやサポートを行います。

不動産管理会社に属するのが一般的ですが、実力・人脈を手に入れることができれば、独立・開業も目指せる資格です。

勉強時間は500時間程度が必要といわれており、平均年収は400万円前後ですが、独立・開業している人のなかには、1,000万円をこえる人もいます。

マンション管理士として活躍している人は中高年が多く、40代でもまだまだ、独立・開業が目指せる資格です。

年齢に関係なく活躍できる！50代におすすめの資格2選！

続いて、50代におすすめの資格を2つ紹介します。

50代は社会人としてのキャリアが長いことなど、今までの経験と掛け合わせることで、独立・開業にいかすこともできるでしょう。

今まで紹介した資格に挑戦することも、もちろん可能ですが、短期間での資格取得が可能なこと、人生経験をいかせることを軸におすすめの資格を選びました。

それぞれの、特徴やおすすめポイントを見ていきましょう。

1.介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は、介護に関する資格のなかで、最初に取得するべき資格です。

介護業界で働く際に最低限必要となる資格で、取得することで、介護に関する基礎知識が身についていることを証明できます。

座学と実技で合わせて130時間の講習を受ける必要がありますが、座学の40時間分は自宅で受けることが可能です。

実技講習も、週5日通うことができれば1ヶ月ほど、週1日でも半年ほどで取得できます。

高齢化社会において、今後もニーズが絶えない職種であり、未経験でも資格を取得することで、転職・独立・開業を目指せる資格です。

2.日本語教師

日本語教師は、日本語教育能力検定試験への合格、または大卒以上で日本語教師養成講座を修了することで取得できる資格です。

主な業務としては、海外の学生に向けて、日本語や日本の文化などを教えます。

50代は人生経験や社会経験が豊富な人が多く、教師という職種と相性がいいです。

さらに50代以降は、日本文化や歴史に対する関心が高い方も多く、日本語教師に向いています。

講座を受講する場合には、420時間を必要としますが、1日2〜3時間確保できれば、半年ほどで資格が取得可能です。

最初は機関に属して働くことがおすすめですが、経験を積むことで、フリーの非常勤講師として働いたり、自宅で教室を開業したりといった働き方もできます。

資格なしで独立・開業可能な仕事3選！

独立・開業する際には、資格があったほうが有利ですが、資格がなくても、スキルと知識があれば独立開業は可能です。

資格取得の時間をスキル習得の時間に当てることで、すぐに独立・開業することもできます。

資格がなくても独立・開業できる仕事は下記の3つです。

• Webデザイナー
• Webライター
• エンジニア

1つずつ紹介します。

1.Webデザイナー

Webデザイナーは、Webサイトのデザインを行う人を指します。

デザイナーという名前がついていますが、デザインからコーディングまでを担う場合が多いです。

Webデザイナーのなかでも、SNSを中心に活動する人やノーコードツールを用いて活動する人など、さまざまなWebデザイナーの形があります。

基本的には、Webデザイナーになるためには、デザインの知識・コーディングの知識が必要です。

パソコン1つで行える仕事ですので、独立・開業することで、自由な働き方を実現できます。

なお、WEBデザインのプロ向けではないがまずホームページを作ってみたい、WEBの世界に入ってみたい、という人には入門編として、とにかく無料ツールを使って2時間以内に自分のホームページを完成させる「2時間で無料でホームページを皆で完成させる無料セミナー」をオンラインでやっていますので、こちらも見てみてください。

2.Webライター

Webライターは、Webページなど、Web上のコンテンツの文章を書く人を指します。

基本的なライティングスキルにくわえ、SEO（検索エンジン最適化）の知識が必要となる場合があります。

Webデザイナーと同じく、必要な知識・スキルを身につけることで独立・開業を目指せる仕事で、自由な働き方を実現可能です。

3.プログラマー

プログラマーは、設計書（仕様書）をもとにプログラミングを行う人を指します。

HTMLやCSSをはじめ、専門性に合わせてさまざまな言語・システムについての知識が必要です。
コーディングを行うことからコーダーと呼ばれることもあるプログラマーですが、Webデザイナー・ライターと同じく資格がなくても独立・開業を目指すことができます。

UI・UX、アプリケーション、Java、PHPなど専門性を高めて活動していくことで、年収1,000万円以上を目指すことも可能です。

独立・開業できれば、自由な働き方が実現できるでしょう。

まとめ・創業手帳・代表 大久保のコメント

（編集：創業手帳編集部）

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