不妊症・不育症の治療を補助する検査サービス「Revorf」が資金調達

2024年8月26日、株式会社Revorfは、資金調達を実施したことを発表しました。

Revorfは、独自のバイオ技術と生体情報の高度計算処理を用いた医療技術・創薬基盤の開発に取り組んでいます。

現在、不妊症・不育症の治療を補助する検査サービス「β2GPIネオセルフ抗体検査」の提供、生体情報の高度計算処理によるデータ解析・AI開発事業、量子インスパイアード最適化ソリューション「SQBM+」を活用したタンパク質のアロステリック制御予測を高精度化する技術の開発を行っています。

今回の資金調達により、社内体制の整備と市場拡大に向けた取り組みを加速させていきます。

国立社会保障・人口問題研究所「第15回出生動向基本調査」（2015年）によると、不妊を心配したことがある（または現在心配している）夫婦の割合は35.0%で、子どものいない夫婦では55.2%となっています。

さらに実際に不妊の検査や治療を受けたことがある（または現在受けている）夫婦は全体で18.2%で、子どものいない夫婦では28.2%となっています。つまり約5組に1組が検査や不妊治療の経験があるということです。

少子化は国内における重要な課題のひとつであり、子どもを望んでいるのに妊娠できない不妊を治療する取り組みは今後も重要性が高まっていくことが予測されます。

不妊治療では不妊の原因を突き止め、適切な治療法を提示することが重要です。

Revorfが提供する不妊症・不育症の治療を補助する検査サービスは、従来原因不明とされ、妊娠や生児獲得に至らない患者に対し、新たな治療法を提示できる可能性がある検査を提供しています。

この検査は、国内の有力医療機関による研究において、反復着床不全および子宮内膜症に罹患している不妊症の方の約30%、不育症の方の約20%が陽性であることが確認されています。

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