【最新】ヘルステックのスタートアップ企業11選！注目度の高い企業を紹介

ヘルステックの市場規模は増加傾向！スタートアップ企業にも注目

近年、従業員向けのサービスで注目されている市場があります。それが、ヘルステック・健康ソリューション関連市場です。
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済が実施した「ヘルステック&健康ソリューション関連市場の現状と将来展望 2019」によると、日本国内の市場は右肩上がりになっていることがわかります。

今回の記事では、市場規模が増加傾向にあるヘルステックについて解説していきます。
注目されている理由や注目されているスタートアップ企業などをご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

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ヘルステックとは？

市場規模が拡大傾向にあるとはいえ、まだ知らない方も少なくありません。そこでまずは、ヘルステックがどのようなものか解説していきます。

ヘルステックの特徴

ヘルステックは、健康（ヘルス）と技術（テクノロジー）を組み合わせて生まれた造語です。
医療分野で最新テクノロジーを活用し、問題を解決へと導いたり、健康をサポートしたりするシステムやサービスです。
ヘルステックの中身は医療や創薬、介護、予防、QOLといった健康分野と最新技術の融合になります。
医療や介護の分野で最新のデジタル技術を活用することで、新たな医療・介護サービスを生み出すのがヘルステックです。

ヘルステックが注目されている理由

ヘルステックが注目されている理由はいくつか挙げられます。ここでは、5つピックアップしてみていきます。

2025年問題による医療費の高騰

日本の医療制度は国民皆保険制度で支えられているため、病院に行った時の診察代や治療費、処方薬にかかる自己負担額を抑えられています。
しかし、2025年には人口比が一番多い団塊世代が後期高齢者になりはじめ、「2025年問題（後期高齢者増加問題）」が発生するのは大きな懸念点です。

年齢を重ねるごとに医療費が高くなるため、従来の精度だと国家予算が圧迫される可能性が極めて高いです。
この問題を回避するべく、健康管理アプリなどのヘルステックが注目されるようになっています。
健康管理で病気を減らすことができれば、医療費の削減につながるためです。

都市部との医療格差

都市部と地方で医療格差が発生するという懸念もあります。地方の過疎地域では医師や医療施設が少なくなっていますが、医療機関へ通うための交通手段も豊富ではありません。
車で行くにしても時間がかかってしまうので、通院が大きな負担になります。
都市部では医療機関や医師も潤沢なので、そのような心配は必要ありません。
このような医療格差を是正するためにも、自宅でオンライン診療が受けられるサービスなどの普及が期待されています。

医療・介護分野における人材不足

社会問題にもなっている少子高齢化は、医療・介護の分野にも大きな影響を与えています。
医師や看護師といった医療従事者、介護施設で働く介護スタッフなどの人材不足が大きな問題です。
ひとりで多くの患者を診察・介助しなければいけない状況になりつつあり、今後はさらに深刻な状況になると考えられています。

このような問題を改善へと導くためにもヘルステックは注目されています。オンライン診療などが普及することで、効率的な診療や介助が行えるようになる可能性が高いです。

ICT関連技術の発展

ICT関連技術の発展も、ヘルステックに大きな影響を与えています。
最近は、スマートフォンだけではなくウェアラブルデバイスも普及し、自分自身の体について手軽に知れるようになりました。
ウェアラブルデバイスで得た情報をクラウド管理できる仕組みも整備されえています。
ひとりひとりが自分の体について把握できれば、健康意識も高まります。病気にかかりにくい体の維持につながり、結果的に医療費削減に結び付くということです。

メンタルケアの重要性

近年はメンタル面の不調を抱える従業員が増え、企業の生産性が低下するという問題が注目されるようになってきました。
2015年からは従業員が50人以上いる事業所でストレスチェックを1年に1回行うことが義務化されています。
しかし、企業で従業員のメンタル面に関する問題を軽減させるのは難しいケースも多いです。

そのような状況下で、メンタルケアに特化したヘルステックサービスを導入するケースもあります。そうすることで、限られた人員でメンタル管理を行いやすくなります。

ヘルステックで注目のスタートアップ企業11選

ヘルステック関連のサービスやシステムが注目を集めている現在、スタートアップ企業も増えています。
続いては、ヘルステックで注目されているスタートアップ企業、11社をピックアップしてご紹介します。

1.アイリス株式会社

アイリス株式会社は、病院や医師向けの人工知能技術（AI）関連医療機器を開発している会社です。
医師が持つ診察技術やその人しか持っていない“匠の技”をほかの医師も再現できるようにすることが目的です。
AI技術を活用した新しい医療の実現に向けた取組みを行っています。

アイリス株式会社のファーストプロダクトは、咽頭画像をもとにしたインフルエンザの判定ができるAI医療機器「nodoca」です。
今後は集積したデータを活かし、対象疾患を広げていこうとしています。
そのようなアイリス株式会社はインフルエンザの判定ができるAI医療機器で、スタートアップワールドカップTOKYO REGIONAL 2023で優勝するという快挙を成し遂げました。
これまでになかった画期的なシステムとして、大きな注目を集めました。

2.株式会社カケハシ

株式会社カケハシは、日本の医療に「しなやかな医療体験」をもたらすための事業を行っています。
医療の受け手と担い手、双方の体験をアップデートできるようなシステム構築を目指しています。

株式会社カケハシが提供しているサービスは、以下のとおりです。

• 薬局体験アシスタント「Musubi」
• 薬局経営を見える化するクラウド「Musubi Insight」
• 薬局から提供されたQRコードを読み取るだけで服用薬データが入力されるおくすり連絡手帳「Pocket Musubi」
• AIが在庫管理を行う「Musubi AI在庫管理」
• 不動在庫の買い取りと販売を行う医薬品二次流通サービス「Pharmarket」

また、薬局や薬剤師が自由に交流できるコミュニティ「MusuViva!」の運営も手掛けています。こちらの記事もぜひお読みください。

3.株式会社MICIN

株式会社MICINは、「医療をもっと身近に簡単に。健康医療データからひとりひとりの生き方に新しい選択肢をつくる。」というミッションを掲げています。
テクノロジーの力を駆使し、医療の可能性を広げるための取組みを行っている会社です。

株式会社MICIN では4つの事業を展開しています。

• オンライン医療事業
• 臨床開発デジタルソリューション事業「MiROHA」
• デジタルセラピューティクス事業
• 保険事業

例えばオンライン医療事業では2016年にスタートした「curon（クロン）」というサービスがあります。
このサービスではスマートフォンやタブレット、PCから医療機関への予約・問診・診察・決済まで行うことができ、さらに院内処方であれば医薬品の配送手続きまでオンラインで完結することが可能です。

4.Ubie株式会社

Ubie株式会社は、テクノロジーを駆使して人々に適切な医療を案内するための事業を行っています。医療先進国である日本発の企業として、世界の医療に貢献している会社です。
生活者向けの症状検索エンジン・ユビー、AI問診やユビーリンクなどのソリューションを総称する医療機関様向けパッケージ・ユビーメディカルなどを提供しています。

また、Ubieが有する医療プラットフォームを通じて製薬会社と生活者・医療機関をつなぐサービスも手掛けています。
疾患・治療啓発につながる情報を医療機関などに発信することで、早期かつ適切な受診を促したり、診療業務の支援を行ったりするためのサービスです。

5.ヘルスケアテクノロジーズ株式会社

ヘルスケアテクノロジーズ株式会社は、日本の健康と安心を守るチームの一員として、新しいアプローチを行っている会社です。
気軽に相談ができるヘルスケアアプリ・HELPO（へルポ）を手掛けています。
HELPOは、未病と呼ばれている体調が悪くなりはじめたタイミングやちょっとした心身の不安を感じた時、医師や看護師、薬剤師に24時間365日いつでも相談できるアプリです。
医療の専門チームに相談できるため、適切な対応を速やかにとることができます。

企業における従業員のヘルスケアを行ったり、自治体の相談窓口の代わりに利用したりできるため、活用できるシーンは豊富です。

6.ファストドクター株式会社

ファストドクター株式会社は、誰もが必要な医療にアクセスできる未来を作り出すため、テクノロジーを駆使したサービスを提供しています。
主に手掛けているのは以下の事業です。

• 急往診・オンライン診療事業
• 在宅医療支援事業
• 自治体支援事業
• 企業連携・支援

急往診・オンライン診療事業は、電話での医療相談を行い、緊急性を判断します。
在宅医療支援事業では、夜間や休日を中心にオンコール・救急往診や看取りなどを代行する 「ファストドクターfor Medical」というサービスを提供しています。
病院側が抱える負担を軽減しつつ、体調を崩している人の不安を軽減するために役立つサービスを提供している会社です。

7.株式会社リーバー

株式会社リーバーは、いつでもどこでも医師と相談ができるアプリ・LEBER（リーバー）を手掛けている会社です。
「良質な医療をどこにいても受けられる時代を創りたい」という思いを持つ現役の医師が会社を立ち上げました。
気軽に医師に相談できるドクターシェアリング・プラットフォームとして、アプリを生み出したのです。

LEBERには、生徒や社員の健康観察、病院へ行く前の簡単チャット問診、最短3分で対応してもらえる医者ネットワークを駆使した相談窓口などがあります。
症状から緊急性の高さや適切な診療科のアドバイスもしてもらえるので、迷った時にも役立ちます。
近くにある医療機関も教えてもらえるため、引越したばかりといった場合にもおすすめです。

8.メダップ株式会社

メダップ株式会社は、「医療の可能性を、テクノロジーで開放する」というミッションを掲げ、事業を行っている会社です。
持続的かつ適切な医療を提供し続けられるような社会を実現するための取組みを行っています。

提供しているサービスは、地域医療連携に特化した連携先活動サポートツール・foroCRM（フォロシーアールエム）、病院の地域医療連携室の紹介・予約業務に特化しているWeb予約システムrefery（リファリー）といったものです。
foroCRMは、400床以上の病院でも多く導入されています。また、referyは紹介予約業務の属人化を防ぎ、経営リスクの回避や採用・教育コストの削減などにも役立っています。

9.株式会社SPLENDID

株式会社SPLENDIDは、デジタルサイネージ広告事業を行っている会社です。Web広告ではリーチしにくい50代以上に訴求できる動画広告メディアを手掛けています。
広告枠だけではなくオリジナルコンテンツを含む内容になっているので、見ている人に寄り添った内容に仕上げられるのが魅力です。
サイネージが設置されているのは451店舗で、月間視聴者数は120万を超えています。50代以上の来客割合が多い調剤薬局に設置されています。
平均滞在時間は18分なので、それに合わせたロール設計にしている点も大きな特徴です。

10.株式会社ネクイノ

株式会社ネクイノは、オンラインピル処方サービス・smaluna（スマルナ）を提供しています。
このサービスは、避妊や生理で悩んでいる女性と意思をオンライン上でつなぎ、ピルを届けるという内容です。
さらに、助産師や薬剤師が相談を受け付けるスマルナ医療相談室も運営しています。

2018年6月よりサービスをスタートし、現在は累計ダウンロード数が100万を超えています。国内最大級の婦人科特化型オンライン診察プラットフォームです。
「ココロとカラダが健康で、ワタシらしい人生を選べる世の中を作る」というミッションを実現するため、今後もアップデートが続くと考えられます。

11.メドメイン株式会社

メドメイン株式会社は、世界中の医療従事者のパートナーになるため、Deep Learningを用いた病理画像診断の解析システム・PidPortや医学生向けクラウドサービス・Medteriaの開発・運営を行っています。
これらは、「テクノロジーでいつどこでも必要な医療が受けられる世界をつくる」というミッションを実現するための取組みです。

PidPortは、デジタル化した病理画像データの保管などができるクラウドストレージ機能、オンライン上で病理医に診断を依頼してスピーディーな症例の共有ができる遠隔診断・コンサルテーション機能などが搭載されています。
Medteriaは、質問やディスカッションができるワークスペースのような役割を担っています。

ヘルステックのスタートアップ企業に今後も注目！

ヘルステックの注目度はどんどん高まっていて、スタートアップ企業の参入も増えています。
2025年問題による医療費の高騰や都市部との医療格差、医療・介護分野における人材不足など、医療分野が抱えている問題は少なくありません。
既存のやり方では改善が難しいということもあり、ヘルステックの導入を前向きに考える医療機関が増えていると考えられます。

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（編集：創業手帳編集部）