マインドフルネスで人的資本経営を支援する「Melon」が1.2億円調達

2024年1月16日、株式会社Melonは、総額1億2,000万円の資金調達を実施したことを発表しました。

Melonは、マインドフルネスのオンラインサービス「MELONオンライン」や、マインドフルネスの法人向けプログラムを展開しています。

「MELONオンライン」は、マインドフルネス瞑想の効果を最大限発揮するように設計されたオンラインプログラムです。

マインドフルネスの基礎を学ぶための動画の配信、オンラインレッスン、習慣化をサポートする仕組みを提供しています。

法人向けプログラムでは、マインドフルネスを応用した人材育成プログラムと、マインドフルネスによるセルフケア支援ツールの2つのサービスを通じ、組織の心と感情の課題解決を支援しています。

Melonのマインドフルネスプログラムは、早稲田大学との共同研究により、うつ・不安低減とウェルビーイング向上の効果が実証されています。

今回の資金は、機能・サービスの拡充、組織体制の強化に充当します。

従業員の健康や体調は組織の生産性に大きく影響してきます。

たとえば、病欠による生産性の低下は経営者・管理職にとってイメージしやすいものでしょう。

しかし、近年の研究によると、病欠による生産性の低下よりも、不調を抱えつつも仕事を行っている従業員が組織に存在するというケースの方が生産性が低下することがわかっています。この不調には、花粉症や睡眠不足などの軽度な症状や軽度なストレスなどが含まれます。

こうした軽度な不調を抱えている場合、従業員が本来持っている遂行能力が低下し、それを穴埋めするために他の従業員に負担がかかります。そしてその負担が連鎖していくことで、組織全体の生産性が低下するということになります。

したがって、組織ではメンタルヘルス不調の予防・改善や、健康増進などに努めることが注目されているのです。

マインドフルネスは、仏教における瞑想をベースに独自の発展を遂げているメンタルケアの一種です。短期的には、頭のすっきり感、脳の疲労軽減、睡眠の質向上、不安・ストレスの軽減など、中長期的には、怒りの感情のコントロール、不安・ストレス耐性の獲得などの効果があります。

欧米では福利厚生プログラムなどとして取り入れる企業が増加しており、情報過多の社会において心身を休ませる手法として着実に広がっています。

心身の状態は仕事をするために重要です。また、人を雇う場合、自分だけではなく従業員の状態も管理しなくてはなりません。シリーズ累計発行部数200万部を突破した起業ノウハウ集「冊子版創業手帳」の別冊「オフィス移転手帳」では、ストレスチェック実施のノウハウについて詳しく解説しています。

また、働きやすい環境を整備することも重要であり、そのための資金調達も必要となるでしょう。「資金調達手帳」では、資金調達に関するノウハウを詳しく解説しています。