温浴施設向けOMOツールなど提供の「Habitat」が1億円調達　完全予約制のサウナ施設の建設を開始

2021年12月21日、Habitat株式会社は、総額約1億円の資金調達を実施したことを発表しました。

サウナ・温浴施設向けOMOツール「habitat」を提供しています。

顧客ごとの入退出の計測と決済金額を自動で分析し、店舗における顧客グループごとのLTVの計測とそれに伴うCRMの設計を提案するサービスです。

このツールを導入することで、従来の温浴施設でも簡単に会員制サブスクリプションサービスの提供を開始することができます。

また、OMOツールの提供だけでなく、サウナ事業にも取り組む予定です。

サウナ事業としては、完全個室型リラクゼーションエリア、サウナ室、温湯、複数種類の水風呂を完備した最大利用者数6名のサウナ温浴施設の建築を開始し、東京23区内にオープンする予定です。

今回の資金は、サウナ事業への設備投資や、オフライン店舗サービス向けOMOツールの開発に充当されます。

近年サウナは、取り上げるメディアの増加や、サウナを題材とした漫画やエッセイなどが多数登場し、多くの人びとの目に触れる機会が増えました。

サウナブームにあると伝えるメディアも多いのですが、一般社団法人日本サウナ・温冷浴総合研究所の『日本のサウナ実態調査』によると、サウナ愛好家人口は大きな変化はないようです。

しかしSNSの普及によってサウナ愛好家たちによる情報発信が増えたことからサウナの認知度は向上しており、都市部において若者を意識したサウナ施設が多数建設されています。

また、新型コロナウイルス感染症の流行もあり、個室型サウナや会員制のような混雑しない施設も登場しています。

サウナは血流を良くし健康増進につながるという研究結果が出ています。ストレスの軽減や美的効果もあるとされています。

近年の健康意識の高まりもあるため、今後サウナは様々な世代に広がっていくことが予測されます。

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