起業するならどの業種?独立・開業におすすめの業種ランキング14!
個人でも開業しやすい業種をランキング形式で紹介!

起業するのであれば、どの業種で開業するのか決めなければなりません。起業後は自らの力で経営を軌道に乗せ、利益を上げていくことになります。
そのためにも、自分に合っている上で長く続けられる業種を選ぶ必要があります。
そこで今回は、個人で開業しやすいおすすめの業種をランキング形式でご紹介します。
自宅開業向けや将来性重視などカテゴリ別でご紹介しているので、起業を目指している方は参考にしてください。
この記事の目次
独立・開業とは「新たな事業を開始すること」

「独立」とは、会社を辞めて、組織の力を借りず、自分だけで事業を興すことです。いわゆる脱サラの意味があります。
事業を興すには、所轄の税務署に開業届を提出することで、個人事業主として開業できます。
独立と似たような言葉として挙げられるのが、「起業」です。独立起業の場合は、ベンチャー創業や法人設立の意味が強くなります。
個人事業主も「起業」と表現する場合がありますが、一般的には今までにはない新しい分野の事業を興すベンチャーやスタートアップを指すことが多いようです。
一方で、「開業」とは、新しく事業を始めることです。自分で事業を始める「個人事業主」として開業するケースもあれば、「法人」として事業を興すケースがあります。
「起業」も事業を興す意味では同じです。
開業についてさらに深く理解したいときや、似た言葉の「起業」「独立」「創業」との違いは、以下の記事でご確認ください。
【在宅可能】独立・開業におすすめの4業種ランキングを紹介

業種によっては在宅で働けるため、自宅開業が可能です。まずは在宅でも働ける独立・開業におすすめの業種を4種類ご紹介します。
ネットショップ
実店舗とは異なり、店舗となる物件や設備の準備がほとんど不要であるため、初期費用を抑えて開業できます。卸業者と直接契約を結べば在庫を持たずに運営でき、参入ハードルも低いのが特徴です。
ライター
パソコンがあれば、いつ、どこでも執筆活動ができるので、在宅向けの業種です。特定分野に特化した知識があれば専門的な記事が書けるので、依頼も殺到しやすくなるでしょう。
システムエンジニア
クライアントのヒアリングをもとにシステムの企画立案から要件定義、設計、見積もりといった上流工程を担います。地方を中心にIT人材は不足傾向にあるため案件は多く、フリーランスでも仕事には困らないでしょう。
コンサルタント
経営コンサルタントやITコンサルタントなど幅広いジャンルがあり、業界によっては資格がなくてもチャレンジできる業種です。近年はオンラインでコミュニケーションを取るケースが増えているので、在宅で仕事をすることも可能です。
【将来性重視】独立・開業におすすめの業種ランキング4

将来性を特に重視したい方は、今後伸びていく可能性が高い業種での開業がおすすめです。続いては、将来性に期待できる独立・開業におすすめの業種を4種類ご紹介します。
プログラマー
IT業界ではエンジニア不足が懸念されており、重宝される職種であることから将来性の高い業種といえます。副業でコーディングなど難易度の低い案件から経験を積んでいき、フリーのプログラマーを目指すのが無難です。
オンライン教室
音楽や英語など自分の得意分野で仕事ができる点がメリットです。パソコンとインターネットが使える環境があれば始められるので、初期費用を抑えて開業することが可能です。近年はニーズが高まっており、これからも需要が伸びていくことが期待される業種です。
高齢者向けサービス
日本は少子高齢化社会を迎えている背景もあり、高齢者向けサービスは将来性に大きく期待できる業種です。家事代行や買い物代行、遺品整理、在宅介護など多様なので、自分に合っているものを選びましょう。
宅配サービス
通販の利用者が増えたこともあり、宅配サービスの需要も高まっています。どの立地でも働くことができ、特に店舗が密集していない場所や公共交通機関が整っていない場所は需要が高めです。比較的初期投資を抑えて始められるのも利点です。
【専門スキルを活かせる】独立・開業におすすめの業種ランキング3

専門的なスキルや経験を持っているのであれば、それを活かせる仕事で開業するのもおすすめです。
続いては、専門スキルを活かせる独立・開業におすすめの業種を3種類ご紹介します。
士業
弁護士、税理士、行政書士など「○○士」がつく業種の俗称です。商売と違って在庫を抱えるリスクがなく、利益率の高さが魅力です。顧問契約できるビジネスモデルにすれば、月収をより安定させることが可能です。
サロン経営
美容院やエステサロンなどで働いている方は、その知識と経験を活かして開業できます。開業であれば自らコンセプトや提供するサービスを考え、好きなようにサロンを作ることが可能です。出張サロンであれば、店舗を持たずにサービスを提供できます。
個人講師
英会話講師、書道講師、ピアノ講師、ギター講師など領域は広く、様々なスタイルでサービスを提供できます。オンライン講義であれば教室を用意せずにサービスを提供でき、初期費用の負担も抑えることが可能です。
【フランチャイズで始められる】独立・開業におすすめの業種ランキング3

ひとりでの開業や経営に不安がある場合は、フランチャイズに加盟して開業する手段があります。
フランチャイズは、企業にロイヤリティを支払うことで、その企業が取り扱う商品やサービスを販売する権利を得られる仕組みです。
本部から経営に関するサポートも受けられるので、安心して開業できます。
飲食店
居酒屋やファミレスなど様々な分野でフランチャイズが展開されています。調理など業務の研修を事前に行ってくれるケースが多いため、ノウハウが少ない人でも開業することが可能です。企業のブランド力を活かせるので、開業時点からスムーズな集客に期待できます。
コンビニ
大手コンビニエンスストアであれば知名度が高いため、開業直後から安定した集客が見込めます。立地条件が良ければ、利益はどんどん上がっていくでしょう。加盟するコンビニによっては、企業が店舗を用意している場合があります。
学習塾
教育業界に興味があるけど経営ノウハウが少ないという人も、フランチャイズを利用して業界に参入することが可能です。フランチャイズを展開する学習塾は知名度や実績が豊富なので、子どもやその保護者から信頼を得られやすい点がメリットです。
独立開業までの流れを知ろう

独立開業を決めたら、税務署へ開業届を出すだけで事業を興すことができます。
しかし、何も計画せずに事業を始めると失敗する可能性があるため、以下の流れで開業しましょう。
以下で詳しく説明します。
開業する目的を明確にする
周りの意見に流されず自分の意志で事業を進められるように、開業する目的を明確にしましょう。強いビジョンがある場合や、開業するメリットが明確であれば、途中で挫折しにくくなります。
お金に関する情報を収集する
商品価格や必要な資金など、開業に必要なお金の情報収集をします。開業する前に具体的なお金の情報を得ておくと、事業計画を立てやすくなります。
事業計画を立てる
独立開業で失敗を避けるために重要なのは、具体的なビジネスモデルの構築です。サービス内容とターゲット層を明確にし、事業計画を立てます。
資金を集める
初期費用と6ヶ月分の開業資金を集めておきましょう。日本政策金融公庫の「新規開業資金」を利用すれば融資を受けやすくなります。国や自治体の補助金・助成金の活用も検討しましょう。
開業届を出す
青色申告の最大65万円の特別控除を受けられるよう、開業から1ヶ月以内に所轄の税務署に開業届と「所得税の青色申告承認申請書」を出しておくと良いでしょう。
独立・開業前後にすべきこと

独立開業の具体的な事業計画ができたら、各種手続きを済ませましょう。
独立・開業前後にすべきこと
- 会社を辞めたら、役所で国民健康保険と国民年金の加入手続きを行う
- 扶養家族が多い場合は、勤めていた会社の健康保険を任意継続するほうがお得になる場合もあるため比較する
- 日々の帳簿付けや確定申告をスムーズにするため、会計ソフトの導入を検討する
さらに、個人事業主が開業前にやることを確認したいときは、以下の記事でご確認ください。
まとめ・自分に合った業種・職種で独立開業を目指そう
個人でも開業できる業種は多岐にわたります。自分の得意分野や持つ専門スキル、経験を活かして開業するのも良いでしょう。
新しい知識やスキルを身につけ、興味がある分野で開業する方法もあります。フランチャイズであれば、経営に不安がある人も開業にチャレンジできます。
自分の考え方や得意分野、ライフスタイルによって、どの業種が適してくるかは変わってきます。
後悔しないためにも、開業にチャレンジする業種は慎重に選ぶことが大事です。
(編集:創業手帳編集部)
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