尿がん検査「マイシグナルシリーズ」を提供する「Craif」が10億円調達

2024年12月23日、Craif株式会社は、10億円の資金調達を実施したことを発表しました。

引受先は、本田圭佑氏が率いるX&KSKです。

Craifは、尿からマイクロRNAなどの病気に関連した生体物質を高精度で検出する基盤技術「NANO IP（NANO Intelligence Platform）」を有しています。この技術を用い、尿検査によるがんの早期発見に貢献しています。

提供する尿がん検査「マイシグナルシリーズ」は、以下の4つで構成されています。
・マイクロRNA×AIでがんリスクを高精度に評価する検査「マイシグナル・スキャン」
・手軽にがんリスクを評価する検査「マイシグナル・ライト」
・がんに特化した遺伝子検査「マイシグナル・ナビ」
・DNAダメージをモニタリングし予防につなげる検査「マイシグナル・チェック」

今回の資金は、国内での事業拡大と、米国での研究開発強化などに充当します。

とくに、膵臓がんの早期検出技術を軸に、より多様ながん種への対応を目指し、グローバル事業展開を加速させていきます。

がんは1981年以降、国内で死因の第1位を占め続けており、国を挙げた対策が推進されています。

がんは国民病ともいえる疾患で、2019年のデータでは日本人が生涯でがんと診断される確率は、男性が65.5％、女性が51.2％とされています。つまり、2人に1人以上ががんになる可能性があるという現状です。

一方で、医療技術の進歩により、がんは治せる病へと変わりつつあります。とくに早期に発見し治療を行った場合、9割が治療可能であることが示されています。そのため、がん対策では早期発見を目的としたがん検査が重要な役割を果たします。

しかしながら、「平成28年国民生活基礎調査」によると、40歳から69歳のがん検診受診率は依然として低く、もっとも高い肺がん検診でさえ、男性が51.0％、女性が41.7％にとどまっています。受診率が低い理由としては、「検査に行く時間がない」という回答がもっとも多く挙げられており、簡便な検査法の確立が求められています。

このような背景の中、近年では大学の研究成果をもとにしたがんリスク検査サービスの実用化が進展しています。

Craifは2018年に設立された名古屋大学発ベンチャー企業です。尿などの体液中からマイクロRNAなどの病気に関連する物質を高精度で検出する基盤技術「NANO IP（NANO Intelligence Platform）」を有しており、この技術を活用した尿がん検査サービスを展開しています。

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