雑所得とは？サラリーマンが副業や一時収入があった際の所得分類と確定申告での注意点

雑所得と事業所得・所得の分類の考え方を全解説

雑所得（ざつしょとく）は所得税法で定められている所得の分類の一つです。他の所得と比べて含まれる範囲が広いため、分かりにくく分類の判断に困ることもあります。
しかし、雑所得も一定の所得額を超えたら確定申告が必要となるため、自分の所得が何に当たるか知っておくことが必要です。

特に、不動産所得や配当所得など、明確に分類しにくい収入源がある場合には、前もって調べておくことをおすすめします。
副業で収入を得た場合にも雑所得になることはありますが、事業所得にしたほうが良いこともあるため、起業を目指して副業している方も無視できない問題でしょう。

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雑所得とは

雑所得とは、所得税法で定められた9つの課税所得の分類に当てはまらないものを指します。
所得税法では、全部で9種類に所得を分けており、そのどれでもないものが「雑所得」です。
確定申告の際には全部で10種類の分類の中から自分の所得の種類を選択することになっています。一般的には、副業で稼いだ所得の多くが雑所得になると考えられます。

雑所得を含めた所得の種類は以下になります。

【所得の種類と概要】

利子所得	公社債や預貯金の利子、貸付信託や公社債投信の収益の分配などから生じる所得
配当所得	株式の配当、証券投資信託の収益の分配、出資の剰余金の分配などから生じる所得
不動産所得	不動産、土地の上に存する権利、船舶、航空機の貸付けなどから生じる所得
事業所得	商業・工業・農業・漁業・自由業など、事業から生じる所得
給与所得	俸給や給料、賃金、賞与、歳費などの所得
退職所得	退職金、一時恩給、確定給付企業年金法及び確定拠出年金法による一時払の老齢給付金などの所得
山林所得	5年を超えて所有していた山林を伐採して売ったり、または立木のまま売った所得
譲渡所得	土地や建物、借地権、株式などを譲渡した所得
一時所得	クイズの賞金や満期保険金などの所得
雑所得	上記9種類のいずれにも当てはまらない所得

他の9種類の所得に当てはまらない雑所得ですが、代表的な例として副業の収入などが挙げられます。実際の収入から経費を差し引き、残った金額が雑所得となるのです。副業収入であっても、他の9種類のいずれかに当てはまれば雑所得にはなりません。

雑収入との違い

雑所得と似た言葉として、雑収入というものがあります。
雑収入と雑所得は言葉も似ており、所得と収入のような近い関係があるように見えますが、実際には使う場所も使い方もまったく違うものです。

雑所得は、あくまでも所得の申告で用いる「所得の分類」ですが、雑収入は企業の仕訳（簿記）で使う「勘定科目」の一つであり、財務諸表などで記載されています。
雑収入も他に当てはまらない収入という意味では似ていますが、使い方には区別が必要です。

一時所得との違い

雑所得と一時所得を混合してしまうケースもあります。一時所得とは、雑所得を含めた所得の種類のいずれにも該当せず、以下の要件に当てはまる場合の所得です。

• 継続的な営利目的行為から発生していない所得
• 労務や役務または資産譲渡のいずれの対価にも該当しない所得
• 生命保険の一時金、損害保険の満期返戻金
• 非継続的かつ業務に関しない法人から贈与された金品
• 遺失物拾得者や埋蔵物発見者が受け取る報労金等

一時所得では、非継続的かつ非営利目的から発生する所得を指す場合がほとんどです。雑所得は一時的であっても営利目的の活動で得ることが多いため、主な違いとして把握しておきましょう。

雑所得の種類

9種類の所得のように、自分で起業した場合には事業所得、給料は給与所得といった限定的な条件が雑所得にはありません。

雑所得は、「公的年金等の雑所得」「業務にかかる雑所得」「そのほかの雑所得」に分かれます。

公的年金等の雑所得

公的年金は、雑所得として明記されているものの一つです。
年金や恩給などの公的年金を受け取った場合には、収入から公的年金など控除額を差し引いた金額が雑所得となります。

業務にかかる雑所得

何らかの業務を行って発生する雑所得もあります。多くの場合は副業で得た収入です。

本業のかたわらに行って得た副業収入は、基本的に雑所得となります。会社員が休日などを使って働き、収入を得ている時に当てはまるものです。

副業で得た収入の中で、雑所得になる具体的な収入の例を紹介します。
サラリーマンの副業で雑所得になるものの特徴は、不定期で一時的な収入であることです。

印税・講演料

本や電子書籍を作成した印税やセミナーなどでの講演料は、サラリーマンの副業として行っていた場合には雑所得に当たります。
一時的な収入であったとしても、営利目的での行為から発生したものは「一時所得」ではないため注意しましょう。
一時所得は働いて得た収入ではないものを言います。

ネットショップ・ネットオークションの収入

ネットショップを副業として営んでいて、売買によって得た収入も雑所得です。
ハンドメイド品などの販売収入も、副業で得たものは事業所得ではなく雑所得と見られます。

ネットオークションに不用品を出品して得た収入なども同様です。

ネットショップやネットオークションの運営・仕入れにかかった費用は経費として計算し、売上から経費を引いた金額を雑所得として申告します。

アフィリエイト収入

アフィリエイトは、ブログやSNSなどを用いて広告を貼り、その広告をクリックして商品を購入したら対価を受け取るビジネスモデルです。
アフィリエイト収入も副業で行っている場合には雑所得扱いとなります。収入が多い人では給料の金額くらい稼げることもありますが、基本的には雑所得で処理されます。

フリマアプリの収入

商品の売買が手軽に行えるフリマアプリですが、これで得た売買収入も雑所得です。
商品を仕入れる、材料を仕入れてハンドメイドする、自宅の不要品を売るといったケースがあります。

売買目的で行った場合には、仕入れ金額は経費として処理し、売上げから経費を引いたものが雑所得となります。
所得が20万円を超えたら確定申告が必要です。しかし、自宅にあった不要品を売却した場合には、所得が20万円を超えた場合にも確定申告は必要ありません。

そのほかの雑所得

公的年金等や業務にかかる雑所得以外に、そのほかの雑所得として扱うものもあります。
9種類の分類に当てはまらないものをはじめ、営利目的で働いて得た収入以外のものには注意が必要です。

個人的な貸金に対する利子

貸金業者のようにお金を貸すことを仕事としている場合には、その収入は事業所得として申告します。

ただし、仕事としてではなく、個人的な貸金で得た利子は雑所得です。友人や知人へお金を貸した場合が当てはまります。

先物取引・オプション取引

株式取引による所得は譲渡所得や配当所得でしたが、先物取引・オプション取引、FXでの収入は雑所得です。

売買益の決済確定分が課税対象となり、取引きにかかった費用を差し引いた分が課税されます。

雑所得の税額と計算方法

雑所得は公的年金など・業務にかかわるもの・それら以外の3種類に分かれます。
それぞれの計算方法が異なるため、分けて紹介します。

公的年金等の雑所得の計算

公的年金などの雑所得は、総収入金額ー公的年金等控除額の計算式で求めます。
公的年金等控除額とは、年齢と年金額に応じた金額を所得から控除するものです。

業務にかかる雑所得・そのほかの雑所得の計算

業務にかかわる雑所得およびそのほかの雑所得を求めるには、総収入金額ー必要経費で計算します。
継続的に利益を得ることが目的の副業による収入を計算する方法です。

各雑所得に対する納税額の計算

それぞれの雑所得の課税所得金額を求めたあと、税率表を見てあてはまる税率と控除額をもとに計算します。
ただし課税される所得額は、1,000円未満の端数を切り捨てて求めます。

計算式は以下のとおりです。

＜税率表＞

課税される所得額	税率	控除額
1,000円～1,949,000円	5％	0円
1,950,000円 ～ 3,299,000円	10％	97,500円
3,300,000円 ～ 6,949,000円	20%	427,500円
6,950,000円 ～8,999,000円	23%	636,000円
9,000,000円 ～17,999,000円	33%	1,536,000円
18,000,000円 ～39,999,000円	40%	2,796,000円
40,000,000円～	45%	4,796,000円

雑所得で計上できる経費

雑所得を得るためにかかったさまざまな費用については、事業所得と同様に経費計上が可能です。経費の対象として認められるには、雑所得の獲得に直接必要となる費用でなくてはなりません。

具体的にどのような費用が対象となるのか、主な例をみていきましょう。

備品の購入費用

副業収入で雑所得を得るケースでは、副業で使う備品類を購入することもあります。所得に直接結びつく備品の購入であれば、雑所得でも経費として計上が可能です。副業のパターンと共に代表的な購入物を挙げてみます。

• Webライティングをするためのパソコン
• イラストを描くためのペンタブレット
• 写真を販売するための撮影機材
• 取材時に使う文房具

副業のみで使う場合は、購入費用の全額を経費として計上できます。費用自体はそれほど高額ではなくても、雑所得に対する割合などを考えると、計上することで効果的に節税ができる可能性が高まるでしょう。

打ち合わせや移動にかかる費用

購入物が残らない費用に関しても、雑所得を得るのに必要不可欠であれば経費として計上できます。代表的なものが、打ち合わせや移動にかかった費用です。経費として計上する際は、領収書やレシートを保管しておきましょう。

• 打ち合わせの際に発生した飲食代
• 打ち合わせ場所に移動するための交通費
• 自動車で取材に向かう際の交通費

副業だけの利用が明確であれば、費用の100%が経費となります。クライアントの要望などで打ち合わせや移動が発生することも多いでしょう。こまめに帳簿付けを行い、雑所得の節税効果を狙ってください。

場所やサービスにかかる費用

雑所得を得るために必要な場所の費用としては、自宅の家賃などが挙げられます。特定のサービスを使って収入を獲得した際も、その利用料金を経費として計上可能です。

• 副業を行っている自宅の家賃の一部
• クラウドソーシングで副業を行う際のインターネット料金
• コワーキングスペースの料金

自宅の家賃を経費計上する場合は、雑所得の獲得だけに使用した家賃を算出するために「家事按分」をしなくてはなりません。家事按分とは、経費対象を事業とプライベートで兼用している場合に、事業の利用分だけを算出する方法です。収入を得るために使ったことの正当性を証明できるよう計算を行いましょう。

副業のみに使うコワーキングスペースの利用料など、すべてが雑所得を得ることを目的としているものは、全額を経費にできます。

雑所得にならない副業の範囲

所得税法上の分類でその他に当たる所得が雑所得の範囲となり、多くの副業収入が該当します。しかし、自身が副業だと認識している場合でも、副業の種類によっては雑所得の範囲にならないこともあるのです。

雑所得扱いにならない例外的な副業についてチェックしてみましょう。

【例外】雇用契約のある副業は給与所得

副業収入であっても、雇用契約の元で働き、給料として収入を得ている場合には雑所得にはなりません。
本業の会社帰りや休日を使ってアルバイトをしていた場合など、どこかの団体に雇用されて得た収入は、給与所得です。
雑所得は給料、賃金、賞与以外の所得でなければなりません。

【例外】株の利益は譲渡所得・配当所得

雇用されて得た所得でなくても、雑所得とは呼べない副業収入もあります。株の売買で得た利益や持っている株から発生した配当所得も、雑所得には当てはまりません。
これらは、それぞれに譲渡所得、配当所得となります。

また、株式投資を事業規模で行っていると認められた場合には事業所得となることもあります。

【例外】マンション経営は不動産所得

マンションやアパートのオーナーが得た収入も、雑所得ではなく不動産所得です。
たとえ、会社員のかたわらで副業としてマンション経営をしていたとしても、雑所得にはなりません。
この場合には、副業かどうかは関係なく、収入の元が不動産であることが重視されます。

雑所得の確定申告で注意したいこと

雑所得の確定申告では、他の課税所得に分類される所得よりも不利なこともあり、できることの範囲が限定的です。
そのため、雑所得の確定申告を行う場合には、自分ができることをしっかりと理解して、書類を作成しましょう。雑所得の確定申告の注意点をまとめました。

雑所得で20万円を超えたら確定申告が必須

本業が会社員などの給与所得の場合、雑所得が20万円を超えたときは確定申告が必要です。

20万円を超える雑所得で確定申告が不要になるケースは、本業の会社が副業分も年末調整をしてくれる場合です。原則的に年末調整は1社でしか行えないため、副業の給与所得が年末調整できない場合は、自分で確定申告を行います。

たとえば本業に加えて週1～2回アルバイトと副業でブログの広告収入があるケースは、アルバイトと広告収入の両方について確定申告が必要です。

雑所得を使えるのは白色申告のみ

事業所得では、確定申告の方法として青色申告と白色申告が認められます。しかし、雑所得は白色申告しか使えません。
青色申告と白色申告では、経費の範囲や特別な控除などに差があり、白色申告のほうが節税効果が低くなる傾向です。

雑所得となりうる収入を得ている場合には、経費として計上できるもの、そうでないものを知り、間違った経費計上は避けなければいけません。
また、確定申告方法も踏まえて経費の使い方に注意したほうが良いでしょう。経費にならない出費は控えるといった対策も必要です。

親族の給与は必要経費にできない

雑所得の場合には配偶者や親族に支払った「給与」を必要経費にはできないルールとなっています。
青色申告では経費にしても良いことになっているため、この点は大きな違いです。

直接的または間接的にかかった費用を経費とするのは、事業所得でも同じルールです。
ただし、副業の場合には自宅を作業場と兼用していることも多く、家事按分によって仕事で使った金額を割り出して経費にする必要があります。

売上高1,000万円超なら消費税がかかる

課税売上高が1,000万円を超える場合には、雑所得でも消費税がかかることもあります。
業種によっては、副業でも成功すると多額の売上げが出る可能性もあるため、売上げの多い場合には注意が必要です。
消費税は、課税売上高が1,000万円を超えた年から2年後に発生します。

雑所得の赤字繰り越しはできない

雑所得として白色申告する場合には、青色申告ではできる赤字の繰越しもできません。
副業で赤字が出た時は、他の所得との相殺や翌年度への繰り越しなどせず、その年度内、雑所得の中で完結させる必要があります。

公的年金等の雑所得は確定申告が不要なことがある

雑所得のうち、公的年金等からの収入についても、一定以上の金額を受給しているなら確定申告を行わなくてはなりません。一方で、年金受給者を対象とした確定申告不要制度が当てはまるケースでは、申告をしなくてもよい場合があります。

公的年金等による収入が400万円以下であり、一定の要件を満たしていれば、確定申告不要制度に該当する可能性があるでしょう。

制度の対象者であっても、所得税の還付を受ける人や、住民税の申告が必要な場合は例外です。自身が制度の対象に入るかどうかを事前に確認しておきましょう。

事業所得とは？雑所得との違いやメリット

副業での雑所得と比較される所得の種類に事業所得があります。
副業も営利目的の行為であれば事業と同じように思えますが、副業での所得は事業所得と認められにくいものです。しかし、事業所得と認められれば節税効果も高くなります。

副業でも継続・反復して行われている場合には事業と認められることがあるため、自分のビジネスが雑所得と事業所得のどちらなのか、どちらに適しているか確認しておきましょう。
小規模な副業で始めた場合も、いずれ事業と認められる規模へ発展することがあります。

そもそも事業所得とは何か

事業所得の条件は、安定した収入を継続して得られ、本業と同じだけの時間を業務に費やしている、社会的に認知された職業から得た営利目的の所得であることです。
雑所得は主に一時的な所得を指し、たとえば本業のかたわら休日にハンドメイド作品をフリーマーケットで販売した所得は雑所得にあたります。

サラリーマンとして働きながら、副業として定期的にハンドメイド作品をつくり、ネットショップを出店し継続して販売するケースは事業所得の可能性が高いです。
事業所得にすると節税などのメリットはありますが、きっちり帳簿をつける必要があり、手間がかかるデメリットもあります。

いくら帳簿をきちんとつけていても、年間で副業収入が300万円以下かつ、年間の副業収入が本業収入の10％未満の場合は、事業所得ではなく雑所得と判断される可能性が高いです。
また赤字が続いて営利性が認められない場合も、事業所得にはなりません。
3年ほどに渡り赤字が続いており、赤字を解消する取り組みが見られない場合は雑所得になり、赤字の繰り越しはできません。

起業予定・収入が増えた場合には事業所得が有利

起業予定で本格的に副業収入が増え、安定収入が見込める場合は、副業でも事業所得として認められやすく、さらに事業所得の節税効果が大きくなります。
収入が増えていくにつれて、経費も増えることがあります。経費をしっかり計上して節税し、より多くの利益を残したいものです。
事業所得にできれば、青色申告を選び、特別な控除も経費の幅も増やすことができます。

ただし、青色申告は白色申告よりも書類作成が複雑で準備が大変です。そのため、少額の利益や経費を考えれば、白色申告のままのほうが効率的な場合もあります。
雑所得の白色申告の手軽さを取るか、事業所得の青色申告で節税効果を取るか、副業の規模や収入の高さで検討しましょう。

赤字の際にも事業所得のほうが安心

副業が赤字となった場合に備える意味でも、いざという時のために事業所得としておくことも大切です。
青色申告ができる事業所得であれば、純損失の繰越しと繰戻し、他の所得との損益通算もできます。

事業所得の青色申告では、赤字になった場合に翌年へ赤字を繰越すことができ、翌年の利益を（ひいては納税額を）抑えることが可能です。
また、赤字と相殺して所得税の還付を受けられる「繰り戻し還付」もできます。

副業で事業所得と認められていると、「損益通算」で赤字の所得を給与所得から控除することもできます。

まとめ・雑所得の範囲や経費のルールを知って副業収入を管理しよう

雑所得は、副業での収入が当てはまることが多い所得の分類です。
確定申告の必要な副業収入がある場合には、雑所得になる所得、そうではない所得の見分け方を明確にしておきましょう。

副業であっても仕事の規模が大きくなり、収入が増えたら雑所得ではなく、事業所得として青色申告する準備を始めることをおすすめします。
継続的な副業であれば、事業所得と認められる可能性も高くなるため、青色申告の手間と節税効果も踏まえ、検討してください。

ぜひ「令和5年度分・副業確定申告ガイド」をご利用ください。分かりやすく確定申告の方法から、本業への影響なども解説。確定申告が必要なのか？もフローチャートで分かります。無料ですので、ぜひお気軽にご利用ください。

創業手帳では、「確定申告ガイド」も提供しております。確定申告初心者の方、申告書の作成方法を学びたい方、消費税の確定申告について知りたい方など、各種のご要望に応える内容となっています。基本から詳しく説明しているため、確定申告の基本書として最適です。

（編集：創業手帳編集部）

創業手帳冊子版は毎月アップデートしており、起業家や経営者の方に今知っておいてほしい最新の情報をお届けしています。無料でお取り寄せ可能となっています。