不妊症・不育症の検査サービスなどを展開する「Revorf」が3億円調達

2024年10月31日、株式会社Revorfは、総額約3億円の資金調達を実施したことを発表しました。

Revorfは、感染症領域・自己免疫疾患領域を中心に、情報解析技術と独自のバイオ技術を融合させ、検査事業・創薬事業・創薬支援事業を展開しています。

現在、不妊症・不育症の治療を補助する検査サービス「β2GPIネオセルフ抗体検査」の提供や、生体情報の高度計算処理によるデータ解析・AI開発事業、量子インスパイアード最適化ソリューション「SQBM+」を活用したタンパク質のアロステリック制御予測を高精度化する技術の開発を行っています。

今回の資金は、「β2GPIネオセルフ抗体検査」の国内外での展開や、さまざまな自己免疫疾患を対象としたネオセルフ検査・創薬、量子関連技術を用いたアロステリック創薬技術の研究開発に充当する予定です。

2015年に行われた国立社会保障・人口問題研究所の「第15回出生動向基本調査」によると、不妊について不安を感じたことがある（もしくは現在不安を感じている）夫婦の割合は全体で35.0%、子どもがいない夫婦では55.2%に上ります。

また、実際に不妊の検査や治療を経験したことがある（または現在治療中の）夫婦の割合は全体で18.2%で、子どもがいない夫婦では28.2%と報告されています。これは、5組に1組の夫婦が不妊治療や検査を受けていることを意味しています。

少子化が国内の主要な課題であるなか、妊娠を希望する夫婦が安心して治療を受けられる体制はますます重要になってきています。不妊治療では、原因の特定と、それに基づく適切な治療法の提案が大切です。

Revorfが提供する不妊症・不育症治療支援の検査サービスは、従来は原因不明とされてきた不妊のケースに対し、新しい治療の可能性を提示する検査です。国内の主要医療機関での研究によれば、反復着床不全や子宮内膜症を持つ不妊患者のおよそ30%、不育症の患者の20%が、この検査で陽性と診断されることが確認されており、治療の手掛かりとして期待されています。

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