マッサージ店を開業するには？必要な届け出や開業資金について解説

マッサージ店は種類や営業形態が多数ある！ポイントを押さえて失敗しない開業を実現しよう

マッサージ店に勤務している人の中には、経験を活かして自らマッサージ店を開業したいと考えている人もいるのではないでしょうか。

今回は、マッサージ店の種類による資格の有無、開業形態とそれぞれの開業資金、開業における流れと注意点について紹介します。

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マッサージ店開業には資格が必要？種類と資格の有無

一言にマッサージ店といっても、様々な種類があります。マッサージ店はサービス内容によって資格の有無が異なるため、開業にあたっては事前確認が必要です。
まずは、資格の要・不要ごとに種類を紹介します。

マッサージ師として開業する場合は資格が必要

あん摩・マッサージ・指圧、はり・きゅう、柔道整復師としてマッサージ店を開業する場合は国家資格が必要です。それぞれの概要と必要な資格を解説します。

あん摩・マッサージ・指圧

器具を使用せずに手や指で押す・揉むなどして行う施術が、あん摩・マッサージ・指圧です。

「あん摩マッサージ指圧師国家試験」に合格し、国家資格を有していることが施術をする条件です。
国家試験を受験するためには、文部科学大臣や厚生労働大臣が認定した学校に通い、試験に合格すると、厚生労働大臣から資格が発行されます。

あん摩・マッサージ・指圧を行うマッサージ店を経営する場合、国家資格を有していれば開業する権利を得られ、申請登録などの届け出を行えば開業できます。

はり・きゅう

はり・きゅうは、はりやきゅうを使用し、ツボを刺激する施術です。
ツボへ刺激を与えることで自然治癒力が高まるといわれており、様々な病気への効果が期待されています。

はり師・きゅう師と別々の国家資格が必要となります。なお、同時に両方を扱っている治療院が多く、鍼灸師（はりきゅうし）と呼ばれることが一般的です。

はり師・きゅう師共に、高校卒業後に文部科学大臣の認定した学校（または厚生労働大臣や都道府県知事が認定している養成施設）で知識と技術を身に付けると、受験資格を得られます。

柔道整復師

「ほねつぎ」・「整骨院」・「接骨院」などの名称で開業する場合、柔道整復師の国家資格が必須です。
関節や骨などの怪我に対して、手術を行わずに整復や固定で治療を実施します。

柔道整復師の国家資格を受験するための条件は、文部科学大臣が指定した学校や都道府県知事が指定した養成施設に通うことです。
柔道整復師のコースを有する専門学校や大学があるため、そこで知識や技術を習得します。

リラクゼーションを目的とした場合は資格が不要

国家資格を要する施術があるのに対し、リラクゼーションを目的とした場合、特別な資格は必要としません。
ただし、あくまでもみほぐしなど医療類似行為しか行うことはできず、マッサージを行うことは法律違反です。
ここからは、無資格でも開業ができる3種類の施術を紹介します。

もみほぐし

もみほぐしは一般的にマッサージと混同されていますが、厳密には治療行為でないという点に違いがあります。
もみほぐしを専門とする店舗を開業する場合は、国家資格の必要はありません。

原因不明の肩こりなど、慢性的な身体の疲れや疲労を回復するため、筋肉をほぐしてリラックスさせる目的で行うものが、もみほぐしです。
もみほぐしは治療ではなく、筋肉に働きかけるものであるため、ねんざやぎっくり腰など、明確な理由のある不調に対する診察を行うことはできません。

オイルマッサージ

アロマオイルを用いて全身をもみほぐす施術です。
もみほぐしは衣服の上から施術しますが、オイルマッサージは素肌に直接アロマオイルを塗りながら、もみほぐしを行います。
なお、もみほぐし店と同様に、心身のリラクゼーションを目的としているため、治療は実施しません。

植物から抽出したオイルなどを使用し、少ない刺激で全身のハリやコリをほぐす効果が期待されます。
また、アロマオイルの香りで、心身共にリラックスできるといわれています。

カイロプラクティック

カイロプラクティックは、アメリカで開発された施術方法です。
手を使って骨格の歪みを矯正し、自己治癒力を高めることで痛みを緩和したり、身体の機能を正常に戻したりすることを目的としています。

カイロプラクティックを行う専門家をカイロプラクターと呼びますが、日本国内での国家資格は存在しません。
日本における歴史は浅く、法的な規定もないため、資格がなくてもカイロプラクティックの知識と技術があればカイロプラクターとして開業できます。

マッサージ店を開業する際に決めるべきこと

マッサージ店は開業形態も貸店舗や出張訪問など様々であり、開業する際は事前にどのようなマッサージ店にするかを考えておくことが必要です。
マッサージ店を開業する時に決めるべき内容を解説します。

マッサージ店の種類

前述のとおり、マッサージ店には様々な種類があるため、まずは営業内容を決めていきます。
国家資格を有している場合、それを基準に営業内容を考えましょう。
例えば、あん摩マッサージ指圧師だけでなく、はり師・きゅう師など複数の資格を取得している場合、施術メニューに加えられます。

リラクゼーションを目的とした場合は、資格が不要ではあるものの、種類によっては民間資格も存在します。
民間資格を取得することは、自らのスキル向上だけでなく、他店との差別化にもつながるメリットです。

開業形態

次に、開業形態について紹介します。
個人でマッサージ店を経営する場合は、自宅で開業したりレンタルサロンを借りたりするなど、選択肢が複数あります。
そのため、それぞれのメリットとデメリットを把握し、決定することが大切です。

自宅

従業員を雇わず自分だけで行う場合、特別に広いスペースは必要ありません。そのため、自宅の一室をマッサージ専用にして開業することも可能です。
なお、自宅が賃貸で契約が居住用の場合、開業はできません。

自宅で開業するメリットとしては、家賃出費を抑えられる点が挙げられます。しかし、反対にデメリットは立地を選べないことです。
立地を選べないため、集客に悪影響を及ぼすケースも想定されます。

賃貸マンション

店舗営業が可能な賃貸マンションの一室を借りることも、開業にあたっての選択肢のひとつです。

店舗や事務所などに使える物件もあり、貸店舗に比べて賃料の安いことがメリットです。
また、自宅とは違って場所を選べるため、都市部や駅に近い物件なども候補になるでしょう。
ただし、賃貸マンションでは大がかりな看板の設置はできません。そのため、集客には工夫を要します。

貸店舗

貸店舗を借りて運営する場合、自由に立地を選べる点がメリットです。

立地によって客層は大きく変化します。
例えば、病院の近くであれば治療目的の年配層、オフィス街であればリラクゼーションを求めた会社員などが想定される客層などです。
そのため、考えた施術メニューとターゲットに合わせて立地を選べる貸店舗は有利に働きます。

また、内装を変更したり外に看板を設置したりと、自分がイメージする店舗を作り上げられることも利点です。

対して、デメリットは家賃が発生するため、資金面では高額になります。また、外装や内装にこだわるとその分初期投資が増えるため、注意が必要です。

レンタルサロン

レンタルサロンは、日時を指定してサロンを借りられるサービスです。
敷金礼金といった初期投資や、継続的な家賃がかからないため、固定費を抑えられます。

しかし、レンタルサロンによっては、アロマオイルなど香りのする製品を使用できない所もあります。
また、家具の持ち込みや内装の変更ができないため、店舗の特色を出すことは難しい場合もある点がデメリットです。

出張訪問

顧客の自宅に訪問して施術する出張訪問も開業の手段です。店舗に通えない高齢者層には有効な方法です。

店舗を持たないため、家賃がかからずに経費を抑えられます。また、自宅での開業のように契約内容を気にする必要もありません。

ただし、集客が困難となる点がデメリットです。看板など人目に触れる形での集客はできません。

マッサージ店の開業に必要な申請・届け出

マッサージ店を開業する際は、税務署への届け出が必須です。ほかにも、資格取得条件によっては保健所への届け出も必要となります。

・税務署への届け出
個人で事業をスタートした旨を記した開業届を、開業から1カ月以内に最寄りの税務署へ提出しなければなりません。
同時に青色申告の手続きも行うよう推奨します。青色申告をすると税金関係で優遇され、申請自体も無料で実施できます。

・保健所への届け出
あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師の国家資格を有している人が開業する場合、店舗開設から10日以内に管轄の保健所へ「施術所開設届出書」の申請が必要です。
業務形態が出張訪問であっても、この申請が必須となります。

マッサージ店の開業資金

起業する際は開業資金集めも重要です。マッサージ店を開業する場合、形態によって開業資金が異なります。
また、施術器具の費用もかかるため、それぞれの目安となる金額を紹介します。

物件費用

賃貸かレンタルサロンかなどの開業形態によって家賃は異なります。
また、自宅であっても改装費用がかかる場合もあるため、まったくお金がかからないわけではありません。形態別に基本的な物件費用を紹介します。

自宅

自宅の一室で運営するケースでは、敷金礼金など物件取得費はかかりません。
ただし、生活空間が見える状態ではマッサージ店の雰囲気が出ないため、改装が必要です。
リフォームや家具一式を揃えるために資金を要します。

• 物件取得費：0円
• 改装費：約50万円

賃貸

営業用として貸し出されている物件を店舗用として契約する場合、物件費用は高額になります。

家賃は立地や土地の広さによって異なるため、一概にはいえません。自分が開業を考えているエリアの相場を確認することが大切です。
また、初期費用だけでなく家賃もかかるため、継続して資金を必要とします。

• 物件取得費：約100万円（敷金・礼金・仲介手数料・初月の家賃など含む）

レンタルサロン

施術用のベッドや椅子などの設備は整えられているため、物件取得費や家具を揃える費用はかかりません。
基本的に家具などの持ち込みが禁止されていますが、場合によっては月極で対応している所もあります。
レンタルサロンでは初期費用が抑えられますが、使用する度に契約費などの金額がかかります。

• 物件取得費：0円

出張訪問

出張訪問の場合、物件を用意する必要がなく、改装費用もかかりません。
持ち運べる折りたたみベッドなどを持参する必要があるため、出張訪問用の家具を揃えます。

• 物件取得費：0円

施術器具費用

施術用のベッドや椅子、キャビネットなどが必要です。レンタルサロン以外では家具が必要となりますが、出張訪問では折り畳み用を使用するという違いもあります。
また、貸店舗で開業する場合、洗濯機などの家電やパソコンなどの事務用品も準備しなければなりません。

• ベッド：5～10万円
• 家具類：5～10万円
• 事務用品：0～10万円
• 電化製品：0～20万円

ほかにも、タオルやシーツ、顧客が着る施術着などの消耗品も都度購入します。
オイルマッサージの場合は、オイルやジェルだけでなく、施術メニューによっては化粧品類も必要です。

• 消耗品費用：月約5万円

マッサージ店の開業に失敗しないポイント

マッサージ店を開業しても、軌道に乗らず廃業してしまうケースもあります。そうならないよう、失敗しないポイントを2点紹介します。

コンセプトとターゲットを明確化し、差別化を図る

強みを活かして差別化を図るには、まずコンセプトとターゲットを明確にすることが重要です。

例えば、同じもみほぐしであっても、高齢者向けに腰痛や肩こりをほぐす店舗と、妊活・妊娠中の女性に特化した店舗では、コンセプトとターゲットが大きく異なります。
それによって、店舗の立地や施術メニューにも違いが生じます。

マッサージ店のコンセプトを決め、相手の年代・性別・生活スタイルなどターゲットを明確化することが、差別化を図るポイントです。

最適な集客方法を確立する

ホームページの開設やサロン予約サイトへの掲載、チラシの配布など集客方法は様々です。しかし、自分がターゲットとする人に情報が届かなければ意味がありません。

ターゲットの年齢や生活環境によって、目にする媒体は異なります。
例えば、高齢者向けの店舗にもかかわらずサロン予約サイトに掲載しても、効果は薄いかもしれません。
広告掲載料や更新の手間を要しても集客につながらないのであれば、無駄になってしまいます。
ターゲット分析をした上で、効果的な集客方法をとることが大切です。

まとめ

マッサージ店を開業するには、施術の種類や開業形態を考える必要があります。あん摩など国家資格を必要とする施術もあるため、事前に確認してください。

また、申請方法や開業資金についてもチェックし、準備しておくことがスムーズに開業を進めるポイントとなります。

（編集：創業手帳編集部）