創業メンバーは何人がベスト?人数ごとのメリット・デメリットを考えます

創業手帳

創業を支えるメンバー選び。正解がないだけに人数選びは慎重に

(2020/03/03更新)

いざ創業しようと思ったときに何人で創業するのが良いのか、一度は考えたことがあるかもしれません。
自分1人でも始めることができますし、人数に制限がないからこそ悩んでしまいますよね。
そこで、何人で創業するのがベストなのか、人数ごとの考えられるメリット、デメリットについて解説します。自分の会社のケースをイメージしながらご覧ください。

「冊子版 創業手帳」では創業時や創業後に必要な知識や情報を掲載しています。

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創業メンバー数の違いによってどんなことが起こる?1人~3人の場合

創業に最適な人数はあるのでしょうか。人数の違いによってどんな影響が考えられるのかを見ていきます。

創業メンバーが1人

何よりのメリットは、自分1人で会社に関わるすべての決定ができることです。
持ち株比率100%にしておけばなおのこと、会社全体の舵取りがスムーズにできます。

一方で、いわゆる「ワンマン経営」に陥りがちというリスクがあります。対等に意見してくれる人が社内にいないので思考が固まりやすく、もし万が一誤った方向に進み始めた時に道を正すきっかけがなかなかつかめません。

また、事故や病気も心配です。代表1人が倒れてしまった場合、会社のすべてが成り立たなくなり事業が中断してしまうこともあり得ます。

抱えている従業員やその家族、取引先を路頭に迷わせないためにも、事故病気が起きた際のリスクをどう回避するか考えておくべきでしょう。

解決策としては、指導や助言をしてくれる経験豊富な人物を外部から招き、定期的に打ち合わせをしておくなど、困った時に頼れる先を最初から見つけておくと安心です。

創業メンバーが2人の場合

例えば、異なる能力を持った人同士が協力し合う形で創業すると、お互いの足りない要素を補い効率のいい仕事が期待できます

2人であればブレーンストーミングミーティングもしやすく、また、自分たち以外に気を遣うことなくざっくばらんに意見交換ができるのも魅力です。

お金や権利、給料など多少言いづらいことでも相談しやすく、意思疎通がしやすいです。

一方、意見のすれ違いが起きた場合、間に立つ人がいないのでずっと平行線のまま譲り合わないということも考えられます。1対1だからこそお互いに意見を曲げにくく、当然1人創業より意思決定に時間がかかることは見込んでおくべきでしょう。

また、互いに責任の押し付け合いにならないよう配慮するのも大切です。
最初の段階で「なあなあ」にせず、しっかり役割分担を決めておくことが鍵となりそうです。

創業メンバーが3人の場合

メンバーが2人の場合同様に、意見や能力が分散されているのが何よりのメリットです。

特に事務手続き等が多く、やらなければいけないことが山積する創業期においては、人手を増やして馬力を上げるのは重要です。

「三人寄れば文殊の知恵」の言葉があるように、会社が停滞した時にも新しい意見が出やすく、成長のきっかけが作りやすい人数バランスともいえるでしょう。

ただし、最初は対等であったはずの3人でも、そのうち1人でもモヤモヤと不満を抱えるようなことになると歯車が狂いだします。悪い流れになると1人だけ解任してメンバーから抜けるという事態になる可能性があります。そうなると、会社全体に与えるモチベーションダウンの影響は計り知れず、力関係のバランスを取るのに苦労するというデメリットがあります。

何か意見を交換する際も2対1の図式になってしまいがちなので、誰か1人だけ孤立したり疎外感を味わったりするようなことがないよう、気を配らなければいけません。

2人創業の時以上にお互いの専門分野を細かく決定し、「みんなで相談しながら決める」というよりは「各自の専門分野についての責任を持つ。その上で意見を出し合う」というスタンスで行くと経営はスムーズに進むでしょう。

4人以上でスタートするとどうなる?

人数が多くなるとどんな影響があるのでしょうか。人数が増える分、メリットもデメリットも振れ幅が大きいかもしれません。

創業メンバーが4人以上の場合

4人以上にしたらどうなるでしょうか?学生時代の友人たちやサークル主導で会社をおこす場合や、親戚一同で起案した場合などに考えられるケースです。

注意したいのは、「船頭多くして船山に上る」状態になってしまわないか、ということです。誰が代表なのか、誰がどこまでの権限を持つのかが不明瞭になり、重要な意思決定を行う際のスピード感に欠けてしまう可能性があります。

また、持ち株比率の決定についても悩みの種になります。貢献度に合わせて報酬の基準を決めるのは難しく、人間関係のバランスが崩れることが心配です。できることなら創業メンバー間のいざこざは避けたいものです。

それぞれの間で不満が出ないよう力関係を調整することに必死になってしまい、本来必要なはずの本業の方に時間と労力が割けなくなることが考えられます。株式を1人に偏らせるなど、絶対的な代表者が誰なのかは明確にしておく必要がありそうです。

しかし、違った得意分野を持つ人同士が集まれば、お互いの不足部分を補い合えるのはメリットです。
また、出資金額などの面で負担が減ることもあり、複数人での創業は利点も多いのが特徴です。

まとめ

会社の経営は、いつも好調に進むとは限りません。万が一のことがあった時に力を発揮するのが創業メンバーです。

メリットだけでなくデメリットも頭に入れた上で、創業メンバーを誰にするか決めるのが理想的です。

絶対の正解はありませんが、自分の会社をどう成長させたいかというビジョンを胸に、慎重に検討する必要がありそうです。

起業したあとに考えられるリスクやトラブルの解決策などが載っている「冊子版 創業手帳」も併せてご覧ください。

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(編集:創業手帳編集部)

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