おすすめの給与計算ソフトを比較！料金プランや機能面、選び方のポイントを解説

給与計算ソフトを比較して自社に適したソフトを見つけよう

給与計算ソフトは、従業員の勤怠情報から給与計算や年末調整、社会保険の金額算出、税金の計算などを自動的に行えるツールです。
導入することで、給与計算に関する業務負担を大幅に軽減できるため、業務効率化にもつながります。
法改正などにも対応できるため、自動で計算ができるソフトを導入するメリットは大きいです。

今回は、給与計算ソフトの概要や比較時のチェックポイント、さらにおすすめのソフトについてご紹介します。
給与計算ソフトの導入を考えている企業の担当者はぜひ参考にしてみてください。

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給与計算ソフトとは？

給与計算ソフトは、冒頭でも述べたように従業員に支払う給与や賞与の計算を自動で行えるツールです。
社会保険や税金にも対応しているので、専門的な知識がなくても正しい給与計算ができます。
まずは、そんな給与計算ソフトでできることやタイプ、利用形態について解説していきます。

給与計算ソフトを使ってできること

給与計算を使ってできることはいくつもあります。具体的には以下のようなことができます。

• 給与や賞与の自動計算
• 社会保険料や所得税の自動計算
• 給与や賞与明細の作成および発行、Web明細の発行および配信
• 振込するたねのデータ出力
• 所得税率や社会保険料率変更への自動アップデート
• 年末調整
• システム連携

給与計算ソフトは3タイプで対応範囲が違う

給与計算ソフトには、勤怠・人事労務型・ERP型・給与計算特化型の3タイプがあります。
タイプによって、対応範囲が異なるので導入する際はきちんと把握しておかなければなりません。

・勤怠・人事労務型
勤怠・人事労務型は、給与計算の他に勤怠管理や労務管理といった人事労務にも対応しています。外部システムとの連携がしやすいタイプです。

・ERP型
ERP型は、人事労務の他に販売や会計などのバックオフィス業務全般に対応したタイプです。共有データのシームレスな活用ができます。

・給与計算特化型
給与計算特化型は、給与計算や明細の発行だけに対応したタイプとなっています。コストを抑えたい場合におすすめです。

給与計算ソフトの利用形態はクラウド型・インストール型

給与計算ソフトの利用形態は、クラウド型とインストール型に2種類です。それぞれの特徴は以下の通りです。

クラウド型は、インターネット上のサービスにログインして使用します。初期費用がかからないケースが多いですが、月額または年額の利用料を支払わなければなりません。
制度の改正や税率の変更などにも随時対応しているので、常に最新版を利用できるというメリットを享受できます。

インストール型は、パソコンに給与計算ソフトをインストールして使用します。
導入コストは数千円～数十万円と幅広いですが、買い切りとなるので維持費は基本的にかかりません。
ネット環境がなくても利用できるので、システム障害の影響を受けにくいのはインストール型ならではのメリットです。

給与計算ソフトを比較する時のチェックポイント

給与計算ソフトには多くの種類があるので、どのソフトを選んだらいいか迷ってしまいます。
導入する前に気になるソフトを比較検討する際、以下のポイントを確認すると後悔しにくくなるでしょう。

企業規模や勤務形態に対応しているか

1つ目は、企業規模や勤務形態に対応しているかという点です。企業の規模が多くなると従業員数も増え、雇用形態や勤務形態、給与体系が多様化しているケースが多いです。
管理しなければいけないデータ量が多くなるため、勤怠データや会計データと連携できる給与計算ソフトの導入が望ましいと言えます。

一方、中小企業の場合は、給与計算の自動化と給与明細のデジタル化だけといったシンプルなソフトで問題ないケースが多いです。
余計な機能がないため、コストも削減できます。

給与計算以外にどんな機能が備わっているか

2つ目は、給与計算以外にどんな機能が備わっているかという点です。給与計算ソフトには、給与計算機能だけではなく、様々な機能が備わっています。
導入前に確認したい機能は以下の通りです。

• 自社で導入している勤怠システムや会計ソフトなどと連携できる
• 年末調整や社会保険手続きなど幅広い業務範囲にソフトが対応している
• 残業手当や割増賃金なども自動的計算できる

備わっている機能の中で優先度が高いものはどれか見極めることが大切です。

サポート体制やセキュリティは万全か

3つ目は、サポート体制やセキュリティは万全かという点です。有料の給与計算ソフトは、電話やメールによるサポートサービスがついています。
ただし、サポート内容はソフトによって異なるので、どのようなサポート体制になっているのか、契約前に確認しなければなりません。

セキュリティ体制も比較検討する際の指標になります。
給与計算ソフトには人事に関する情報が含まれているので、パスワードによる保護ができたり、アクセスログが残ったりするものを選ぶと安心です。

既存のシステムと連携できるか

4つ目は、既存のシステムと連携できるかどうかという点です。給与計算ソフトは導入するものによって、連携できるシステムが異なります。
連携可能なシステムが多ければ、既存のシステムとの連携ができる可能性が高くなります。

業務支援機能が備わっていない給与計算ソフトを導入する場合は、他のシステムと連携することでより効率的に業務を進められるというメリットも生まれるので、どのようなシステムと連携できるか、という点は確認すべきポイントです。

給与計算ソフトを比較！おすすめソフト12選

続いては、給与計算ソフトの中からおすすめしたいものをタイプ別にピックアップしてご紹介します。

勤怠・人事労務型
	利用形態	初期費用	料金プラン	連携可能システム	無料トライアル
freee人事労務	クラウド型	無料	月額2,000円～	freee会計	〇
EXPLANNER/S	インストール型	無料	20万円（税別） ※1ユーザーライセンス利用時	・勤怠システム ・Web明細	×
マネーフォワード クラウド給与	クラウド型	無料	月額2,980円～	マネーフォワード クラウド関連のシステム	〇
ジョブカン給与計算	クラウド型	無料	・中小企業：１ユーザーあたり月額400円 ・大規模企業（500名目安）：要相談	ジョブカン勤怠管理	〇
ジンジャー給与	クラウド型	要相談	月額300円～	ジンジャー勤怠	〇
給与奉行クラウド	クラウド型	50,000円～	月額5,500円～	奉行製品関連	〇

ERP型
	利用形態	初期費用	料金プラン	連携可能システム	無料トライアル
Clovernet ERPクラウド	クラウド型	無料	月額7,500円～	要問い合わせ	〇
ProActive C4	クラウド型	要相談	要相談	PROCURESUITEなど	×
Smile Work	クラウド型		要相談	要問い合わせ	〇
GLOVIA きらら 人事給与	クラウド型 インストール型	要相談	要相談	Web給与明細 など	×

給与計算特化型
	利用形態	初期費用	料金プラン	連携可能システム	無料トライアル
弥生給与24+クラウド	クラウド型	無料	88,000円～ （販売価格）	弥生給与 Next など	〇
フリーウェイ給与計算	クラウド型	無料	月額1,980円	勤怠管理ソフト	〇

勤怠・人事労務型

勤怠・人事労務型は、外部と連携しやすいタイプの給与計算ソフトです。
ここで紹介するソフトの中には、シリーズと連携させることで勤怠管理・人事労務が可能となるものも含まれています。

freee人事労務

freee人事労務は、勤怠から給与明細まで全てペーパーレス化できます。紙媒体で保管することで生じる紛失の心配がなくなります。
従業員のミスに関しても、クラウド上ですぐに修正できるという点も大きなメリットです。

アラート機能が搭載されているので、やるべきことを1日単位や1カ月単位で可視化できます。導入に関するアドバイスが受けられるなど、サポート体制も充実しています。

EXPLANNER/S

EXPLANNER/Sは、勤怠管理などの周辺システム連携はもちろんですが、RPAツールとの連携することで実現する業務の効率化、人材の「見える化」をサポートしてくれる給与計算ソフトです。
社員に関する情報は、セキュアな人事データベースを活用することで、安全な管理を実現しています。

法改正対応モジュールと手引書を提供する保守サービスも行っているので、法改正が行われた場合も安心です。

マネーフォワード クラウド給与

マネーフォワード クラウド給与は、勤怠集計データの連携から自動計算、Web給与明細の発行まで一貫して行える給与計算ソフトです。
毎月行わなければならない給与計算業務の負担を大幅に軽減できます。
連携するサービスは、業務内容に合わせて選択できるので、自社に合わせたカスタマイズが可能です。

計算式は、四則演算だけではなく、式途中で四捨五入するといった端数処理、IF関数を使った条件判定にも対応しています。
またChatGPTを使った計算式の作成にも対応できます。

ジョブカン給与計算

ジョブカン給与計算は、勤怠・労務データを自動連携し、休養計算を効率的に行える給与計算ソフトです。
給与計算担当者が「あるといいな」と感じる機能が充実しています。社労士が監修し、実際の給与計算担当者の声を取り入れて開発されているからです。

ジョブカンシリーズには、勤怠情報や従業員情報、事業所情報、組織情報、経費精算情報などがあり、それらとの連携はもちろん可能です。
連携することで、より幅広い業務を効率化できます。

ジンジャー給与

ジンジャー給与は、ボタンを押すだけで自動的に計算される便利な給与計算ソフトです。あらかじめ計算式は設定しなければなりませんが、手間がかかるのは最初だけです。
また、手当や控除の項目を設定する時に、役職や職務などの従業員に関する情報を計算式に組み込むこともできます。

ジンジャー社保手続きと一緒に利用すれば、算定したデータを使って電子申請できるので、帳簿作成の工数削減にもつながります。

給与奉行クラウド

給与奉行クラウドは、給与計算から社会保険、年末調整までデジタル化できる給与計算ソフトです。給与計算関連の業務時間を大幅に軽減できます。
企業によって異なる給与体系や煩雑な手続きに対応できる高精度な手当計算を実現しているソフトでもあります。

制度の改正にも対応していて、ライセンスの追加も簡単にできるので在宅勤務やサテライトオフィスの活用などにも柔軟な対応が可能です。

ERP型

ERP型は、人事労務の他に販売や会計などのバックオフィス業務全般に対応している給与計算ソフトです。共有データを円滑に共有できるなどのメリットがあります。
おすすめのソフトは以下の通りです。

Clovernet ERPクラウド

Clovernet ERPクラウドは、バックオフィス業務で生まれがちな悩みを解消するために役立つ給与計算ソフトです。
給与計算だけではなく、販売管理や会計業務も行うことができます。
法改正があった場合は、バージョンアップされるのでその都度調べ直すなどの手間も省けます。

トライアルサイトは最大2カ月間無償で利用できるので、どのようなソフトかしばらく使ってから決めたいといった場合にも適している給与計算ソフトです。

ProActive C4

ProActive C4は、多様化する人事制度や雇用形態に対応した報酬計算をスムーズに行える給与計算ソフトです。
社員一人ひとりの評価を考慮した賞与額、昇給率・人事考課を加味した支給額の算出を行う給与支給総額のシミュレーションをすることもできます。
シミュレーションは最大で5つの案を比較できるようになっています。

スムーズに作業を行うためのナビゲーション機能も搭載されているので、スムーズに業務を進めることが可能です。

Smile Works

Smile Worksは、販売データや給与データを会計の仕訳に自動生成し、連動する機能が備わっている給与計算ソフトです。
もちろん法改正にも自動対応となっていて、アップデートする際のコストはかかりません。

プロジェクトごとの管理もできるようになっているので、それぞれのプロジェクトの状況も簡単にチェックできます。
それぞれのニーズに合わせて機能を選択できるカフェテリア方式を採用している点も、Smile Worksの特徴です。

GLOVIA きらら 人事給与

GLOVIA きらら 人事給与は、給与と人事に欠かすことができない管理機能がワンパッケージになっている給与計算ソフトです。
クラウドとパッケージから選択できるようになっているので、使い勝手が良いと感じられる方を使えるという点も魅力の1つです。

給与明細の入力ページは給与明細書と同じレイアウトになっているので、ミスを軽減できます。
入力方法は、社員を一覧で表示してまとめて入力する方法、特定の社員の明細書画面を表示しながら1人分ずつ入力する方法から選べるという特徴も持ち合わせています。

給与計算特化型

給与計算特化型は、給与計算や明細の発行だけに対応したタイプで、コストを抑えることができます。

弥生給与24+クラウド

弥生給与24+クラウドは、手間がかかる給与計算関連の業務の煩わしさを解消するために役立つ給与計算ソフトです。定額減税にも対応しています。

弥生給与24+クラウドには、安心保守サポートが付いています。
安心保守サポートは、弥生製品のサポートに加え、それぞれの業務もサポートしてもらえる有料サービスです。
そのサポートが1年間無料もしくは特別価格で利用できるのは非常に魅力的です。

フリーウェイ給与計算

フリーウェイ給与計算は、従業員5人までは永久無料、6人以上は月額1,980円で利用できるリーズナブルな給与計算ソフトです。
インターネット環境とパソコンがあれば、簡単に導入できます。画面やメニューはシンプルなので、初心者でも問題なく扱えます。

フリーウェイシリーズを使用すれば、経理などの業務負担も軽減できるので、あわせて導入するのもおすすめです。

給与計算ソフトを比較して自社に合ったソフトを導入すれば業務の効率がさらにアップ！

給与計算ソフトを利用すると、毎月の業務負担を大幅に軽減できます。
従業員の数の関わらず給与に関する業務は手間がかかるので、その負担を軽減できるメリットは大きいです。
働き方改革の一環として、社員の負担を少しでも軽減できるソフトの導入を検討する価値は大いにあります。

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（編集：創業手帳編集部）