【2026年最新】企画書の書き方完全ガイド!構成の8要素と即戦力テンプレート(例文付)
企画書の必要性や、ワードとパワーポイントの書き方の違いなどわかりやすく解説します

新しいビジネスやプロジェクトを始めるとき、「企画書を作らなければ」と思いつつ、「何から書けばいいかわからない」「構成がまとまらない」と手が止まってしまう方は多いのではないでしょうか。
実は、採用される企画書には「勝てる型」があります。構成の基本を押さえ、伝えるべき要素を正しく盛り込むことで、説得力のある企画書は誰でも作れるようになります。
本記事では、企画書の基本から構成の8要素、説得力を高めるフレームワーク、ツール別の使い分けまでを体系的に解説します。
この記事の目次
企画書の書き方と構成の基本
ビジネスアイディアや施策を実現するための「手順」や「方法」を記した書類。新規ビジネス・新商品・マーケティング施策・人材マネジメント策など、幅広いシーンで活用されます。
企画書を作成する大きなメリットは、アイデアを「見える化」できる点です。
- ①項目ごとに情報を整理することで、関係者全員が共通言語で議論できるようになり、相互理解が深まる
- ②作成の過程で自分の思考が整理され、それまで気づいていなかった視点や課題を発見できる
- ③融資を受ける際の金融機関へのアピール、取引先へのプレゼンなど、伝達手段としても機能する
細部にこだわりすぎて、一番伝えたいことがぼやけてしまうパターン。見栄えの良さよりストーリー展開と論理性を優先することが伝わる企画書の第一歩です。
企画書とは?提案書との違いと役割を再確認
採用される企画書の書き方は?「基本の8要素」と構成案
企画書の構成は提出先によって多少異なりますが、一般的に以下の8つの構成要素を押さえておくことが重要です。各要素は1ページにおさまる分量を目安に、情報を厳選してまとめることがポイントです。
企画書の概要を一言で表現。読み手がすぐに内容を理解し、印象に残るような工夫が求められます。
属性・価値観・課題・悩みなどを具体的に絞り込んで設定。「できるだけ多くの人に」と広げすぎるとコンセプトの軸がブレて説得力が下がります。ペルソナを活用しましょう。
企画を提案するに至った経緯や社会的背景を整理し、「なぜこの企画が必要なのか」を明確にします。6W2HやSWOT分析などのフレームワークが有効です。
「実現したいゴール」「ターゲット」「コスト予測」を明確にしたうえで、企画の具体的な内容を記載します。
デメリットを上回る説得力のあるメリットを示すことが重要。デメリットを隠さず明記することで企画への信頼性も高まります。
実施主体が曖昧なままでは責任やタスクの押し付け合いが起こり、企画が空中分解するリスクがあります。事前に明確にしておきましょう。
現実的かつ具体的なスケジュールを示すことで、企画全体の説得力が増し、承認を得やすくなります。
企画書が想定外の部署の目に触れた際にも、すぐに連絡が取れるよう問い合わせ先を明記しておきましょう。
企画の「説得力」を高める定番フレームワーク3選
企画書の説得力を高めるには、感覚や経験だけに頼らず、フレームワークを使って情報を論理的に整理することが重要です。
6W2H:企画の全体像をヌケ・モレなく整理する
企画に必要な情報を8つの視点で整理するフレームワーク。これを軸に考えることで、企画書に盛り込むべき情報のヌケ・モレを防げます。
| 要素 | 内容 |
|---|---|
| What(何を) | 企画を通じて何を実現したいか。目的を明確にする |
| Why(なぜ) | 社会的背景・市場環境など、企画が必要な理由・根拠 |
| Who(誰が) | 企画の実施主体。単体なのか共同なのかも明確にする |
| Whom(誰に) | 企画のターゲット。なぜそのターゲットなのかも整理する |
| When(いつ) | 実施時期・スケジュール |
| Where(どこで) | 実施場所・オンライン/オフラインなどの環境 |
| How(どのように) | 実現に必要な手段・ステップ・リソース |
| How much(いくらで) | 必要なコストの概算 |
3C分析:市場・競合・自社の状況を客観的に把握する
「顧客(Customer)」「競合(Competitor)」「自社(Company)」の3つの視点から現状を整理するフレームワーク。「顧客→競合→自社」の順で進めることで、自社の都合に偏らないフラットな視点を保てます。
| 視点 | 分析する内容 |
|---|---|
| 顧客(Customer) | ニーズ・市場規模・成長性など |
| 競合(Competitor) | 競合の強み・弱み・選ばれている理由など |
| 自社(Company) | 自社の強み・弱み・差別化ポイントなど |
SWOT分析:自社の強みを活かした戦略を導き出す
「強み(Strength)」「弱み(Weakness)」「機会(Opportunity)」「脅威(Threat)」の4つの視点から企画を評価するフレームワーク。強みと弱みは視点を変えると真逆になることもあるため、企画の目的を明確にしたうえで分析に臨みましょう。
| 視点 | 分析する内容 |
|---|---|
| 強み(Strength) | 自社・自社商品の強み、社内の優位なリソース |
| 弱み(Weakness) | 自社・自社商品の弱み、不足しているリソース |
| 機会(Opportunity) | 企画を後押しする外部要因(市場トレンドなど) |
| 脅威(Threat) | 企画に悪影響を及ぼす外部要因(競合・規制など) |
初心者でも採用される企画書作成のポイント6つ
以下の6つのポイントを押さえることで、採用されやすい企画書に近づけます。
事業企画書・商品企画書・マーケティング企画書の3種類があります。まず自分のアイデアがどれに該当するかを整理しましょう。種類によって「読み手に何をしてほしいか」が変わります。
業界動向・最新トレンド・ターゲットの行動データなど、信頼性の高いデータを根拠として示すことが効果的。グラフ・図を使って視覚的に伝えると、より説得力が増します。
発案者のメリットを熱く語りがちですが、重要なのは決裁者にとってのメリットを明確に示すこと。企画が通ることで決裁者の社内評価も上がるイメージを持ってもらえれば、承認のスピードも上がります。
「会社」「決裁者」「発案者」の3者に共通する目的・目標をわかりやすく示すことで、「この企画を応援したい」という気持ちを生み出せます。共感を得られた企画書は、関係者の積極的なバックアップにもつながります。
- ✓文章は簡潔に:箇条書きを活用し、重要点が一目でわかるようにする
- ✓改行・レイアウト:適度に改行し、内容が近い文章はまとめる
- ✓図・グラフを活用:視覚的に伝わる工夫をする
- ✓フォント:書面提出は明朝体、スライド発表はゴシック体。行間は1.1〜1.2が最適
初めて企画書を作る方は、テンプレートを活用することで全体像をつかみやすくなり、失敗のリスクを大きく減らせます。まずはテンプレートに沿って作成することに慣れていきましょう。
企画書の3つの種類
| 種類 | 内容 | 主な提出先 |
|---|---|---|
| 事業企画書 | 新規事業の方策・必要リソースを説明 | 社内関係部門・金融機関 |
| 商品企画書 | 新商品開発のスケジュール・費用・回収見込みを説明 | 取引先・金融機関 |
| マーケティング企画書 | 広報・広告施策の内容・頻度・費用を説明 | 社内関係部門・助成金審査機関 |
【ツール別】企画書作成の使い分けとコツ(パワポ・ワード・エクセル)
企画書を作成する際、結論は企画書の目的によって使い分けることが重要です。
PowerPoint
プレゼン・ビジュアル重視
グラフ・イラスト・画像・動画なども組み込めるため、コンペや営業提案など対面でプレゼンする場面で特に力を発揮します。1スライドに1つの主題を入れることを意識しましょう。
Word
報告・シンプルさ重視
A4一枚で作成されることが多く、重要な情報を凝縮する分、情報の優先順位を整理する力が自然と鍛えられます。時間のない決裁者が内容をすぐつかめる形式です。
Excel
数値計画・シミュレーション重視
売上予測・コスト試算・収支シミュレーションなど、数値を中心に企画を説明したい場面に適しています。パワポやワードと組み合わせた補足資料としての活用もおすすめです。
わかりやすい企画書の書き方事例
実際の企画書事例として、化粧品メーカーがマーケティング企画書を作成した場合の構成例を紹介します。こちらを参考に、自分の商品・サービスに置き換えて検討してみてください。
▼ 事例:化粧品メーカーのマーケティング企画書(販売先小売店にPR施策を依頼)
企画書の書き方に関するよくある質問(Q&A)
まとめ・相手を動かす企画書でプロジェクトを加速させよう
社会環境や経済環境が目まぐるしく変化する中、今の市場で生き残っていくためには、新しいビジネスや企画を創出していく必要があります。企画書は、しっかりと自分の考えを整理して相手に伝えることが大切です。なぜなら、仲間を増やすことで新しいビジネスや企画は実現していくからです。
- ✓構成の8要素(キャッチコピー〜問合せ先)を押さえる
- ✓6W2H・3C・SWOTなどのフレームワークで論理性を補う
- ✓発案者ではなく決裁者のメリットを中心に訴求する
- ✓データ・図・グラフで視覚的な説得力を高める
- ✓企画書はまさに「仲間づくりの重要なコミュニケーションツール」。ストーリーと共感を意識して仕上げる
(編集:創業手帳編集部)
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