Indeed(インディード)で求人するメリット・デメリットとは?基本機能も合わせて解説

創業手帳

企業が求人活動を行う際に便利なIndeed(インディード)の基本情報や、メリット・デメリットをご紹介します

Indeed
自社での求人活動や求人サイトへの登録をしているけれど、なかなか応募が集まらないと困っている企業の担当者の方も多いのではないでしょうか。そこで、本記事でご紹介するのが、世界的にも知名度が高い「Indeed(インディード)」です。Indeedを利用し、求人を行う上でのメリット・デメリットに加え、基本機能を解説します。

※この記事を書いている「創業手帳」ではさらに充実した情報を分厚い「創業手帳・印刷版」でも解説しています。無料でもらえるので取り寄せしてみてください。

Indeed(インディード)とは?


Indeed(インディード)とは、2004年にアメリカで生まれた求人検索サービスです。一般的な求人サイトではなく、検索エンジンを利用しており、特定のキーワードを入力することで、世界中のWebサイトが検索結果として表示されます。日本国内での訪問数は、月間3,400万を超えており、ユーザーと企業どちらにとっても利用しやすいサービスです。

Indeedの基本機能


Indeedで人材募集を検討している企業の担当者の方は、基本機能をチェックしてみてください。他社の求人サービスと異なり、無料で利用できる点が特徴です。また、4つのツールを備えており、スムーズな採用活動を行えます。

無料で掲載可能

Indeedは、求人を掲載する際の料金が発生しません。一般的な求人サイトの場合、初期費用やサービス内容、採用成功時に手数料が必要となりますが、Indeedでは有料オプション(スポンサー求人広告掲載)の追加以外は、費用がかかりません。また、オプションを利用し、求人情報の露出機会を増やす場合も、低価格で行えます。

採用をサポートする4つのツール

Indeedには、採用活動を効率的に進めるために、以下の4つのツールが搭載されています。

・候補者一括管理
・企業ページ
・パフォーマンスレポート
・自動入札ツール

面接の設定や応募者情報を一括で管理に加え、スポンサー求人広告掲載の応募データをリアルタイムで確認できます。企業ページを用いて求人情報以外も発信することで、候補者への企業理解を深めるのに効果的です。

Indeedを利用するメリット


Indeedには、一般的な求人サイトにはないメリットがあります。検索型の掲載システムであるため、コストをかけずに採用を行えます。また、優秀な人材も採用しやすく、幅広い雇用形態に対応しているのも魅力です。

コストを抑えられる

Indeedを利用するメリットは、コストを抑えながら採用活動を行える点です。登録・掲載・採用成功のいずれのステップでも料金が発生しないため、経費削減にも活用できます。

優秀な人材を獲得しやすい

優秀な人材を獲得したい企業にとって、Indeedは効果的な手法です。月間3,400万もの訪問者がいるため、自社に適した人材を見つけられます。サイトの登録から、求人募集の告知をするまでに時間がかかってしまう求人サイトと異なり、即日求人を行える点もIndeedのメリットです。

あらゆる求人形態に対応している

Indeedでは、あらゆる求人形態に対応しています、正社員・アルバイト・パートといった幅広い求人の告知を行えるため、求職者にとっても仕事が探しやすい環境です。

Indeedで気を付けたいデメリット


一方で、Indeedを利用する際には、デメリットにも気をつけましょう。無料掲載だと、なかなか応募が集まりにくいのが難点です。また、人気の高い求人ジャンルの場合、クリック単価が高騰する傾向があります。

無料掲載だと応募が集まりにくい

Indeedには、無料掲載と有料掲載の2種類ありますが、前者の無料掲載だと応募が集まりにくい点がデメリットです。有料プランのスポンサー求人広告掲載を利用すると、上位掲載に有利となるため、無料のままでは検索結果上位に掲載されません。また、新しい求人情報ほど上位に掲載されやすく、掲載から時間が経つと上位表示が難しくなります。

競合の多い求人はクリック単価が高騰する

次に、競合の多い求人はクリック単価が高くなりやすい傾向があります。入札制を採用しているため、スポンサー求人広告掲載を利用すると、求職者からのクリックあたりの単価が高騰します。とくに、エンジニアや医療系などの求人は高騰しやすく、あらかじめ予算を十分に確保しておきましょう。

まとめ

Indeedは、一般的な求人サイトと異なり、費用を抑えながら採用活動を行いたい企業に適しています。有料オプションを利用しない限り、料金が発生しないため、創業間もない企業にもメリットがあります。どの方法で採用するか迷われている担当者の方は、この機会に活用してみてください。

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