初心者でもわかるEPSの意味と使い方とは

EPSは、正式名称はEarnings Per Shareといい、「1株当たり純利益」と訳されます。株主の保有している1株に対して、企業が稼いだ利益を示すものです。
基本的には投資判断で使われる指標であり、その企業の株価が割安か割高かを見ることができます。
ただし、EPSは変化するものであり、そのほかの指標とも深く関わっているため、EPSだけを見ていれば良いわけでもありません。

EPSは投資判断の基準ともなる指標

EPSは、投資判断の基準として扱われる指標です。EPSの数値が高ければ高いほど株価は上昇しやすくなります。
そのため、上場企業では中長期契約でEPSの数値を目標とすることもあります。

EPSは、1株に対して企業が稼いだ金額がわかるものです。
1株あたりの稼いだ金額が高ければ、その分収益性が高いと見られることが原因のひとつですが、投資家がEPSを重視する理由はもうひとつあります。

投資家がEPSを重視する理由

投資家がEPSを重視するのは、企業がどれだけ利益を株主に還元しているかをチェックするためでもあります。
企業は株主に対して保有株数に応じた配当を行い、株主にとっての配当金は投資を行う上での大きなメリットのひとつです。

企業側には配当を行う義務はありませんが、株式投資で配当を期待する人は多く、配当を行わないと魅力が減ってしまうため、多くの企業が配当を行っています。
投資家は、配当をどれだけ企業が重視しているか、つまり配当性向を見るためにEPSを使った計算をしています。

企業の配当性向を見るための計算式は、「配当性向＝1株当たりの配当金額÷EPS×100」です。配当性向はパーセンテージで表され、一般的には20～30%と言われています。

配当性向が高い会社は、配当を重視する会社として見られるでしょう。
ただし、配当金を高くすればいいとは限らず、安定的な経営のための内部留保を蓄えることにも利益を使わなければいけません。
日本企業は内部留保重視の傾向が高いため、欧米の企業と比較すると配当性向は低い傾向にあります。

EPSとPER（株価収益率）の関係

PERは「株価収益率」と訳され、EPSと並んで投資家の投資判断や上場企業の経営計画で注目される指標のひとつです。
PERは、株価がEPSの何倍であるかを示す指標で、「PER＝株価÷1株当たり純利益（EPS）」で計算できます。

例えば、株価が100円、1株当たりの純利益（EPS）が10円の場合にPERは10倍、1株当たりの純利益（EPS）が50円の場合、PERは2倍というように、2つの数値はEPSが大きいとPERは小さく、EPSが小さくなるとPERは大きくなる関係です。

PERが低ければ低いほど株価は割安、高ければ高いほど割高と言えます。PERが低いということは、安い株価で高い利益を上げているということです。

EPSの計算方法

EPSの計算方法は、1株当たりの純利益という意味からも、「EPS＝当期純利益÷発行済み株式数」であることがわかります。
当期純利益とは税引き後の利益のことです。単位は「円」で、純利益を割る発行株数には、自社株は含まれません。

例えば、当期の税引き後利益が6,000万円、発行済み株式数が200万株の場合、
6,000万円÷200万株＝30円です。
つまり、この会社の1株当たりの純利益は30円です。
純利益が多くなればなるほどEPSは高くなり、株式数が多くなるほどEPSは低くなります。

純利益で計算するのは、当期純利益が株主への配当の原資となるためです。
投資家は、その金額を見て、投資した株が1株当たりどれくらいの利益を上げたか判断します。

EPSが変動するケース

EPSを見て企業の経営状態や株の割安感などを判断するには、当期EPSだけではなく前年や過去のEPSを見て比較することも大切です。
前年との比較やこれまでの推移を知ると、その企業の経営状態がどのような流れにあるか、そして今後は成長が期待できるのか予測できます。

ただし、正しく企業の経営状況を見定めるためには、EPSの変動する理由や背景を理解することが大切です。
EPSが増加するタイミングと減少するタイミング、それぞれの誘因を理解しておき、変動があった際にはその背景まで深く読み解きましょう。

EPSが増加するタイミング

EPSが増加するのは、利益が増加した時です。基本的には、利益が増え続けている企業のEPSは増加を続けます。
過去のEPSよりも当期が上がっていたら、その企業の収益が好調で、今後も成長が期待できることがわかります。

ただし、EPSは企業の成長や収益の増加だけでなく、発行株数の影響も受けます。そのため、企業の成長と関係なくEPSが増加することもあります。
EPSが増加したからといって、それだけで好調だと判断するのは早計です。

自社株買い

自社株買いとは、自社の発行済みの株式を買い戻す方法です。
「A社の株をA社が買う」というように、発行した株をその企業が取得し消却すると、発行済み株式数を減らすことができます。
自社で発行した株式を買い戻すことで発行済み株式数は減りますが、会社の純利益は変わらないため、おのずとEPSは増加することになります。

自社株買いは、このような理由から株主からは高く評価され、市場でも注目が集まるものです。また、企業としても発行株数が減ることで、その分の配当を減らせます。
一時的ではあるものの、注目を集めて株価の上昇も期待でき、さらに財務戦略としても使える自社株買いは、多くの企業で行われているものです。

株式併合による発行済み株式数の減少

株式併合も、発行株数が減少するため、EPSが増加する原因のひとつです。
株式会社では、ひとつの株式を分割したり、反対に複数の株式を併合したりして、株式数を変えられます。
株式の分割や併合で発行済み株式数が変動しますが、会社の純利益は変わらないのでEPSが変動します。

株式併合するためには、併合する株式の種類や割合、効力が生じる日付などを株主総会で特別決議することが必要です。1株当たりの価格は、併合比率によって修正されます。

株式併合ではEPSは増加しますが、株式数は併合されて少なくなるため、現株主の持っている株式の資産価値には変化がありません。
また、保有株数や併合比率によっては、売買単位未満株を持つ株主が増える可能性もあります。

EPSが減少するタイミング

EPSが減少するのは、企業の利益が減った時です。EPSが増加していれば企業は成長性が期待され、減少すると経営状況の悪化が危ぶまれます。
しかし、EPSの増加のタイミングと同様に、経営状況に関わらず、株式の発行数によってEPSが一時的に減少することもあります。

EPSが減少している場合には原因を突き止め、減少が一時的なものであるか確かめることが必要です。

株式分割によって発行済み株式数の増加

株式分割を行うことで発行済み株式数が増加すると、EPSは減少します。これは、株式併合とは逆のパターンです。
また、株式併合と同じく、実施する際には株主総会での特別決議が必要となります。
株式分割で発行済み株式数が増加によるEPS増加は、企業の経営状況の悪化とは関係がありません。

株式分割ではEPSが減少し、1株あたりの株価も下がりますが、株式の流動性が高まることによって買いやすさが増して株価が上昇する可能性もあります。
そのため、株式の分割が行われた後にEPSが減った場合には、その後の経過を冷静に見定めることが必要です。

また、新株を発行して増資する場合にも発行済み株式数が増加し、一時的にEPSは下がります。
この場合も、新事業のための資金調達など長い目で見ると利益の増加につながる理由が隠されていることがあるため、慎重な判断が必要です。

純利益の減少

EPSの増加は純利益の増加に比例し、純利益が減少するとEPSも減少します。純利益の減少は、経営活動の陰りを感じさせ、不安を感じますが、一時的な場合もあります。

純利益の減少によるEPSの減少があった場合にも、減少の原因に目を向けることが必要です。
新規事業の立ち上げや大規模な設備投資など、大幅に費用がかかることがあって利益が減った場合、長期的に見れば回復かそれ以上の増加が見込めるかもしれません。

EPSの活用方法

EPSは、正しい読み取り方ができれば、投資判断、経営判断に役立ちます。また、ほかの指標を算出するためにも使われます。
EPSの意味や増減の仕方を知ったら、次はEPSを活用する方法を考えましょう。

有意義な増資をしているか判断する

EPSは、企業が株式を増やし資金調達をした際に、増資が有意義なものであるかどうかを判断するために使えます。
増資によって一時的に下がったEPSが回復し、株価上昇などにつながるかが見どころです。

企業は、新規事業の参入や事業規模の拡大などをする際に、新株発行によって資金調達するものです。
新株を発行すれば、発行株数は増え、EPSは一時的に増加します。
しかし、その増資によって企業が新規事業や規模拡大を成功させることで、利益は上がり、EPSも回復します。
ただし、発行済み株式数ばかりが増え、利益が上がらないと、株式の価値が希薄化し、増資が有意義に使われていないと判断せざるを得ません。

EPSは増資などで減少することがあるものだと知り、そして、減少後の動きに目を向け、増資の結果を投資判断に生かすことが大切です。

将来の株価の上昇・下落を予想する

EPSは、将来の株価の変動を予想するためにも使えます。
EPSとPERを比較することで、現在保有している株式やこれから購入しようと考えている株式の将来的な変動を予想し、購入や売却の判断材料にすることが可能です。

現在の株価は「EPS×PER」で表せますが、PERが上昇したことを仮定して計算することで、将来の株価がいくらになるかも考えられます。
例えば、同じくらいの規模の同業他社のPERがその企業より上だった場合、その企業も同業他社と同程度のPERまで株価は伸びる可能性があるということです。

また、反対に同業他社よりも現時点でのPERが高い場合、その企業は今後、同程度までPERが下がる、つまり株価も減少する可能性があると言えます。
このように、EPSとPERの計算で将来の株価の変動の予測を立て、これからの投資判断の目安にできます。

M&Aの株式交換比率の計算に利用する

M&Aでは、異なる株価の企業同士がひとつになります。その際には、どちらの会社の株主にも納得できる妥当な比率で株式を交換することが必要です。

M&Aでは、どちらかの企業の株式をもう一方の株式に交換することで企業を子会社化します。
A社がB社を子会社化するには、B社の株式をA社の株式に交換しなければいけません。
その時、B社の株式1株当たり、A社の株式をどれだけ割り当てるかをEPSを使って決めます。

ほかの指標を計算する際に活用する

PERを「株価÷EPS」で計算するように、EPSはそのほかの指標を計算する際に使われることがあります。

自己資本利益率（ROE）も「EPS÷1株当たりの純資産額（BPS）」とEPSを使って計算されるもので、投資判断として重要視される指標です。
EPS自体も投資判断の材料として重視されるものですが、それ以外の指標の基準として経営状況を掘り下げて見るためにも必要とされています。

M&Aで買収する企業が優良かどうかを判断する

EPSは、M&Aで企業を買収する過程の株式交換比率の計算でも使われますが、そもそも買収するかどうかを判断する材料にもなります。
EPSの推移を見れば、企業の成長性を確認し、見た目の売上だけでない収益性を見定められるでしょう。

売上は増加していても、EPSが変わらない場合には、収益性は変化していないと言えます。
もちろん、M&Aの判断はEPSだけで決まるわけではありませんが、ひとつの判断材料にはなります。

EPSを見るときの注意点

EPSを見る時は、様々な面に考慮し総合的な判断が必要となります。注目すべき点や深読みしたい点など、EPSを見る上で押さえておきたい点をチェックしておきましょう。

「EPS成長率」も重視

EPSは高ければ高いほど良いと言えますが、その現時点での数値だけではなく、過去からの推移である成長率にも目を向けなければいけません。
高ければ高いほどではなく、どれだけアップしたかを見ることが、その企業の将来性を見ることにつながります。

EPS成長率を計算する方法は、「（当期EPS－前期EPS）／前期EPS×100」です。0%を超えれば成長が見られ、超えられなければ後退していると考えられます。

EPS以外の判断基準も併用する

EPSは、投資やM&Aの判断材料のひとつですが、絶対的なものではありません。また、現状のEPSだけを見て、過去や推移を検討しないのも危険です。
EPSを判断材料とする際には、EPSを唯一の指標とせず、ほかの指標も検討してトータルで判断してください。

上昇と下落の理由を見極める

EPSは単純に会社の利益が上がれば高くなるというものではありません。
保有している株式や投資を考えている株式、またはM&Aのターゲットなどを見極める際には、単純に数値の上下だけでなく、その背景にある理由や原因を見極め、将来的にどのような変化が見られるかまで判断すべきです。

まとめ

EPSは投資判断や経営判断として様々なことがわかる指標です。投資家の目も厳しく向けられ、EPSの下落が続くと経営不安を予想される場合もあります。

ただし、最終的な投資判断や経営判断は、現状のEPSを見るだけでは完全ではありません。
EPSは指標のひとつと捉え、過去の推移やほかの指標なども考慮して総合的に判断することが大切です。

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（編集：創業手帳編集部）

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