グループウェア無料4社+有料4社を徹底比較!
時間と距離にとらわれずコミュニケーションを!グループウェアで情報伝達の迅速化と正確化を図ろう。
(2017/02/21更新)
業務改善や業務の効率化を図るため、ITの有効活用を考えていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。
複数の人が情報を共有することでコミュニケーションを円滑にし、業務を効率よく行うためのルールを作る「グループウェア」。
今回は、無料4社+有料4社を徹底比較してみました!
グループウェアとは
企業などで、部署やグループ内での情報共有を進めるためのシステムのこと。
複数の人とメールや掲示板、スケジューラーなどを利用し、社内・取引先と、必要な情報を共有することができます。
具体的には・・・
・web上で社員のスケジュールを参照し、会議の予定を立てる
・複数メンバーで仕事の進捗状況の把握
・電子化された文書へのアクセス
・タイムカードなどの勤怠管理の電子化
・取引先からの報告書の共有
など
グループウェアは、業務の効率化を目的とするものですが、全員が使用しないと効果が現われません。使用者全員に浸透するよう、使用者の知識・スキルに応じて選ぶことが大切です。
次の章では主要なグループウェアを紹介します!
無料グループウェア4社
グループウェアには無料のものと有料のものがあります。
無料の場合は、使える機能が少なく容量・利用人数などに制限があります。
有料の場合でもほとんどのグループウェアが無料で試す期間があります。
使いながら、自社に必要機能はどんなものか、しっかり検討した上でグループウェアを選びましょう。
外出先で使うならcybozu Live
有料グループウェアのシェアNo.1のサイボウズが提供する、無料で使えるプランです。
チャットやスケジュール管理などチーム運営に必要な機能が満載。
スマートフォン用アプリもあり、外出先での使用も可能。
300人まで無料で使えるため、取引先やお客様とのやりとりにも。
cybozu Live
社内ノウハウの蓄積ならiQube
グループ内で情報を共有する際に、各グループやユーザーごとに開示先を制限することが可能。社内ノウハウの蓄積に特化した15機能が使えます。
無料で使用可能な人数は10名までなので、小規模プロジェクトに適しています。
iQube 無料プラン
他社との連携も可能。GRIDY
容量制限がなく、ユーザー登録数無制限。23機能を無料で提供しています。強固なセキュリティ環境により、企業間を越えた社外のGRIDYユーザーとも連携可能です。
GRIDY
日本企業のために作られたGroupSession
日本人が日本企業のために作ったグループウェア。日本企業の文化に合わせた細かな機能が最大の魅力です。
ユーザー数無制限で利用可能です。
GroupSession
有料グループウェア4社
Word、Excel、PowerPointがいつでも使えるMicrosoft Office 365
どこにいても、使い慣れたWord、Excel、PowerPointなどのOfficeツールを最新バージョンで利用可能。
オンライン、オフラインのどちらで作業していても、コンピューター、タブレット、携帯電話で使うことができます。
料金 月額¥540~ ユーザー/月
Microsoft Office 365
会社名の入ったメールアドレスでGmailを使おうG Suite Basic
世界中で広く利用されているGoogleが提供するグループウェア。
会社名の入ったメール アドレス(独自ドメイン)を使用することができ、信頼感が増します。
離れた支社の会議室をつなぎ、Webで会議をすることも可能です。
24時間365日、日本語によるサポートが受けられるので安心!
料金 月額¥500~ ユーザー/月
G Suite Basic
10年連続シェアNo.1。サイボウズoffice10
これまでの50,000社以上の導入実績があり、10年連続シェアNo.1のサイボウズoffice10。
パソコンにインストールせずクラウド上で使用でき、スタートアップ企業に最適です。
導入後も電話サポートがあるなど、フォロー体制が整っています。
料金 月額¥500~ ユーザー/月
サイボウズoffice10
圧倒的な低価格。100円/月から!オルカ
従業員規模150名程度までの中小企業向けに作られたグループウェア。
「簡単・安全・安価」をモットーに、ユーザ当たり¥100/月という他社にはない低価格のプランがあります。
料金 月額¥100~ ユーザー/月
オルカ
まとめ
グループウェアを利用することのメリットは、複数人で情報を共有し、業務の効率化を図ることです。
ただし、無料から有料まで、たくさんのプランがあります。
まずは無料プランで試し、有料で機能を増やしていくのも一つの方法です。
必要なサービスと必要でないサービスを選別し、自社の利用実態に合ったプランを見つけ、業務の改善を進めていきましょう。
(編集:創業手帳編集部)