無料で使えるプレスリリース配信サイトを ピックアップしました
上手に使いこなしておトクにPR!
会社の広報を担当すると、しばしば耳にする「プレスリリース」という言葉。もしかしたら、「どういうものなのか?」とあまりピンとこない方もいらっしゃるかもしれません。
そこで今回は、プレスリリースとはそもそも何なのか、そしてメリットは何なのか、といった基本をおさらいしつつ、無料で利用できる「プレスリリース配信サービス」をご紹介します。
また、プレスリリースを自社ホームページにも掲載する場合もあります。冊子版の創業手帳(無料)では、ホームページの作り方や、ホームページ作成サービスを紹介していますので、参考にしてみてください。
この記事の目次
プレスリリースとは
「プレスリリース」とは、取材や記事掲載のためにテレビ、新聞、雑誌、ウェブメディアなどに向けて自社の情報を発信し、提供することです。
マスコミやウェブメディアなどは、送られてきたプレスリリースの内容を読んで、興味がある、あるいは掲載する意味があると判断すれば取材などをして紙面や番組、メディアに掲載します。
プレスリリースで発信するべき内容に決まりはありません。上場企業等の場合は、社長ほか役員の異動なども発信しますが、スタートアップであれば自社商品、サービスの発売、業務提携、イベント開催などの話題が典型的でしょう。
ちなみに、プレスリリースはあくまでもメディア自身の記事、コンテンツとしての掲載を狙うものですから、「広告掲載の依頼」とはまったく別モノです。
広告の場合は、枠を確保して料金を払い、該当メディアのルール、規定などがクリアできれば掲載されますが、プレスリリースを記事にして掲載するかどうかは、あくまでもプレスリリースを受け取ったメディア側の判断次第です。
プレスリリース | 広告 | |
費用 | 無料(リリースを送るための通信費などはかかる) | メディアが定める広告料金がかかる。 |
掲載 | 記者、メディアが掲載すべきと判断すれば掲載されるが、それ以外は掲載されない。 | 広告枠を確保して、料金を払えば掲載される。
※該当メディアのルール、規定などをクリアしていることが前提 |
プレスリリースを発信するメリット
多くのメディアの記者たちは、日常的に記事にする材料、話題を探して取材したりネットを調べたりしていますが、ネームバリューに乏しいスタートアップの情報まで常にチェックしているわけではありません。自社の話題を掲載してもらいたいなら、こちらからアプローチする必要があります。
新聞、雑誌、テレビ、ラジオ、ウェブメディアなど、さまざまなメディアに掲載されることで自社の話題を広く告知でき、既存取引先以外の読者、視聴者の目にもとまり、新たな取引のきっかけになったりします。イベントの集客などに有効な場合もあります。
また、すぐには取り上げられなくても、記者の記憶にひっかかっていれば何かのタイミングで取材につながる可能性もあります。
ちなみに、先ほどもお話ししましたが、プレスリリースから作られる記事はメディア自体が発信する情報であって、「広告」ではありません。読者、視聴者にとっては、企業の「売りたい思惑が丸見えの広告」よりも信頼できる情報と受け止めてもらえる可能性があります。
つまり、プレスリリースは上手にできれば、「費用もかからず」「より信頼できる情報として発信できる」とも言えます。
広報手帳(無料)では、プレスリリースの書き方を9つのポイントから解説しています。プレスリリースは広告ではありませんので、注意して書かなくてはなりません。また、内容だけでなく、プレスリリースを配信すること自体の注意点も説明していますので、ぜひ目を通してみてください。
プレスリリースを発信する方法
自社の情報をプレスリリースとして発信するには、まず発信内容をまとめた資料(書類)を作成する必要があります。
次に、作成したプレスリリースを発信します。
プレスリリースの発信方法はさまざまありますが、基本は、発信する内容に応じて掲載してほしいメディアを選んでリストアップし、その所在地や連絡先を調べ、郵送、FAX、メールなどで送ります。
例えば、地方都市で開催するイベントや、新店舗のオープンなどのプレスリリースならば、東京の新聞社、テレビ局などに送るより、全国紙でも地元の支局、地方紙、ローカルテレビ・ラジオ局などに送るほうが効果的でしょう。BtoB=「企業」対「企業」の商品であれば、業界専門紙などもチェックしておきたいところです。
全国的に売りたい商品やサービス、トレンドの話題など、リリースの内容によってはより広く多くのメディアに伝えたい場合もありますが、数多くのメディアの連絡先を収集するのは意外と手間のかかるものです。
そのような場合に便利なのが「プレスリリース配信サービス」です。
「プレスリリース配信サービス」とは、窓口にプレスリリースを送信すると、そこからメディアの記者や編集部に配信されるサービスのことです。
自分でイチからメディアの連絡先を調べたりしなくても、手軽にすばやく、多数のメディアにプレスリリースを届けることができます。ただし、配信先に記事として掲載されるかどうかは、配信先の判断次第です。その点は個人で配信した場合と同様ですね。
無料で使えるプレスリリース配信サイト
「プレスリリース配信サービス」にはさまざまな種類があり、1配信につき数千円~数万円、あるいは月極定額制など、有料のものが大半です。
ですが今回は、その中でも無料で利用できるプレスリリース配信サービスをピックアップしました。プレスリリースの配信を考えている方はチェックしてみて下さいね。
ValuePress !(バリュープレス)
https://www.value-press.com/
基本は有料のサービスですが、無料の「フリーコース」が設定されています。機能は大きく制限されますが、12ジャンル、最大約1,000名の記者に配信されます(ジャンルの選定などにより配信人数は変わります)。
プレスリリースゼロ
http://pressrelease-zero.jp/
プレスリリース配信サービス業界最大手の株式会社PR TIMESが運営する無料サービスサイトです。新聞、雑誌、ウェブメディア20媒体と、記者(人数非公開)に配信されます。また、提携サイトにプレスリリース原文が掲載される場合があります。
ちなみに、プレスリリースゼロの 母体であるPR TIMESでは一定の条件を満たす設立2年以内の企業に、月1回まで無料で配信サービスを利用できる「スタートアッププラン」を提供しています。
無料のプレスリリース配信サイトを利用する際の注意点
ここまで、無料のプレスリリース配信サイトをご紹介しましたが、利用する際に気をつけておきたいこともあります。
世に出ている無料プレスリリース配信サイトの中には、メディアへの配信機能を持たずに、単にそのサイト自体に掲載するだけのもの。いわば「プレスリリース専門掲示板」のようなものもあります。
このようなサイトは、誰でも手軽にプレスリリースを掲載することができますが、その分多くの情報の中に埋もれるリスクもあります。メディアの記者らにそのサイトを閲覧しに来てもらわなければ、情報が伝わることもありません。
また、無料のプレスリリース配信サイトは、有料のものと比べると配信先メディア数、記者数、機能などが限定されてしまいます。具体的な配信先が公表されていない場合は、どんなメディアに届いているのかわかりません。
自社の商品やサービスにマッチしたメディアに配信されなければ、有効なプレスリリースにはならないでしょう。
ちなみに、かつては、プレスリリースを配信サイトに掲載させて、そこから自社サイトへのリンクを張ることがSEO対策になると言われたこともありました。ですが、すでにGoogleはランキング操作を狙ったプレスリリースの乱用に警告を発しています。
まとめ
広報活動において有効なプレスリリースですが、気がつくと単なる「自社の情報をメディア各社に送りつける作業」になりがちです。
プレスリリースは、自社の商品やサービスをメディアに取り上げてもらうためのコミュニケーションツールです。なりふり構わず発信すると、むしろ会社の信用を損なうリスクがありますので、今回ご紹介したサービスを活用する場合も含めて、丁寧に取り組んでいきましょう。
スタートアップの広報や、メディアアプローチのコツについてなど、ベンチャー向け広報術について詳しくまとめている「広報手帳」も無料で送付しています。
また、冊子版の創業手帳では、広報手帳には掲載していない、インターネットを活用したPRのノウハウを掲載しています。こちらも無料で送付していますので、ぜひ参考にしてみてください。
(執筆:創業手帳編集部)
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