靴屋の開業手帳

• 最近の消費動向を見ると、紳士靴ではビジネス形態のカジュアル化から低価格化が進んでいます。
  さら健康ブームなどの影響もあり（登山やランニング）、スポーツシューズの売行きも良くなっています。
  また歩くだけで足の引き締められるトレーニングシューズ、さらに速く走れる子供用の運動シューズなど、そして自然な履き心地を体感できる靴なども出ています。
  靴というのは生活必需品になりますので需要も見込め、最近のライフスタイルの多様化や新機能の追加などによって、新しい需要も増えています。
• 靴については実際に使う主体によって、紳士靴、婦人靴、子供靴、また利用用途によって、フォーマルシューズ、ビジネスシューズ、スポーツシューズ、カジュアルシューズなどに分類できます。
  様々な商品が登場しており、さらに商品サイクルは短いので、いかに消費者ニーズに見合った靴を提供できるかが大きなポイントになります。

１．開業する際に必要となる手続きについて

靴販売店を開業する際に必要となる許認可はありません。
なお通常の開業手続きですが、個人の場合は税務署に開業申請を、また法人の場合は必要に応じ、健康保険や厚生年金関係は社会保険事務所へ、雇用保険関係はハローワークへ、また労災保険関係は労働基準監督署、そして税金関連は所轄の税務署、または税務事務所に申請してください。

２．開業する際の注点、準備について

1）立地選択について

　靴というのは生活水準や家族構成、またライフスタイルなどにより、価格帯や購入するカテゴリーも変わってきますので、立地選定や商品ラインナップの選別はとても重要になります。

2）品揃えの専門性について

小さい店舗であれば品揃えの幅や価格については大手量販店に対抗できませんので、いかに専門性を打てるかになります。
店舗立地により、子供や高齢者用といった世代毎に特化した商品の提供や、経営者の得意分野に集中して差別化を図ることも大切です。
一例としては、左右のサイズが違う高齢者については左右それぞれ違うサイズの靴を提供する方法などもあります。
高齢者が履きやすい靴を開発することで、年間65万足、累計500万足と売上トップの企業に成長した例もあります。

3）インターネット通販の利用

靴の販売については履きやすさも求められますので、通販には向いていないと考えられていました。
しかし最近はインターネット通販で靴を購入する人も多くなっています。
通販であれば品揃えも豊富になりますので、売上拡大にもつながってきます。
大手企業の販売方法を見て見るとサイズに対しての不安を回避するため、「返品は何回も可」「電話でのサービス」といった様々なサービスが見られます。
インターネット通販ではイメージをもちろんのこと、サイズに対しての不安をいかに払拭できるかにかかってきます。

３．必要資金例

準備中

４．ビジネスプラン策定例

準備中

５．入っておくべき保険

準備中

６．必要になる契約書

準備中