動画を利用して”伝える”から”伝わる”へ！企業が動画を活用するメリットとは

更新日：2020年10月30日

動画発信のメリットとは？企業が知っておきたい動画の活用方法と制作のコツ

（2020/10/28更新）

動画産業の発展に伴い、マーケティングや社内研修に「動画を活用する事例」が増加しています。なぜなら、動画コンテンツの発信は、多くのユーザーに対して効率的に情報を伝えられるからです。

そこで今回は、「動画発信の媒体の選び方」や「動画コンテンツの活用方法」をご紹介します。最後まで読むことで、社内向け・社外向けの動画発信のコツがわかるでしょう。

この記事の目次

まずは、企業が動画発信を活用するメリット3つをみていきましょう。

文字（Webサイトなど）での情報発信と比較して、動画コンテンツは「情報を得るまでの手間が少ないこと」が特徴です。例えば、YouTubeであれば、再生ボタンをクリックするだけで、ユーザーが受動的に動画を視聴できます。

最近では、動画配信を中心とした新たな働き方として、YouTuberが職業として注目されており、動画による情報取得は一般的になりつつあるのです。

実際に、YouTubeの日本国内におけるアクティブユーザー数は、2018年の調査時点で月間6200万人を超えており、17歳～60代後半までの幅広い年齢層で利用されています。

また、一般財団法人デジタルコンテンツ協会の「動画配信市場調査レポート2020」によると、2019年の動画配信の市場規模は、2,770億円（前年比約126%）を記録しました。

従来の「文字による情報取得」よりも手間が少なく、受動的に視聴できるため、より多くのユーザーに見てもらえることが動画発信のメリットです。

動画コンテンツを活用することで、短時間で多くの情報を発信できます。例えば、1分ほどの短い動画であっても、一般的なWebサイトにおける3600ページ分（約180万文字）の情報量があると言われています。

また、1971年にアメリカの学者アルバート・メラビアンが提唱した「メラビアンの法則」によると、人間は情報を取得する際に「視覚から55%」「聴覚から38%」「言語から7%」の割合で、脳内にインプットをしているそうです。

動画コンテンツは、紙媒体やWebサイトのように文字単体ではなく、「映像」「音声」「文字」の3つの要素を含んでいるため、より記憶に残りやすい媒体として活用できます。

動画コンテンツは、「Twitter」「Instagram」といったSNSとの相性が抜群です。企業専用のSNSアカウントを作成して、定期的に動画を投稿すれば、より多くのユーザーに拡散できます。

例えば、Twitterでは「フォロワー数の多いインフルエンサー」にリツイートされることで、想定以上のユーザーに情報を届けられます。

またYouTubeの場合は、検索エンジン大手の「Google」が展開しているため、SEO対策（検索エンジン最適化）をしたい企業におすすめです。

動画タイトルにキーワードを含むと検索結果の上位に反映されやすくなるため、「SNS経由以外のユーザー」に対する拡散方法として活用できます。

動画コンテンツの活用方法は、「社内向け」「社外向け」の2種類に分かれます。ここでは、それぞれの活用方法を具体的にご紹介します。

社外向け動画コンテンツは、「自社商品・サービスの販促広告」や「企業のブランディング」で活用できます。

企業のプロモーション活動を行う際に、動画コンテンツを活用することで、ユーザーに対して鮮明に記憶に残る広告を発信できるでしょう。

また、就活生に自社情報を伝えるときも、動画コンテンツのほうが効果的です。

多くの企業で採用説明会はありますが、文章や写真だけのパンフレットを使用するのではなく、動画コンテンツを取り入れて差別化することで、就活生からの印象を高められます。

社内向け動画コンテンツは、社員の育成やマニュアルとして活用できます。紙媒体で説明していたものを動画化することで、業務の手順を視覚的にインプットできるため、文字だけの情報よりも理解度が深まるでしょう。

また、動画コンテンツを利用することで、分厚い紙のマニュアルを用意する必要がなくなります。最後までしっかりと内容を視聴しやすくなり、短時間で情報を吸収できるため、従業員の経費削減にもつながります。

企業が動画コンテンツを発信するときは、「どの媒体を選ぶか」が重要です。社外向け動画コンテンツの場合は、より多くのターゲットに対して拡散するため、動画サイトの会員数や年齢層を意識する必要があります。

また、社内研修やマニュアルとして動画コンテンツを制作する場合は、従業員が視聴しやすいプラットフォームで発信しましょう。

以下の表に、それぞれの特徴や活用方法をまとめました。これから動画コンテンツを活用する方は、ぜひ参考にしてください。

＜社外向け動画の発信＞

	特徴・活用方法
企業HP	企業の概要・製品・サービスの紹介、また新規顧客開拓や営業ツールとしての活用。
OOH（交通・屋外広告）	不特定多数のユーザーに対して、動画の視聴機会を設けられる。場所・時間などの条件を活かした広告発信ができる。
YouTube	消費者のニーズを埋めやすい。「視聴回数の多い動画」に関連した動画コンテンツを作成することで、潜在的なユーザーを獲得できる。
Instagram	動画だけでなく、画像も活用して発信できる。フォロー機能によって、固定視聴者の獲得も狙える。
TikTok	動画発信のハードルが低い。中高生の年齢層（10代）で流行しているため、ターゲットを絞りやすい。
LP（ランディングページ）	文章に付け加える形で情報提供できる。ユーザーの滞在時間が増えることで、購買意識を高められる。
メールマガジン	文章による説明が不要。ターゲットに対して、動画を直接発信できるため、効率的に販促を行える。

＜社内向け動画の発信＞

	特徴・活用方法
社内専用サイト	社内研修やマニュアルで活用できる。セキュリティ面を強化することで、社外秘情報の掲載も可能。
Zoom	ライブストリーミングと既存動画の発信が可能。ビデオ会議で使用している企業では、使い方を学ぶ手間を省ける。