マネーフォワードの基本機能を解説！導入前にメリット・デメリットもチェック

クラウド型会計ソフト「マネーフォワード」の基本機能やメリット・デメリットを解説します

日々の会計業務を簡単に行えるツールとして、「会計ソフト」の導入がおすすめです。最近では、ネット環境があれば、どこでも利用できるクラウド型タイプも販売されており、テレワークにも便利です。

そこで、本記事では、個人・法人向けに提供している「マネーフォワード」をご紹介します。基本機能だけでなく、マネーフォワードのメリット・デメリットも参考にしてみてください。

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マネーフォワードとは？

マネーフォワードとは、個人事業主や法人企業向けの会計ソフトです。会計だけでなく、請求書・給与・勤怠・経費管理といったソフトも提供しており、経理・人事業務の効率化を進められます。

マネーフォワードの基本機能

会計ソフトを選ぶ際には、基本機能を徹底的に調べましょう。自社の業務を改善する機能が搭載されているか、業務効率の改善につなげられるかといった視点から、それぞれの機能が役立つか確認してみてください。

領収書・レシートの自動取り込み

マネーフォワードは、領収書やレシートをソフト内に取り込める機能が搭載されています。スマートフォンのカメラで撮影すると、日付・支払先・金額を自動でテキスト化してくれるため、これまで手入力していた作業を行う必要がありません。

たとえば、事務用品購入の際や、取引先との会議で飲食店から領収書をもらったあと、手入力する手間を省けるため便利です。経理作業にかかっていた時間をほかの業務に充てられます。

法人口座・クレジットカードとの連携

API連携によって、銀行口座やクレジットカードからのデータ抽出が可能です。月々のキャッシュフローを手入力する必要がなく、お金の移動があれば自動的にソフトに反映されます。

請求書自動作成機能

マネーフォワードは、毎月同じ内容の請求書を自動で作成してくれます。取引先ごとに作成スケジュールを設定できるため、請求時に慌てて書類を作成する必要がありません。

また、ひな形の編集も可能で、支払期日・明細・備考といった項目をそれぞれの取引先に合わせられます。

マネーフォワードを使用するメリット

マネーフォワードを使用することで、会計業務に対するメリットを享受できます。クラウド型サービスを提供しているため、テレワークに適しているほか、インターネット環境があれば、どこでも使用できるのがメリットです。さらに、税理士のサポートを受けられるサービスや、マーケティングに役立つ機能に関しても調べてみましょう。

場所を選ばずに使用できる

テレワークが広がるなかで、場所を選ばずに会計作業を行えるのは従業員にとって嬉しいメリットです。マネーフォワードは、パソコンにソフトをインストールするデスクトップタイプではなく、クラウドにデータを保管するクラウドタイプを採用しており、場所による制限を受けません。

ただし、外出先でもマネーフォワードを使用するためには、インターネット環境が必要です。インターネット環境さえ準備できれば、社内だけでなく、自宅でも作業が可能です。

税理士からサポートを受けられる

マネーフォワードを登録すると、税理士や社労士の紹介を無料で受けられます。会計作業で気になる点を相談したい場合や、創業したばかりの資金調達の相談、さらには人事業務に関する相談をプロに行えるのがメリットです。

また、マネーフォワードのパートナーに登録している税理士や社労士から選ばれるため、安心感を得られます。料金についても両者相談の上決められるほか、合わないと感じた際には紹介を断ることも可能です。

お金の動きを可視化し、マーケティングにも役立つ

マネーフォワードは、マーケティング施策にも役立つのがメリットです。企業のキャッシュフローレポート・収益レポート・費用レポートの出力することで、お金の動きを可視化してくれます。

また、経費削減やKPI設定にレポートを活用し、経営の安定化にもつなげられます。具体的な数値を把握したい方や、グラフによる見える化を行いたい経営者におすすめです。

マネーフォワードのデメリット

一方で、デメリットにも気をつけましょう。クラウド型タイプは便利であるものの、インターネット環境がなければ使用できません。また、買い切りではなく、月額方式であるため、毎月の維持費が発生します。

インターネット環境が必須

マネーフォワードのデメリットとして、インターネット環境が必須である点が挙げられます。クラウドにデータを保存するタイプであるため、帳簿作業を行う際に、インターネットに接続しなければなりません。

自宅でも使用できることからテレワーク向けの会計ソフトではありますが、外出先やインターネット環境が整備されていない場所では作業できない点に気をつけましょう。

月ごとに維持費用が発生する

月額制を導入しており、毎月の経費が発生してしまうのもデメリットです。創業したばかりの小規模法人向けである「スモールビジネスプラン」でも1ヶ月2,980円(税抜)発生するため、年間に直すと30,000円を超える費用がかかります。

マネーフォワードのプランと料金

マネーフォワードには、「個人事業主ソフト」と「法人向けソフト」の2種類をラインナップしています。さらに、それぞれ3つのプランがあり、機能面と価格面に違いがあるため、購入前に確認しておきましょう。

個人事業主向けプランと料金

個人事業主向けのプランは、パーソナルミニ・パーソナル・パーソナルプラスの3つ用意されており、確定申告書の作成や、見積書・請求書の作成が可能です。プランによって、機能が異なるため、ニーズに適したプランを選びましょう。

プラン名	月額料金（税抜）	主な機能
パーソナルミニ	980円（年払いの場合:9,600円）	・確定申告書の作成 ・銀行・クレジット明細の自動取込 ・見積・納品・領収・請求書作成
パーソナル	1,280円（年払いの場合:11,760円）	・パーソナルミニの機能 ・毎月自動作成 ・口座残高照会および帳簿残高との突合
パーソナルプラス	35,760円（年払いのみ）	・パーソナルの機能 ・メール、チャット、電話によるサポート

法人向けプランと料金

法人向けプランは、スモールビジネス・ビジネス・エンタープライズの3つに分けられています。決算書の作成、給与賞与の計算、年末調整など経理作業に必要な機能が備えています。ただし、エンタープライズプランを申し込む際には、マネーフォワードへの問い合わせが必要です。

プラン名	月額料金（税抜）	主な機能
スモールビジネス	3,980円（年払いの場合:35,760円）	・決算書の作成 ・給与賞与計算 ・年末調整
ビジネス	5,980円（年払いの場合:59,760円）	・スモールビジネスの機能 ・振り込みデータの作成 ・残高チェック
エンタープライズ	要問合せ	要問合せ

まとめ

マネーフォワードは、業務効率の改善に適した機能を備えているため、経理作業にかかっていた負担の軽減を期待できます。また、税理士からのサポートや、マーケティング施策に有効活用に有効活用できるのがメリットです。ただし、インターネット環境がないと使用できない点に気をつけましょう。

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