Airレジの基本機能を解説！導入するメリット・デメリットとは？

レジ業務を簡素化するAirレジの基本機能や、導入するメリット・デメリットをご紹介します。

飲食店や小売店における業務効率に課題を抱えている経営者の方も多いのではないでしょうか。本記事でご紹介する「Airレジ」は、レジ業務を簡素化し、従業員のパフォーマンス向上に適しています。基本機能やメリット・デメリットを通して、導入の参考にしてみてください。

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Airレジとは？

Airレジとは、株式会社リクルートライフスタイルが提供するレジサービスです。インターネット環境と、iPhoneまたはiPadだけでどこでもレジとして使用できます。2020年12月末現在、536,000店舗で導入されており、高い信頼を得ているのも特徴です。

Airレジの基本情報

Airレジは、レジとしての基本機能を備えているほか、売上集計や分析を端末1台で行えます。また、シンプルなUIもAirレジの魅力で、機器操作が苦手な方でも安心です。

基本的なレジ機能を搭載

一般的なレジよりもコンパクトなAirレジですが、レジとしての基本的な機能を備えています。商品登録・価格情報の入力・割引・複数税率などに対応しているため、難しい操作を行う必要がありません。見やすいようにレイアウトを自由に変更することも可能で、煩雑だったレジ業務の効率性を高められます。

さまざまな会計方法に対応

お客さまの希望に応じて、柔軟に会計方法を選べるのもAirレジのポイントです。たとえば、複数人での個別会計や、テーブルごとに伝票を発行するなど、お客さんにストレスを与えずに会計を済ませられます。さらに、クレジットカード・交通系電子マネー・Apple Pay・iD・QUICPayにも対応しているため、現金でのやりとりを減らすことも可能です。

Airレジを導入するメリット

Airレジを導入することで、店舗にとって多くのメリットが得られます。初期費用が発生するものの、ランニングコストはかからないため、経費削減に効果的です。また、売上や在庫数が可視化されることで、正確に管理できるようになります。

ランニングコストが発生しない

Airレジでは、ランニングコストを0円で利用できます。初期費用として、端末購入代やインターネット環境を整備する費用が発生しますが、レジ機能に対する料金は一切かかりません。中小規模の小売店・飲食店にとって、ランニングコストを抑えられるは大きなメリットです。

売上分析や在庫管理を簡単に行える

売上分析や在庫管理をまとめてiPadやiPhoneの端末上で行えるのもメリットです。Airレジで会計した分については、自動的に数字が集計されるため、閉店後に売上や客数を別途計算する手間を省けます。また、店内商品をCSVファイルでリスト化することで、在庫数を可視化することもできます。

経費管理や帳簿の作成する手間を省ける

3つ目のメリットは、これまで時間をかけていた経費管理や帳簿作成といった事務作業の手間を省ける点です。Airレジは、Freee・マネーフォワード・弥生会計といった代表的なクラウド会計ソフトとの連携に対応しており、売上データを自動で入力できます。勘定科目の自動提案や、仕分けルールの学習機能を通して、業務の負担を軽減するのに効果的です。

Airレジで気をつけたいデメリット

コストカットや業務効率に効果のあるAirレジですが、導入する際にはデメリットにも注意しましょう。対応OSが限られているほか、支払い方法が１つしかない点に不便を感じる可能性があります。

iOSのみに対応している

Airレジを導入する際に気をつけたい点は、iOSのみに対応していることです。iOSを搭載したApple社のiPhone・iPadでは問題なく動作しますが、Android OSのAndroid端末では使用できません。初期導入の準備をする際に、端末を間違えないように購入しましょう。

分割払いが非対応

幅広い支払や会計方法は可能であるものの、クレジットカードでの分割払いには対応していません。さらに、リボ払い・ボーナス払いについても非対応で、1回払いの選択しかない点に、使いにくさを感じる可能性があります。

Airレジの導入方法

Airレジの申込は、公式ホームページから申請します。アカウントを登録したあと、端末購入後にアプリをダウンロードし、商品設定を行うだけで基本設定は完了です。また、必要に応じて、カードリーダーやレシートプリンターなどを用意する必要があります。

なお、個人と法人での登録で、提出する書類が異なります。個人の場合、代表者の本人確認書類1点。一方、法人での申込は、登記簿謄本が必要です。また、業種によっては許可証を提出することが求められるため、あらかじめ準備しておきましょう。

まとめ

Airレジは、人手が足りない店舗での補助や、従業員の負担軽減などの目的に適しています。また、ランニングコストも発生せず、企業全体のコストカットにも有効です。導入方法も難しくないため、この機会に検討してみてはいかがでしょうか。