3人に2人が使っていると噂の会計ソフト「弥生会計」について調べてみた

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弥生会計をバリバリ使っている税理士事務所にも行ってきたよ!

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「弥生会計」は17年連続売上1位の会計ソフト


「弥生会計」といえば、17年連続売上1位を誇る会計ソフトだ。一度でも会計ソフトの利用を検討したことがある方であれば、お馴染みのソフトかもしれない。

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初心者からベテランまで幅広い人に支持されている。メーカー別販売本数でもシェアNo.1(65.5%)。いまでは3人に2人が弥生会計を購入している。
※弥生株式会社調べ(対象期間2015年1月1日〜2015年12月31日)


対応している業種も幅広い。サービス業、建設業、小売業、仕業、不動産業、製造業、医療福祉など幅広いユーザーから愛され続けている。なぜ「弥生」はここまで売れ続けているのか?
わかりやすくいうと、大きく2つの理由があるという。

はじめてでも圧倒的に使いやすい

理由の一つは「使いやすさ」にある。弥生会計は発売当初から、会計事務所向けというより「一般ユーザー向け」を志向してきた。そのため「借方・貸方」が分からないような、簿記の知識が無いユーザーの立場を考えた設計になっている。

例えば「クイックナビゲータ」を使えば、アイコンで業務の流れが分かったり、簿記が分からなくても様々な入力補助機能などがあったり、初心者への優しさ溢れた設計になっている。

徹底したサポートで初心者でも安心


さらに、徹底したサポート体制も魅力のひとつだ。業界最大規模のカスタマーセンターで、業務に精通した専門スタッフが、製品の導入や操作方法から、業務の相談まで応えてくれる。

例えば、購入を検討する人にとって一番心配なのは「買ったとしても、うまく使いこなせないのでは?」という不安だ。そこで弥生では、導入からの操作に関する質問を最大3ヶ月間無料で受け付けている。さらに弥生製品を30日間無料で使う事が出来る体験版もダウンロードできる。

さらに万全のサポートを求める方には、46万件以上の事業者が利用している「あんしん保守サポート」を最大15ヶ月間無償で受けられるキャンペーンも実施している。

※詳しくは弥生会計のホームページをご覧ください。

税理士事務所で「弥生会計」を使っている理由とは?

弥生会計公認インストラクター 税理士法人HaGaX 鈴木 良期 氏

弥生会計公認インストラクター
税理士法人HaGaX 鈴木 良期 氏

東京渋谷に事務所を構える税理士法人HaGaXでは、現在5つの会計ソフトを導入しているが、業務では弥生会計を利用するケースが圧倒的に多く、事務所創業以来利用しているという。

ご自身も「弥生会計公認インストラクター」の資格を持つ鈴木良期さんにその理由を伺った。

1.ソフトの使いやすさ

「理由は大きく分けて3つあります。1つ目は、ソフト自体の使いやすさです。我々は会計のプロですが、顧問先企業様には当然、簿記等に詳しくない方もいらっしゃいます。そういったお客様が会計ソフトを導入される際、画面の見やすさや、仕訳の入力のしやすさなど、経理業務初心者の方に対してでもレクチャーがしやすいのです。」

「特に、定型仕訳(簿記が分からなくても取引内容を選べば入力が出来る機能)が充実しているのが良いですね。」

2.導入コストの安さ

「2つ目は、導入コストの安さです。中小企業向けに導入しやすい価格帯である為、お客様にお勧めしやすいということがあります。」

3.圧倒的な業界シェア

「3つ目は、前述の2つの理由の結果だと思いますが、圧倒的な業界でのシェアです。会計ソフトを導入している企業の半数以上が利用している会計ソフトである為、我々税理士事務所とのデータの共有もしやすく、税理士事務所にとって必須の会計ソフトであると言えます。」

弥生会計だと、安心

yayoikaikei-fig05「我々会計事務所にとって会計ソフトは、あくまでもツールであって、最終的には我々が取引を全て目で確認し、財務諸表作成のプロセスで取引が正しく記帳されているか、計算が合っているかを確認します。」

「チェックを行う際にも弥生会計は操作性に優れており、例えば取引内容を並び替える機能が使いやすかったり、現金出納帳や預金出納帳などが自動的に元帳に反映されるなど、チェックがしやすく、とても安心感があります。」

弥生の起業家応援キャンペーン開催中!

2014年1月以降に設立(登記)された法人のお客さまに嬉しいお知らせがあります!
2017年12月31日(日)までに弥生の起業家応援キャンペーンにお申し込みいただいた方を対象に、電話・メールサポート、仕分や経理業務が相談できる「弥生会計オンライン」(セルフプランまたはベーシックプラン)が通常32,400円のところ、初年度最大14ヶ月0円に。

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(取材協力:税理士法人HaGaX
(創業手帳編集部)

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