お好み焼き店開業マニュアル｜設備から集客までお好み焼き店の開業手順徹底解説

お好み焼き店を開業するまでの法的準備と設備の準備を分かりやすく解説

数ある飲食店の中でも、会社員が脱サラして開業したいと考える業種の1つが「お好み焼き店」です。

メニューが少なく、具材のバリエーションだけで勝負できるので、比較的簡単に開業できるイメージがありますが、開業には資格や設備が必要です。

特にお好み焼き店は設備投資が特殊ですので、開業費用がかさんでしまうことがあります。

今回は、お好み焼き店を開業するための手順について徹底解説していきます。

※この記事を書いている「創業手帳」ではさらに充実した情報を分厚い「創業手帳・印刷版」でも解説しています。無料でもらえるので取り寄せしてみてください

お好み焼き店開業に必要なこと

お好み焼き店を開業するためには、味や設備以外にも準備があります。

飲食店を開業するためには様々な法的な準備が必要になり、法的な許認可を得ることなくして、お好み焼き店を開業することはできません。

具体的には、以下の法的な準備をする必要があります。

開業するための法的手続

• 開業するための法的手続
• 店舗等の設備面の準備
• 仕入先の準備
• 集客手段の確保
• 人員採用の準備
• 資金調達の準備

店舗をオープンするまでには、これらの準備を全て完了させなければなりません。お好み焼き店を開業するために必要な手続きを詳しく解説していきます。

お好み焼き店開業に必要な事務手続き

お好み焼き店を開業するためには、以下の法的手続が必要です。

届出先	届出	届け出る条件
保健所	営業許可申請書	飲食店はすべて対象
消防署	防火対象物使用開始届	飲食店は「延べ面積が 150 平方メートル以上のもの又は収容人員が 30 人以上のもの」に該当する場合のみ
警察署	深夜酒類提供飲食店営業開始届	飲食店はすべて対象
税務署	開業届 法人設立届出書 青色申告承認申請書 給与支払事務所等の開設届出書等	業種に関わらず個人事業主は届出が必要
労働基準監督署	労働保険保険関係成立届 労働保険概算保険料申告書 雇用保険適用事業所設置届 雇用保険被保険者資格取得届 許認可	従業員を雇用する場合

法的な届け出が非常に多いように感じますが、必ず出さなければならないのは営業許可申請書だけです。

その他は、店舗の面積や収容人数、従業員雇用の有無によって異なります。また、税務署や労働基準監督署に提出する書類は、開業後でも問題ありません。

まずは自分が開業しようとしている店舗では、どのような届け出が必要になるのかを確認しておきましょう。

お好み焼き店開業に必要な資格

お好み焼き店開業に必要な資格は、基本的に以下の2つだけです。

• 食品衛生責任者（必ず）
• 防火管理者（収容人数30人以上の場合は必ず）

飲食店は「調理師免許を持っていないと開業することができない」というイメージがありますが、実は調理師免許は必須条件ではありません。

飲食店開業に必要な資格は食品衛生責任者という資格です。食品衛生責任者の資格は、以下のいずれかの条件を満たせば誰でも簡単に取得できます。

• 食品衛生責任者養成講習会を受講する
• 栄養士、調理師、製菓衛生師などの資格を保有している

毎月定期的に保健所が開催している「食品衛生責任者養成講習会」を受講すれば、誰でも取得できるので、まずは保健所へ連絡して食品衛生責任者養成講習会に参加しましょう。

お好み焼き店というと、顧客が自ら焼くので許可は必要ないと思っている人も多いかもしれませんが、食品衛生責任者の資格が必要です。

また、飲食店で「収容人数30人以上の店舗」では、防火管理者の選任が義務付けられています。

基本的にお好み焼き店であれば、そこまでの広さにならないかもしれませんが、防火管理者の設置要件だけは頭に入れておきましょう。

防火管理者は、店舗の広さに応じて甲種（300㎡以上）と、乙種（300㎡未満）の2つの種類があります。

いずれも消防署で講習を受ける必要があり、甲種であれば2日間の講習、乙種であれば1日間の講習を受ければ取得可能です。まずは最寄りの消防署へ連絡しましょう。

なお、調理師免許は飲食店開業のための必須資格ではありません。しかし、国家資格である調理師免許を取得した人が飲食店にいる方が、店舗の信用度は高くなる傾向があります。

調理師免許の取得方法は、以下のいずれかの条件を満たすことです。

• 2年以上の実務経験を積み、調理師試験に合格する
• 調理師学校または養成施設を卒業する

飲食店を開業してから2年以上経過すれば、調理師試験を受験する資格を得ることができます。

店主に調理師免許があった方が、店舗の信用度が向上することは間違いありません。
開業前には条件を満たしていない人も、将来的には資格取得を視野に入れましょう。

お好み焼き店に最適な立地・物件・設備とは？

お好み焼き店を開業するためには、必ず店舗を借りなければなりません。
物件選びのポイントは2つです。

• 立地：都市部であれば駅前、地方であれば駐車場のある広いテナントや商業施設のテナント
• 設備：できれば初期投資を抑えられる居抜き物件

お好み焼き店の店舗選びや、必要な設備について詳しく解説していきます。

立地

お好み焼き店にとって最適な立地は、地域によってかなり異なります。

都市部であれば駅前の方が集客できますし、地方では少し郊外でも駐車場がある広い店舗か、商業施設のテナントなどの「人が歩く場所」がおすすめです。

業種ごとに適した立地の選び方については、以下の記事で専門的に解説しています。

物件探しの手順

自分が開業したいエリアは決まっても、実際に店舗を探すための手順が分からないという人も多いのではないでしょうか？

物件探しは以下の順番で行うのがよいでしょう。

この中で最も重要な点は、「不動産の条件」です。

• 都市部の飲食店→駅に近い
• 地方の飲食店→郊外で駐車場が広い
• お酒メインの飲食店→駅に近い
• ファミリー層がターゲットの飲食店→郊外で駐車場が広い

など、自分の飲食店のカラーに最適な条件を検討し、それに見合った物件を探しましょう。

できる限り設備投資にお金をかけないためには、内装をそのまま使うことができる「居抜き物件」を探すのがおすすめです。

特にお好み焼き屋は、排煙設備などが必要になります。

以前にお好み焼き屋や焼肉屋を経営している居抜き物件があれば、新たに排煙設備などを導入する必要がないので、初期投資を抑えることができます。

また、お好み焼きのテイクアウト窓口の設置なども検討すべきでしょう。コロナ禍によってテイクアウトは売上が伸びやすい分野です。

テイクアウトは消費税の軽減税率の対象になるという付加価値もあるので、お好み焼きのテイクアウトは積極的に検討すべきでしょう。

なお、持ち帰りのみでも食品衛生責任者などの法的な資格は必要になります。

設備（ハード面）

店舗の設備を具体的に検討する前に、まずは営業許可を取るための「店舗の条件」を確認しましょう。営業許可を得るための基準は地域で異なりますが、主に以下のような基準があります。

• 扉付きの食器棚を設置すること
• 厨房の床の水はけがよい
• グリストラップがある
• 厨房と客席が扉などで区分けされている
• 厨房内に「2槽シンク」が設置されている
• 厨房内とトイレにそれぞれ「手洗い場」が設置されている
• 厨房内に冷蔵庫などの設備が収まっている
• 冷蔵庫・冷凍庫に温度計が付いている
• 虫やネズミの侵入を防ぐため窓に網戸が設置されている

保健所は開業する前に「事前相談」を受け付けています。事前相談において開業するための設備の条件を確認し、間違いのないように設備を揃えましょう。

設備を揃えた後に、保健所へ「営業許可申請」を提出すると、保健所の担当者が実際に店舗へ検査に訪れます。検査の結果、設備に問題がなければ晴れて営業許可を得ることができます。

上記の設備も含め、お好み焼き店開業に必要となる調理器具は、主に以下のようなものです。

• ガスコンロ
• 冷蔵庫
• 冷凍庫
• 卓上鉄板焼き
• 天板付きテーブル
• 炊飯ジャー
• 作業台
• 洗浄設備

お好み焼き店は厨房だけでなく、客席にも鉄板付きテーブルを置かなければならないので、他の業種よりも設備投資は高額になる傾向があります。

さらに厨房機器なども揃えなければならないので、すべて新品で買い揃えれば300万円〜400万円以上かかってしまうこともあります。

厨房機器は中古でも状態の良いものが数多くあるので、開業費用をできる限り抑えたい方は、中古の厨房機器を探しましょう。

設備（ソフト面）

厨房機器や食器以外に、お好み焼き店開業のために用意するものは以下のとおりです。

• メニュー表
• 割り箸等
• 持ち帰り用のパック等
• お釣り・決済サービスの導入
• 感染防止の設備
• ソースポット
• 柄起金（ヘラ）
• 油引等

お好み焼き店は、ヘラや油引などの「他の飲食店では使わない」特別な調理器具や食器が必要になるので、ソフト面での設備投資も決して安くはありません。

またメニュー表などは、広告代理店等に頼むと10万円以上かかってしまいます。

そのため、自分で作るか「ココナラ」などでデザイナーに直接依頼するとよいでしょう。この他、おしぼり業者や清掃業者なども必要であれば事前に契約します。

割り箸などは、店名を入れたオリジナルを作成できます。ただし、オリジナル商品はコストが高くなるので、最初のうちはネットで安く大量に仕入れられるものを使用してもよいでしょう。

また、お釣り用の小銭やキャッシュレス決済サービスの導入なども忘れないように準備してください。この他、カウンターに飛沫防止パネルなども設置しましょう。

お好み焼き店開業前に見つけるべき仕入先

お好み焼き店を開業する前に、営業に必要な仕入先も確保しておきましょう。お好み焼き店に必要な仕入先として、以下のような業者が挙げられます。

• 粉屋（農家）
• 肉屋・魚屋（具材に使う場合）
• 八百屋
• 資材屋（割り箸等）
• のり・かつお節
• もち・米屋
• 酒屋

お好み焼き店は、とにかく「粉」が重要です。

具材を決める前に、まずはどんな粉を使うかを決めて、仕入れ先を検討しましょう。具材で肉や魚が必要になるのであれば、肉屋や魚屋とも契約する必要があります。

他店と差別化を図るために、こだわった具材を使うのであれば、農家と直接契約するなどしてブランディングを図ることも検討しましょう。

この他にも酒屋と契約したり、餅・米・鰹節などを仕入れる業者も決める必要があります。

お好み焼き店の集客方法

開業したら地域にお店を知ってもらう必要があります。そのため、最初だけは次のような方法でお好み焼き屋の広告を出すことも検討しましょう。

• 食べログやぐるなび
• フリーペーパー
• チラシ
• 割引券の配布
• Twitter、InstagramなどのSNS

お好み焼き店のコンセプトは「遠くから店舗に来てもらう」のではなく、近隣住民や近隣で勤務する会社員、通行人などに「立ち寄ってもらう」というのが基本です。

そのため、ネット広告などによって広範な地域の顧客に対して、広告を出す必要はありません。

グルメサイトでの広告は開業数カ月間だけと決めて、一定の時間が経ったら広告費を落として、口コミやお客さんの紹介で顧客を確保していく方法を検討しましょう。

お好み焼き店の採用方法

オープニングスタッフを採用するかどうかは、店の規模に応じて決めましょう。

人件費は店舗経営における最も大きな固定費になるので、1人または家族で店舗が回るのなら、オープニングスタッフをあえて雇用する必要はありません。

特に顧客に焼いてもらうスタイルのお好み焼き屋であれば、店員がやることは仕込みと後片付けとドリンク作り程度ですので、人を雇わなくても店舗が回る可能性があります。

まずは「どうすれば人を雇わずに店を回すことができるか」を考えましょう。

また、採用する場合には知り合いへの声かけがベストです。求人サイトは料金がかかるので、まずは無料で採用できる方法を考えましょう。

忙しい時だけ雇うことができる「タイミー」などのアプリを活用することで、固定費を圧縮しつつ、繁忙日だけ人を雇うことができます。

お好み焼き店の資金繰り

お好み焼き店を開業する人の多くが銀行や日本政策金融公庫の開業資金融資を利用しています。飲食店の資金調達について、詳しくは以下のページに記載していますが、基本的に開業資金をフルローンで借りるのは難しいので、必要総額の3割程度の自己資金が貯まってから開業準備をしましょう。

また、飲食店は売上が即現金になる「現金商売」です。そのため、毎日の売上をしっかりと管理し、手元に現金があるからといって浪費しないことが最も重要になります。

お好み焼き店は売上が毎日コツコツ入り、月末に支払いがまとめて来るということをよくよく念頭に入れて、日々の資金繰り管理に努めましょう。

なお、最近ではキャッシュレス決済を導入している飲食店も増えています。

キャッシュレス決済では売上金の入金があるのは数日後から数週間後になり、仕入れ資金等が不足する可能性もあるため、一定の運転資金は常に手元に確保しておきましょう。