イタリア料理店開業マニュアル｜設備から集客までイタリア料理店の開業手順徹底解説

イタリア料理店を開業するまでの法的準備と設備の準備を分かりやすく解説

イタリア料理店は本格的なイタリアンの修行をした人だけでなく、主婦が飲食店を開業する際のジャンルとしても人気です。

そのため、「イタリア料理店を開業したい」と考えている人は少なくありません。しかし、「具体的にどんな準備をすべきなのか分からない」という人も多いのではないでしょうか？

イタリア料理店を開業するためには、単に飲食店の営業許可を取るだけでなく、様々な法令上の基準を満たす必要があり、設備面や集客面での準備も必要です。

今回は、イタリア料理店を開業するための準備を徹底解説していきます。

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イタリア料理店開業に必要なこと

イタリア料理店を開業するために必要な手続きは、「ただメニューを決めて店を借りればいい」というだけではありません。具体的には以下のような手続きが必要です。

開業するための法的手続

• 店舗等の設備面の準備
• 仕入先の準備
• 集客手段の確保
• 人員採用の準備
• 資金調達の準備

小さな「バール」と呼ばれるイタリア料理店を開業するだけでも、これだけの手続きが必要になります。イタリア料理店を開業することはそれほど簡単ではありません。

イタリア料理店を開業するために必要な手続きを詳しく解説していきます。

イタリア料理店開業に必要な事務手続き

イタリア料理店を開業するためには、以下の法的手続を行わなければなりません。

届出先	届出	届け出る条件
保健所	営業許可申請書	飲食店はすべて対象
消防署	防火対象物使用開始届	飲食店は「延べ面積が 150 平方メートル以上のもの又は収容人員が 30 人以上のもの」に該当する場合のみ
警察署	深夜酒類提供飲食店営業開始届	飲食店はすべて対象
税務署	開業届 法人設立届出書 青色申告承認申請書 給与支払事務所等の開設届出書等	業種に関わらず個人事業主は届出が必要
労働基準監督署	労働保険保険関係成立届 労働保険概算保険料申告書 雇用保険適用事業所設置届 雇用保険被保険者資格取得届 許認可	従業員を雇用する場合

法的な届け出が非常に多いように感じますが、必ず出さなければならないのは営業許可申請書だけです。

そのほかは、店舗の面積や収容人数、従業員雇用の有無によって異なるので、まずは自分が開業しようとしている店舗では、どのような届け出が必要になるのか確認しておきましょう。

イタリア料理店開業に必要な資格

イタリア料理店開業に必要な資格は、基本的には以下の2つだけです。

• 食品衛生責任者（必ず）
• 防火管理者（収容人数30人以上の場合は必ず）

飲食店は調理師免許を持っていないと開業することができないというイメージがありますが、実は調理師免許は必須条件ではありません。

飲食店開業に必要な資格は食品衛生責任者という資格です。食品衛生責任者の資格は、以下のいずれかの条件を満たせば誰でも簡単に取得できます。

• 食品衛生責任者養成講習会を受講する
• 栄養士、調理師、製菓衛生師などの資格を保有している

毎月定期的に保健所が開催している「食品衛生責任者養成講習会」を受講すれば誰でも取得することができるので、まずは保健所へ連絡し食品衛生責任者養成講習会に参加しましょう。

また、飲食店の場合「収容人数30人以上の店舗」では防火管理者の選任が義務付けられています。防火管理者は店舗の広さに応じて甲種（300㎡以上）と乙種（300㎡未満）の2つの種類があります。

いずれも消防署で講習を受ける必要があり、甲種であれば2日間の講習、乙種であれば1日間の講習を受ければ取得することが可能です。まずは最寄りの消防署へ連絡しましょう。

なお、調理師は飲食店開業のための必須資格ではありません。しかし、国家資格である調理師免許を取得した人が飲食店にいる方が、店舗の信用度は高くなる傾向があります。

調理師免許の取得方法は、以下のいずれかの条件を満たすことです。

• 2年以上の実務経験を積み、調理師試験に合格する
• 調理師学校または養成施設を卒業する

飲食店開業後2年以上経過すれば調理師試験を受験する資格を得ることができます。
開業前には条件を満たしていない人も、将来的には資格取得を視野に入れましょう。

イタリア料理店に最適な立地・物件・設備とは？

イタリア料理店を開業するためには、必ず店舗を借りなければなりません。
物件選びのポイントは2つです。

• 立地：都市部であれば駅前、地方であれば駐車場付き
• 設備：できれば初期投資を抑えることができる居抜き物件

イタリア料理店の店舗選びや必要な設備について詳しく解説していきます。

立地

イタリア料理店にとって最適な立地は地域によってかなり異なります。都市部であれば駅前の方が集客できますし、地方では駐車場が確保された場所が無難です。

業種ごとに適した立地の選び方については、以下の記事で専門的に解説しています。

物件探しの手順

自分が開業したいエリアは決まっても実際に店舗を探すための手順が分からないという人も多いのではないでしょうか？

物件探しは以下の順番で行うのがよいでしょう。

この中で最も重要な点は、「不動産の条件」です。

• 都市部の飲食店→駅に近い
• 地方の飲食店→郊外で駐車場が広い
• お酒メインの飲食店→駅に近い
• ファミリー層がターゲットの飲食店→郊外で駐車場が広い

など、自分の飲食店のカラーに最適な条件を検討し、それに見合った物件を探しましょう。

なお、できる限り設備投資にお金をかけないためには、内装をそのまま使うことができる居抜き物件を探すのがおすすめです。

設備（ハード面）

店舗の設備を具体的に検討する前に、まずは営業許可を取るための「店舗の条件」を確認しましょう。営業許可を得るための基準は地域で異なりますが、主に以下のような基準があります。

• 扉付きの食器棚を設置すること
• 厨房の床の水はけがよい
• グリストラップがある
• 厨房と客席が扉などで区分けされている
• 厨房内に「2槽シンク」が設置されている
• 厨房内とトイレにそれぞれ「手洗い場」が設置されている
• 厨房内に冷蔵庫などの設備が収まっている
• 冷蔵庫・冷凍庫に温度計が付いている
• 虫やネズミの侵入を防ぐため窓に網戸が設置されている

保健所は開業する前に「事前相談」というものを受け付けています。事前相談において開業するための設備の条件を確認し、間違いのないように設備を揃えましょう。

設備を揃えたら保健所へ「営業許可申請」を提出すると、保健所の担当者が実際に店舗へ検査に訪れます。検査の結果、設備に問題がなければ晴れて営業許可を得ることができます。

またイタリア料理店は、店舗のコンセプトや規模によって以下5つの形態に分かれます。

• ＜リストランテ＞
  高級な飲食店で、コース料理を中心に提供
• ＜トラットリア＞
  リストランテよりもカジュアル。イタリアでは大衆食堂のイメージ
• ＜オステリア＞
  お酒もご飯も提供するカジュアルな飲食店。庶民的な大衆居酒屋のイメージ
• ＜バール＞
  イタリアではカフェ的な役割。日本では立ち飲みなどのラフな感じのお店が多い
• ＜ピッツェリア＞
  ピザ専門のイタリア料理店。ピザ窯が必要

営業許可を取るための設備や、コンセプトに合わせた店舗に必要な設備として「イタリア料理店開業のために必要になる調理器具」は、主に以下のようなものです。

• スパゲッティーボイラー
• ピザオーブン
• ピザ窯
• ガスコンロ
• ワインセラー
• 製麺機
• 冷蔵庫
• 冷凍庫
• 炊飯ジャー
• 作業台
• 洗浄設備
• 製氷機
• ソイルドテーブル
• 食器

調理器具は、新品で揃えると簡単に総額200万円〜300万円以上になってしまいますが、中古調理器具屋などで揃えれば10分の1程度の価格に抑えられることも珍しくありません。

状態がよく価格が安いものを探すことで、開業資金を大幅に抑えることができます。

また、生パスタを提供する場合やピザ窯でピザを焼く場合など、こだわればこだわるほど設備投資の金額は大きくなります。

設備（ソフト面）

厨房機器や食器以外に、イタリア料理店開業のために用意するものは以下のとおりです。

• メニュー表
• おしぼり業者
• 紙エプロン
• ナプキン
• 割り箸等
• ユニフォーム
• テーブルクロス
• ペパーミル等
• お釣り・決済サービスの導入
• 感染防止の設備

メニュー表などは広告代理店等に頼むと10万円以上かかるので、自分で作るか、「ココナラ」などでデザイナーに直接依頼するとよいでしょう。

この他、おしぼり業者や清掃業者なども必要であれば事前に契約します。

なお、割り箸やナプキンなどは、店名を入れたオリジナルを作成できます。ただし、オリジナル商品はコストが高くなるので、最初のうちはネットで安く大量に仕入れられるものを使用してもよいでしょう。

また、イタリアンレストランやフレンチレストランは、ユニフォームやテーブルクロスなどもレストランとしてある程度しっかりとしたものを用意した方がよいでしょう。

この場合、1セット1万円〜2万円程度必要になります。さらに、お釣り用の小銭や、キャッシュレス決済サービスの導入なども忘れないように準備してください。

店舗の広さによっては、カウンターに飛沫防止パネルなども設置しましょう。飛沫防止のパネルやシート、体温計、消毒設備などはネットで簡単に購入することができます。

イタリア料理店開業前に見つけるべき仕入先

イタリア料理店を開業する前に、仕入先を探すことも必要です。イタリア料理店に必要な仕入先として、以下のような業者が挙げられます。

• 肉屋
• 魚屋（水産）
• 酒屋
• 加工食品
• 乳製品
• 製粉・小麦・パン
• 八百屋
• 調味料
• 資材屋等

一般的なイタリアンを開業するだけでも、これだけの仕入れは最低限必要になります。特に、イタリアンの場合はワインの種類が非常に大事になるので酒屋選びが大切です。

酒屋によって取り扱っているワインの種類や数は大きく異なります。自分が仕入れたいワインを取り扱っているかどうかを事前に確認し、取り扱っている酒屋と契約しましょう。

この他にも、海産物・肉・チーズ・ハムなど、産地等にこだわりの食材がある場合には、取扱業者を1つひとつ探さなければなりません。

地域によっては、取り扱っている業者が存在しない可能性は十分にあるので、その場合にはインターネット通販で仕入れるなどの方法も検討しましょう。

イタリア料理店の場合には、提供したいメニューや料理を先に考えて、それに見合った業者を探すという方法が得策です。

イタリア料理店の集客方法

イタリア料理店を地域に知ってもらうためには、最初はある程度の費用をかけて広告を出しましょう。有効な広告は地域によっても異なりますが、基本的には以下5つの方法があります。

• チラシ
• 割引券の配布は効果あり
• 地域のコミュニティペーパー
• Twitter、Instagramアカウント作成
• 食べログやぐるなびなどのサイト活用

最初はある程度お金をかけて、多くの人に店舗を知ってもらうことを心がけましょう。広告によってある程度店舗の知名度が広がったら、少しずつ広告費を落としていくのがおすすめです。

飲食店は、初見客は広告を見て興味本位で来店し、2回目の顧客は味や口コミで来店するので、お金をかけるのは最初だけで十分です。

イタリア料理店の採用方法

オープニングスタッフを採用するかどうかは店の規模に応じて決めましょう。

人件費は店舗経営における最も大きな固定費になるので、1人または家族で店舗が回るのならオープニングスタッフをあえて雇用する必要はありません。

また、採用する場合には知り合いへの声かけがベストです。求人サイトは料金がかかるのでまずは無料で採用できる方法を考えましょう。

忙しい時だけ雇うことができる「タイミー」などのアプリを活用することで固定費を圧縮しつつ繁忙日だけ人を雇うことができます。

イタリア料理店の資金繰り

イタリア料理店を開業する人の多くが銀行や日本政策金融公庫の開業資金融資を利用しています。飲食店の資金調達について、詳しくは以下のページに記載していますが、基本的に開業資金をフルローンで借りるのは難しいので、必要総額の3割程度の自己資金が貯まってから開業準備をしましょう。

また、飲食店は売上が即現金になる現金商売です。そのため、毎日の売上をしっかりと管理し、手元に現金があるからと言って浪費しないことが最も重要になります。

飲食店は売上は毎日コツコツ入り、月末に支払いが一気に到来するということをよくよく念頭に入れて、日々資金繰り管理に努めましょう。

なお、最近ではキャッシュレス決済を導入している飲食店も増えています。

キャッシュレス決済では売上金の入金があるのは数日後から数週間後になるので、仕入れ資金等が不足する可能性もあります。そのため、一定の運転資金は常に手元に確保しておきましょう。