今、新しいデジタル技術を利用した、これまでにないビジネスモデルが
あらゆる業界で登場し、従来のビジネスの枠組みやルールが刷新されつつあります。
そして、多くの企業・経営者が競争力維持・強化のために
こうしたDX（デジタル・トランスフォーメーション）の必要性を認識し、
DXに積極的に取り組もうと動き出しています。
しかし、まだまだ実際のビジネス変革にはつながっていないというのが現状です。
DX を実現させるために今すべきこととは？ 知っておくべき情報とは？
『DX手帳』は、DXに取組むにあたり必要となる適正な知見とノウハウを共有し、
皆さまそれぞれのDXへの取組みを強力に支援して参ります。
『創業手帳』とあわせて、『DX手帳』を是非ともご活用ください。
※『DX手帳』は、パソコンやスマートフォンで手軽に読める、電子書籍です。
目的なしにDX を進めるのではなく、まずはその前提となる自社の課題を知ることが先決です。そうすれば、導入すべきシステムやサービスは何か、整えるべき仕組みや社内体制はどのようなものかが見えてくるはずです。さらに重要なのは、それらを活用していかにビジネスを改革していくかといった、目的をしっかりと見据えておくことです。DXとは多様な側面を持った包括的な取組みですが、それに向けてまずできることを見極めて、着手していきましょう。『DX手帳』では“DXに向けての第一歩”を踏み出すためのヒントをご紹介しています。
Webサイトを手軽に改善できるという画期的なサービスを提供している株式会社Kaizen Platform。メンバーは様々な有名企業出身者で構成されているが、組織をまとめるための一番のポイントは「リアルな対話」だと語る、代表取締役の須藤さん。「リアルな対話」のための様々な工夫や投資が、組織の躍動感を生んでいる。同社の、いわば“コミュニケーションのDX”について、須藤さんにうかがった。
UX（ユーザ体験）リサーチの継続的な実施を支援する、株式会社ポップインサイト（現在は株式会社メンバーズの社内カンパニー）。総務省の「リモートワーク100選」にも選出された、リモートワークの先駆者的存在だ。同社の創業者である池田さんに、リモートワークだからこそ企業と働き手の双方が得られるチャンスや、リモートとリアルの使い分けについてなど、アドバイスをいただいた。
クラウドファンディングで海外の商材を日本に輸入する企業から、数多くの商談支援の依頼を受ける合同会社ILODOLY 。海外との商談はリモートが主流となるが、事前準備や、ツールの選び方・使い方ひとつで、その成功率は格段に上がるという。さらに、これらのノウハウは、国内での商談にも応用できると語る同社・代表の氏家さんに、「遠隔商談」によるDX術をうかがった。
