動画コンテンツを作って会社をPRしよう。いまさら聞けない動画活用法～基本編～

動画で有効に宣伝するための2つの条件

（2017/06/02更新）

インターネットの発達で、テレビだけでなく、動画サイトやSNS上でも様々な動画が見られるようになりました。展示会や店頭でも動画が再生されるようになり、CMほど予算の取れない中小企業でも動画を活用しはじめています。
「自社の商品やサービスを、動画を使って宣伝したい！」と考えている創業者は、実際に作る前に、動画で有効に宣伝するための条件と、制作依頼の注意点を必ず押さえておきましょう。

動画コンテンツの基本

まず、提供側がユーザーに対して伝えたいことを、伝えたい順番で伝えられることこそ、動画活用の最大のメリットと言えます。

例えば、文章であれば、読む人によって何時間掛けて読むかは様々で、読み飛ばしも可能です。写真も同様に、見る順番・見る時間が人によってまちまちです。

しかし動画は、最近では、再生速度の変更やスライダーによる再生箇所の選択も可能になっていますが、ほとんどの方が頭から視聴をしていると思います。そして、例えば5分の動画であれば、基本的にユーザーは5分かけて見るでしょう。

一方、視聴側の時間を確保する必要があるということを忘れてはいけません。5分の動画であれば5分、5分の動画3本ならば15分と必ず動画と同じ尺を必要としてしまうので、どのような内容の動画を、どのぐらいの長さで作るのか十分に検討する必要があります。

「動画があれば伝わる」は嘘！動画が有効になる2つの条件

動画を制作したことのない経営者が勘違いされがちなのが、「動画があれば伝わる」と思っていることです。動画で有効に宣伝するには、ある条件が揃わなければ伝わりません。
それは下記でご紹介する2つのパターンに当てはまっているかどうか、という点です。

パターン1　SNSで共有したくなる動画

「SNSで共有したくなる動画」というのは、社内でも反対が出るくらい驚きにあふれている動画かどうか、ということです。
さらに、「その驚きの要素を、どれだけ動画の冒頭部分に持ってくることができるか」という点も重要ですので、SNSの拡散を狙いたい場合は意識してみましょう。

パターン2　リアルで活用している動画

例えば、営業職が接客の際に見せる営業動画、顧客の利便性向上のために用意した解説動画、社員教育のためのマニュアル動画など、爆発的な話題にはなりませんが、様々な人がリアルで活用している動画もあります。

このパターンを狙っていきたい場合は、プロモーションするための広告予算をしっかりとれているか、適切な広告代理店を選んでいるかはもちろん、どのようなお客様にどのようなタイミングで見せる動画なのかを周知徹底させることも重要です。

動画の制作依頼、最高の動画を作ってもらうために気をつけたいこと

動画のコンセプトが決まったら、いよいよ制作会社への依頼です。
制作会社にはディレクター・編集者がいます。あなたが実際に動画を依頼する場合、ディレクターとのやりとりが一番多くなると思いますが、ここで、制作会社の成り立ちなどにより、「ディレクター」の意味合いが異なることに注意してください。
ディレクターは、大きく、「制作側ディレクター」と「営業側ディレクター」に分かれています。

制作側ディレクター

制作会社に所属しているディレクターのほとんどはこれに当てはまります。制作側ディレクターは考え方が制作寄りなので、このようなディレクターに依頼する場合、次の2点を重点的に説明すべきです。

• 映像で紹介するサービスの業界でのポジション




• 自社の動画活用状況

この2点をディレクターが知っていると映像の仕上りがかなり異なってきます。ディレクターから指示を受ける編集者は職人ですので、言われたことは的確に表現しますし、自分のセンスを最大限に制作に発揮しようとしてくれます。編集者は制作する度に「どんな映像に仕上げようか」とデザイン・テイストのリサーチを始めます。この時に上記2点がしっかり共有されていると、的が外れにくくなります。

営業側ディレクター

営業を主業務をしているディレクターの場合、制作進行は編集者任せになっていることがあります。この人は営業側ディレクターだなと感じたら、初回ミーティングや初稿編集後のミーティングなど、どこかのタイミングで編集者に同席して頂く事をお勧めします。

このように、制作をお願いするディレクターがどのタイプかを見極めて、自社商品やサービスの良さを最大限に引き出してくれる動画コンテンツを作ってもらえるように、企業側から働きかけることも重要です。

広告代理店に制作を頼むときは？

ちなみに、ある程度規模の大きい企業になると、制作会社に直接ではなく広告代理店などが制作会社に発注している場合があります。その際には代理店側にディレクターが存在するので、動画制作を依頼する場合は、代理店ディレクターに映像案件の実績がどのくらいあるのか具体的にヒアリングしておきましょう。

代理店という機能が「単なる伝言ゲーム」になるか、「自社の代わりに適切に品質コントロール」をしてくれるかは、代理店ディレクターの能力によって変ってきます。
この様に動画の相談を持ちかける際には同じ職種名でも背景が異なることを念頭に置いて進行すると最適な映像へと近づいていくことができます。

まとめ

動画は自社のサービスをアピールするうえで非常に有効なツールです。動画を活用する際には、「動画のコンセプトを明確にする」、「それを制作会社のディレクターと共有する」ということがとにかく重要です。しっかり流れを理解して、動画コンテンツの作成に挑戦していきましょう。

（監修：ワークフローデザイン合同会社　代表　渡辺直樹（わたなべなおき） ）
（編集：創業手帳編集部）

創業手帳は、起業の成功率を上げる経営ガイドブックとして、毎月アップデートをし、今知っておいてほしい情報を起業家・経営者の方々にお届けしています。無料でお取り寄せ可能です。